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コロナ禍が終わり、2025年も絶好調だった外食業界。しかし、日本人の人口減少に伴い、市場の競争は熾烈化するばかりだ。さらに、原材料費や人件費だけでなく賃料も上がっており、明暗がはっきりと分かれ始めている。特集『26年版・倒産危険度ランキング【危険水域408社】 過剰債務企業に迫る「最終審判」』の＃7では、外食企業の倒産危険度を検証。“危険水域”にランクインした7社の顔触れを明らかにする。（ダイヤモンド編集部 大日結貴）
業界全体としては好調
慢性的なコスト増に苦しむ企業も
2025年も好調だった外食業界。過去最高の売上高や利益をたたき出す企業も多かった。
もっとも国内市場に目を向ければ、人口減少による市場縮小が続き、閉塞感が漂う。各社の生き残りを懸けた競争が激化している。
特に外食各社は、FLR（食材費、人件費、家賃）の高騰に直面している。いかにそれぞれの費用を下げ、利益を確保するかが外食各社にとっての最重要課題となっている。もっとも、原価を下げることは容易ではない。外食企業にとって、料理の味を左右する原材料の質が、業態の評価に直結するからだ。そのためやみくもなコスト削減策は、客離れにつながる恐れがあるのだ。
“集客力”も大きな課題だ。人口減により“胃袋”の数が減る中で、これまでとは違う集客施策が必要となっている。中にはIP（知的財産）コラボなどのマーケティング施策によって、客数を増やす戦略を取るところも多い。
新型コロナウイルスの感染拡大が終わり、賃上げが続いた恩恵を受けて、好調な外食業界だが、事業環境は決して良いとはいえない。今回、ダイヤモンド編集部は、外食業界を対象に倒産危険度を検証した。その結果、7社が“危険水域”にランクインしたことが判明した。次ページで、その顔触れを紹介していく。
