(写真はイメージです) Photo by JIJI(写真はイメージです) Photo by JIJI
*本稿は、現在発売中の紙媒体(雑誌)「息子・娘を入れたい会社2024」の「親子で学ぶ 『新しい時代の就活』これからどうなる?」を転載したものです。

就活でまず必要となるのが、採用スケジュールの大きな流れを把握することだ。2025年卒からインターンシップの新ルールが始まるなど、採用の形態はどんどん多様化・柔軟化している。親が就活した時代と比べてまさに隔世の感がある。「人間力」が試される、今どき就活の実相をお伝えしよう。(取材・文/古井一匡)

多様化する就活戦線
何を指針に乗り切るか?

 内定に至るプロセスについては、基本的にインターンシップに参加しない日程に沿った「一般ルート」のほか、「インターンシップ直結ルート」「通年採用ルート」など企業によってさまざまなパターンがある(次ページの図参照)。また、ジョブ型雇用や通年採用など新たな採用形態も広がっている。

グラフ:業種別求人倍率の推移
出所/リクルートワークス研究所「ワークス大卒求人倍率調査(2024年卒)」出所/リクルートワークス研究所「ワークス大卒求人倍率調査(2024年卒)」
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インターンシップの
新ルールをしっかり把握

 採用ルートや採用形態が多様化している中で、特に注意が必要なのが2025年卒(現大学3年生、大学院1年生)向けに、23年から新しいインターンシップ制度がスタートしたことだ。

 短期(1日以内)の「オープン・カンパニー」などを含むインターンシップ等を行う企業が年々増えており、企業と学生の双方にとって、インターンシップ等は就活・採用活動における欠かせないステップとなっている。

 ただ、いまだに新しいインターンシップの仕組みがよくわからないばかりか、制度の変更自体を知らない学生も少なくない。

 最も大きなポイントは「インターンシップ」という名称が使えるイベントの条件が整理され、一部は参加者の情報を企業が正式に採用活動に利用できるようになったことだ。そのため「インターンシップ」に参加することが内定の条件だと思われがちだが、そうではない。

 なぜなら「インターンシップ」は最低5日以上の参加とその半分超の日程で現場の就業体験が必要なため、企業が受け入れ人数を絞らざるを得ないからだ。採用予定数より「インターンシップ」の参加人数の方が少ないのが普通だ。

 したがって、企業の「インターンシップ」に応募して参加できなかったとしても、その後の採用選考への応募を諦める必要はない。