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主要業界・主要企業における月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「明暗！【月次版】業界天気図」。今回は、7〜9月度の総合スーパー（GMS）編だ。
イトーヨーカ堂が社名から消える...
総合スーパーの主要3社が発表した2024年7〜9月度の月次業績データは、以下の結果となった。
◯イトーヨーカ堂（セブン&アイ・ホールディングス〈HD〉）の既存店売上高
7月度：前年同月比95.2％（4.8％減）
8月度：同101.8％（1.8％増）
9月度：同99.8％（0.2％減）
◯ユニー（パン・パシフィック・インターナショナルHD）の既存店売上高
7月度：前年同月比98.8％（1.2％減）
8月度：同104.9％（4.9％増）
9月度：同101.6％（1.6％増）
◯イオンリテール（イオン）の既存店売上高
7月度：前年同月比100.5％（0.5％増）
8月度：同105.8％（5.8％増）
9月度：同102.6％（2.6％増）
ユニーが2カ月、イオンが3カ月連続で前年同月に比べて増収している一方、イトーヨーカ堂は7月度と9月度が前年同月比でマイナスになっている。この事実に、「ああ、やっぱりね……」と思った人も多いのではないだろうか。
10月10日、セブン＆アイHDは、グループの再編計画を発表した。イトーヨーカ堂などのスーパーや専門店などの事業を束ねる中間持ち株会社を設立することで、実質的にコンビニ以外の事業を分離する。中間持株会社は、外部パートナーへ株式の一部売却を検討するという。
そして、グループ再編に伴って、来年5月に社名を「セブン‐イレブン・コーポレーション」に変更することも明らかになった。セブン＆アイの「アイ」はグループの祖業であるイトーヨーカ堂の頭文字であり、その文字が消えることになる。
月次の業績に話を戻すと、直近3カ月の既存店売上高を見る限り、イトーヨーカ堂が「独り負け」の様相を呈している。最盛期の16年2月末には182店舗が営業していたが、相次ぐ閉店で現在は108店舗にまで縮小した。かつての業界の雄に、何が起きたのだろうか？ 過去約5年分もの月次動向を分析して、総合スーパーの明暗を確かめてみよう。
