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首都圏28路線の「沿線経済力」を測るため、駅近の住宅地価を集計して路線ごとに平均地価を算出。鉄道利用者数、2050年の推定沿線人口も評価軸に加え、独自ランキングを作成した。特集『JR・私鉄「全国376路線」ランキング』（全13回）の＃4では、JR、私鉄、東京メトロ、都営地下鉄が入り乱れる結果となった、将来安泰なトップ10を公開する。（ダイヤモンド編集部編集委員 清水理裕）
地価、人流、30年後の人口で判明！
「値下がりしない沿線」は？
せっかく一戸建て住宅やマンションを買うのなら、値下がりしない街を選びたい！そんな首都圏の沿線がどこかを探るため、ダイヤモンド編集部が主要28路線を対象に「沿線経済力」の測定を試みた。
まず、評価軸の一つとして、駅近の住宅地価を集計し、路線ごとに平均地価を割り出した。ポイントは、1平方メートル当たりの住宅地価が200万円以上の駅を除外した点にある。例えば、東京メトロ丸ノ内線の銀座（1993万円）や都営三田線の大手町（1747万円）、京王線の新宿（893万円）など128駅を外した。「沿線経済力」ランキングを一握りの超富裕層のものではなく、一般通勤者が物件を選ぶ際の参考になるものにするためだ。
除外した駅の大半はJR山手線の内側にある。こうした駅が対象路線内に一つあるだけで、その路線全体の平均地価が跳ね上がってしまう。普通の人には買えない駅を外すことで、今回算出した平均地価は、一般通勤者が多く住むエリアの地価を反映したものになった。体感的にも妥当な水準になっているはずなので、ぜひ詳しくチェックしてほしい。
このほか、路線ごとの鉄道利用者数と2050年の推定沿線人口を第二、第三の評価軸に加え、独自の「沿線経済力」ランキングを作り上げた。実感に合う平均地価と足元の人流、約30年後の人口動態を考慮して、将来値下がりしなさそうな沿線を割り出した。将来安泰なトップ10は、JR、私鉄、東京メトロ、都営地下鉄が入り乱れる結果となった。それでは、ランキングを確認していこう。
