旅行者が注意すべき
外資系サイトと日本の旅行会社の違い
これほどトラブルを起こしているアゴダは筆者もおすすめしないが、一方で、エクスペディアやブッキング・ドット・コム、ホテルズドットコムなど海外資本の旅行予約サイト（OTA、Online Travel Agent）は複数ある。日本の旅行代理店に比べて販売価格が安い、オンラインで簡単に予約できる、クレジットカードのポイントがたまる、期間限定のセールが魅力的などの理由で利用したことがある人も多いだろう。
日本でも定着しつつある半面、トラブルを耳目にすることも多い。23年にはブッキング・ドット・コムで予約した宿泊施設が、行ってみると空き家で、サイトに載っていた宿泊施設の写真は、実在する全く別の貸別荘の写真を盗用したものだったトラブルが報道された。
さらに、サイト側からの入金が滞るなど、宿泊施設や航空会社側の被害も報告されている。中小の宿泊事業者が、泣き寝入りに陥るケースもあったようだ。
こうしたトラブルから我が身を守る方法はあるのか。まず、外資系サイトと日本の旅行会社の違いについて解説したい。政府広報オンラインの「ここを確認！旅行予約サイト選びのチェックポイント」からの引用も踏まえて見ていこう。
【日本の旅行予約サイトの4タイプ】
（1）国内OTAが運営するサイト
日本国内に拠点を持つ旅行会社（※）が運営（例：じゃらん、Yahooトラベル、楽天トラベル、NEWT）
※日本の旅行業法に基づいて観光庁または都道府県に登録している事業者
（2）海外OTAが運営するサイト
海外に事業拠点を持ち、海外のサーバーで運営。（例：エクスペディア、アゴダ、トリップ・ドットコム）
（3）場貸しサイト
宿泊業者や交通機関などの旅行商品に関する情報提供の場としてホームページを提供するサイト。実際の予約や支払いは消費者と宿泊業者、交通機関、旅行業者が直接行う。（例：STAYCATION LOGO）
（4）メタサーチ
国内外の複数のOTAや場貸しサイトにある旅行商品を一覧表示して、比較検討しやすくしたサイト。予約や支払いは消費者と宿泊事業者や交通機関、旅行業者が直接行う。（例：スカイチケット、トリバゴ）
このうち（1）は日本の旅行業法に基づくサイト。一方、（2）（3）（4）は外資系サイトがほとんどで旅行業法に基づかないものが多い。
なお、JTBやHISなどの旅行大手もオンラインサイトを運営しているが、実店舗を持つためこれらの分類には含まない。ただし、旅行業法に基づく企業であることは言うまでもない。
