2022年11月、内閣主導で「スタートアップ育成5か年計画」が発表された。2027年をめどにスタートアップに対する投資額を10兆円に増やし、将来的にはスタートアップの数を現在の10倍にしようという野心的な計画だ。新たな産業をスタートアップが作っていくことへの期待が感じられる。このようにスタートアップへの注目が高まる中、『起業の科学』『起業大全』の著者・田所雅之氏の最新刊『「起業参謀」の戦略書ーースタートアップを成功に導く「5つの眼」と23のフレームワーク』が発売に。優れたスタートアップには、優れた起業家に加えて、それを脇で支える参謀人材(起業参謀)の存在が光っている。本連載では、スタートアップ成長のキーマンと言える起業参謀に必要な「マインド・思考・スキル・フレームワーク」について解説していく。

起業参謀に必須のスキル、対人力/アウトプット力とはPhoto: Adobe Stock

起業参謀の最終成果は、
起業家に動いてもらうこと

重要なのは、やらなければならないことをやらせるのではなく、やりたいと思わせること
 ―ジム・コリンズ
 出典:『ビジョナリー・カンパニーZERO』ジム・コリンズ、ビル・ラジアー、土方奈美訳、日経BPより

 今回からは、何回かにわたって「対人力/アウトプット力」の重要性について解説する。

 これまでお伝えをしてきたマインドや全体俯瞰する力などをいくら身につけたとしても、それを起業家の行動に還元できなければ、起業参謀としては価値を提供できない。

 起業参謀の最終的な成果とは、起業家に動いてもらうことである。そのためには、わかりやすく伝えていく力が必要だ。

 難しいことを難しく伝えることは、誰にでもできる。難しいことをできるだけわかりやすく、構造化して伝えていくことが非常に重要なのだ。

資料が手元にないと、
どう動いていいかわからない

 そのために必要な「資料作成力・プレゼン力」をひも解いていく。

 私はメンタリングや壁打ちをした後に、起業家に対して、話した内容や参考となるものをフレームワークや資料へ落とし込んで渡すようにしている。資料が手元にないと、結局、どう動いていいのかわからずに、行動量が高まらないからだ。

起業参謀の視点とは

 限られた時間の中で、起業家や新規事業担当者に対して、整理された具体的な施策が示された資料を提示できるかは非常に重要だ。

 前提として、前に解説した仮説構築力やフレームワーク活用力がなければ、わかりやすい資料の骨子は作成できない。

(※本稿は『「起業参謀」の戦略書ーースタートアップを成功に導く「5つの眼」と23のフレームワーク』の一部を抜粋・編集したものです)

田所雅之(たどころ・まさゆき)
株式会社ユニコーンファーム代表取締役CEO
1978年生まれ。大学を卒業後、外資系のコンサルティングファームに入社し、経営戦略コンサルティングなどに従事。独立後は、日本で企業向け研修会社と経営コンサルティング会社、エドテック(教育技術)のスタートアップなど3社、米国でECプラットフォームのスタートアップを起業し、シリコンバレーで活動。帰国後、米国シリコンバレーのベンチャーキャピタルのベンチャーパートナーを務めた。また、欧州最大級のスタートアップイベントのアジア版、Pioneers Asiaなどで、スライド資料やプレゼンなどを基に世界各地のスタートアップの評価を行う。これまで日本とシリコンバレーのスタートアップ数十社の戦略アドバイザーやボードメンバーを務めてきた。2017年スタートアップ支援会社ユニコーンファームを設立、代表取締役CEOに就任。2017年、それまでの経験を生かして作成したスライド集『Startup Science2017』は全世界で約5万回シェアという大きな反響を呼んだ。2022年よりブルー・マーリン・パートナーズの社外取締役を務める。
主な著書に『起業の科学』『入門 起業の科学』(以上、日経BP)、『起業大全』(ダイヤモンド社)、『御社の新規事業はなぜ失敗するのか?』(光文社新書)、『超入門 ストーリーでわかる「起業の科学」』(朝日新聞出版)などがある。