舟津昌平(ふなつ・しょうへい)
経営学者。東京大学大学院経済学研究科講師。1989年、奈良県生まれ。京都大学法学部卒業、京都大学大学院経営管理教育部修了、専門職修士(経営学)。2019年、京都大学大学院経済学研究科博士後期課程修了、博士(経済学)。京都産業大学経営学部准教授などを経て、2023年10月より現職。著書に『経営学の技法』(日経BP)、『Z世代化する社会』(東洋経済新報社)、『制度複雑性のマネジメント』(白桃書房)、『組織変革論』(中央経済社)などがある。
経営学は世の中の役に立つか。経営学とは何か。常に変化は必要か。組織変革とは何か。Z世代とは何か。世代論に意味があるのか。常識や通説を前提に話が始まることに疑問や危うさを抱き、「そもそも論」を大切にする経営学者、舟津昌平氏にベストセラー『Z世代化する社会』ほか一連の著作の執筆動機や研究姿勢についてインタビューした。連載3回で送る第2回は『組織変革論』について聞いた。(取材・文/ダイヤモンド社 論説委員 大坪 亮、撮影/瀧本 清)
変わることは正しいのか。
変革は本当に必要なのか。
――本書『組織変革論』は、大学での講義をもとに書かれた教科書的な本ですね。教科書は、「学者Aはこう唱えました。学者Bはこう主張しました」という形で、学説を説明していく形が多いですが、本書はそれだけでなくて、「なぜそう考えられたか。果たしてその説は本当か」と読者に考えさせる要素が多いという印象です。
その点は強く意識しました。先人が築き上げた学説をきちんと伝えることは第一に重要ですが、現代の科学がカール・ポパー(1902年〜1994年)がいう反証主義に則る限り、教科書にはその姿勢が大切だと考えました。本書を含めて、執筆における私のスタンスです。
「通説は本当に正しいか」から始めて、自らの思考を通じて理解していくのが知的な態度として良いと思っています。
ですから、本書は『組織変革論』というタイトルですが、「そもそも組織の変革とは何か、本当に必要なのか」ということを出発点としています。
既刊の類書のほとんどは、「変わることは正しい。変われない人や組織は悪である」という前提があるように読めますが、変わらない組織だからうまくいくこともありますし、社会全体が変革を前提にしてしまうと、変わったフリを誘発するなど危ない面もあります。
――本書の第1章で、「変革をしなくても生き残っている組織も存在する」事例を挙げています。
執筆においては、同時代的であることを重視しています。「今これを書く意味」を強調したい気持ちがある。
それで、今がどういう時代なのかというと、変革が求められすぎて、皆が「変革疲れ」していると感じるところがあります。
40才、50才になるまでそんなこと一度も言われなかった人たちが、今さら言われて何ができるのだろう、っていうのは深刻な問題なのではないかなと。現状の変革全肯定の雰囲気は、理不尽でもあるのではないでしょうか。
一方、20代前後の若い人たちは子供の頃から学校などで、これまた極端な情況について繰り返し知らされてきています。例えば昨今多様性の大切さが唱えられますが、世代間のリテラシーギャップは相当なものがある。
こうした世代間の違いは組織変革においても考慮すべき視点ではないでしょうか。
企業は株主や投資家から常に変革プレッシャーを受けると同時に、すべての組織が同じような規模や頻度で常に変革できるわけではありませんし、そうすべきでもないはずです。
例えば中央研究所や大学は、毎年毎年変革をし続けて顕著な成果が出せるかと言えば、それは難しいし、生じるデメリットも大きい。
人や組織の多様性を踏まえても、あえてこの話を扱うからこそ「変革は本当に必要なのか」という問いから本書を始めたかったのです。