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ソニーグループは、かつての看板だったテレビ事業を分離し、ゲームや音楽、映画を軸とする総合エンターテインメント企業への転換を一段と鮮明にしている。足元の業績は絶好調で、今期は営業利益、純利益共に過去最高を更新する見通しだ。そんなソニーの中で、世代間の「年収格差」はどうなっているのか。特集『5世代格差の残酷！主要100社26年版「20年間年収推移」氷河期、バブル…どの世代が損をした？』（全39回）の＃17では、過去20年間の推移を10年刻みにして、5世代別の平均年収と主要100社内ランクを独自に試算した。その結果、OBが「負け組」だった。一方、現役の中で「勝ち組」になったのは一体どの世代か。（ダイヤモンド編集部編集委員 清水理裕）
脱テレビでエンタメ軸を強めるソニー
最高益でも市場は次の成長を見極める
ソニーグループは、1月にテレビ事業を中国のTCLグループが主導する合弁会社に移管する方針を決めた。かつての花形事業を切り離す判断は、家電を柱とするモノづくり企業から、ゲームや音楽、映画、アニメといったコンテンツを核に稼ぐ企業への転身を象徴している。
足元の業績は絶好調だ。2026年3月期の営業利益見通しは1兆5400億円へと上方修正され、純利益も1兆1300億円と過去最高を見込む。もっとも、前途がばら色一色というわけではない。ゲーム機やカメラ、スマートフォンに使う半導体メモリーの価格高騰が収益の重荷として意識されている。
ソニーは、ハードの販売だけに頼らず、サブスクリプション（定額課金）やライブサービスで継続課金収入を安定的に積み上げる体制を築いてきた。しかし、昨年11月にピークを付けた株価はその後、軟調に推移している。市場は「次の成長ストーリー」をなお厳しく見極めようとしているのだ。
もっとも、足元の業績だけで、社員の処遇が世代横並びで改善するとは限らない。むしろ「どの局面で会社にいたか」「どの賃金カーブ・評価制度に乗ったか」によって、同じ会社の中でも「得をした世代」と「割を食った世代」が生まれる。
今回はソニーを取り上げる。同社の中で、年齢別に長期で年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたのか。ダイヤモンド編集部は、過去20年間を10年刻みにして、「5世代の年収」と「主要100社内ランク」の推移を独自に試算した。
対象としたのは、2000年代から現在までの、20～50代の現役世代から、60～70代のOB世代まで。「それぞれの世代はこの20年で給料を幾らもらっていたのか」「その会社の中ではどの世代が得をしたのか」「日本の主要企業100社の中で、年収序列は高かったのか」。これらを徹底検証し、47項目のデータとして残酷なまでの格差をあぶり出した。
試算の結果、ソニーではOB世代が「負け組」だった。一方、現役の中で「勝ち組」になったのは、一体どの世代か。次ページでその詳細を確認しよう。
