Qお悩み
　32歳の契約社員です。去年、結婚しましたが夫も正社員ではありません。収入が不安定で、コンスタントに積み立てや株の購入をするのは難しいかもしれません。お金に余裕があるときだけ購入するという方法でもよいでしょうか？

A解決

　もちろん、余裕のあるときだけでもいいから、長期投資をやっておきましょう。ただ、余裕のあるときと言っていると、ずっと余裕なしということになりかねません。

　そこで、すこし無理してでも1カ月間だけの「超節約生活」をやって、余裕資金をひねり出しましょう。とにかく頑張って、ある程度の資金ができてくると、そこからは複利の雪だるま効果が働きだします。そこまでたどり着くと、しめたもの。「あ、こうやればいいんだ」というのがわかって、あとが一気に楽になるでしょう。

Qお悩み
　不妊治療をしていますが、なかなか授かりません。子どもがいる家庭と、夫婦だけの家庭と、それぞれの人生設計におけるお金の準備方法が知りたいです。

A解決

　子どもがいる家庭でも、いない家庭でも、夫婦で得る収入の金額は、それこそ千差万別。どちらが有利とかではなく、とにかく毎月、少しでも多く長期投資に回すようにしましょう。そして、時間のエネルギーを最大限に得ることを心がけましょう。

保険・医療費・住宅費
投資との最適なバランスは？

Qお悩み
　今、子どもは3歳で、将来の学資が心配です。学資保険に入らなくてもよいでしょうか？

A解決

　学資保険は「保険」と「投資」がセットになっている商品です。「保険」については、保険会社が得意とするところですが、「投資」の部分の運用が弱いのです。また手数料も高額です。

　ですから、親の死亡などに備える保険にのみ入って、「投資」の部分は、本格的な長期投資で資産づくりをすればよいのです。子どもが3歳なら、大学の入学金や授業料の支払いまで、あと15年くらいあります。それだけの時間があれば、十分に長期投資ができます。投資信託や株式で運用を進めましょう。

　そして、学費が必要な時期になったら、必要な額だけ現金化して支払えばOKです。残りの資金は、そのまま長期の運用を続けて、将来の自分たちの老後資金などにしましょう。

Qお悩み
　やはり医療費が心配です。医療保険に加入したほうがよいでしょうか？

A解決

　日本には高額療養費制度があり、医療機関や薬局の窓口で支払った金額が、ひと月の上限額を超えた場合、超えた部分の金額を国が支給してくれます（入院時の食費負担や差額ベッド代等は含みません）。

　たとえば入院費用が30万円かかったとしても、自己負担額は10万円程度で済むイメージです。年齢や所得によって、この金額は変わりますが、それほど高額の費用はかかりません。日本の国民皆保険制度は思った以上に優秀なのです。

　ですから、どうしても医療保険が欲しいという場合は、掛け捨ての安い商品を選び、浮いた資金をぜひ長期投資に回してください。時間とともに資産が増えていきますから、そうしたら保険も不要になります。解約して、さらにそのお金を長期投資に回しましょう。