【お金を増やす】
米国の個人投資家にとって身近な
安全性の高い投資法を教えよう

いまや日本円の価値は下がり、日本経済の成長も長期的には期待薄……。米国経済も、Twitter、Meta（Facebook）、Amazon、HPとリストラを実施する大手企業が続々と増え、いっときの“米国株ブーム”は過ぎ去った。そこでいま注目されるのが「グローバル投資」だ。米国の富裕層の間では、米国以外の海外資産を組み入れるグローバル投資の動きが、以前にも増して加速しているという。
日本と海外の投資・経済を知り尽くした金融マン待望の初著書『個人投資家もマネできる 世界の富裕層がお金を増やしている方法』（ダイヤモンド社）では、富裕層がやっているイギリス・フランス・ドイツ・イタリア・スイス・インド・チリ・台湾などへの国際分散投資法を、一般の個人投資家に向けてわかりやすく解説！
投資バランスは「保守：積極：超積極＝5：3：2」、1銘柄の投資額は資産全体の4％以内で、資産全体の2割は現金買付余力に――など、SBI証券や楽天証券などでも実践できる内容で、「これならできそう」「続けられそう」と思えるグローバル投資の秘訣を明かした1冊だ。本稿では、本書より一部を抜粋・編集し、グローバル投資の極意を伝授する。

オプション取引は危ない？

【前回】からの続き　日本では、「オプション取引は危ない」と誤解している投資家もいるようです。

日本で、“オプション取引＝危険”というレッテルが貼られるきっかけとなったのは、2011年の東日本大震災での下げ相場でした。

オプション取引を行っていたひまわり証券が、レバレッジを効かせすぎていたため、大きな損失を負い、証券事業を廃止するまでに追い込まれたことが1つのきっかけだったといえるでしょう。

オプション取引は
安全性の高い投資法

レバレッジを効かせず、現物で保有してもいいと思える銘柄に限って行うなら、オプション取引はリスクを抑えながら、リターンが期待できる安全性の高い投資法です。

新型コロナの感染拡大の際、先進諸国では深く落ち込んだ消費を底上げするため、現金をバラまく施策に打って出ました。

米国ではトランプ政権とそれに続くバイデン政権で多くの給付金が交付され、その額は3200ドル（1人あたりの最大給付額）。1ドル135円で計算すると、43万円あまりになります。

コロナ下の給付金を
オプション取引に使った米国人

米国では若手の個人投資家を中心に、この給付金をオプション取引に使った人が少なくなかったようです。そのくらい米国人にとって、オプション取引は身近な投資法なのです。

日本人は小学校で九九を習いますし、四則計算が難なくこなせる人が大半です。数学ではなく算数レベルのリテラシーがあれば、オプション取引は理解できます。

投資手法の「高度化」といっても、じつはそれほど高い壁ではないのです。

米国でオプション取引は
ごく身近な存在

あなたがもし米国に生まれて、平均的な会社員生活を送っていたとしたら、おそらく身近な存在としてオプション取引を行っていることでしょう。

繰り返しますが、それくらいオプション取引は米国人にとって身近な存在だということです。【次回に続く】

※本稿は、『個人投資家もマネできる 世界の富裕層がお金を増やしている方法』（ダイヤモンド社）より一部を抜粋・編集したものです。