実は、日本の上場企業における「年収1億円以上」のビジネスパーソン1199人のうち、約14人に1人は商社・卸売業界の役員が占めている。顔触れを見ると、誰もが知る大手総合商社のみならず、老舗の専門商社や在阪商社の役員も。ダイヤモンド編集部では上場企業3890社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成した。特集『「最新版」1億円以上稼ぐ取締役1199人の実名！上場3890社「年収1億円以上幹部」ランキング』（全24回）の＃2では、商社・卸売業界の報酬ランキングを掲載する。（ダイヤモンド編集部 猪股修平）
商社・卸売業界は年収1億円以上が86人！
他業種を圧倒する「セレブ役員」たちの群れ
商社・卸売業界で「年収1億円以上」は、なんと86人に上ることが判明した。全業界の平均人数が38.7人なので、圧倒的な規模だといえる。
特に総合商社は2020年代に入って資源価格高騰を背景に過去最高益をマークするなど、好況が続いていた。安定したポートフォリオや地政学リスクの分散に励んでいたため、米国のトランプ関税が発動しても影響は限定的だった。大きな減損はほとんどなく、役員報酬は軒並み右肩上がり。
中でも勢いがあるのは伊藤忠商事である。長い間三菱、三井、住友といった財閥系商社の背中を追い続けていたが、岡藤正広会長の陣頭指揮の下、今や財閥系と肩を並べる「三大商社」の一角が定位置となった。ここ数年で純利益は8000億円台で推移し、「純利益1兆円」の大台も夢ではない。
さらには純利益や株価のみならず報酬でも超えるべく、ちょうど1年前の24年9月ごろには岡藤会長の署名入りで「財閥系商社との格差を埋めることを優先する」と、社員の年収を最大530万円増額する案を内部資料で従業員に告知していた。
そうでなくとも、各社の株主総会では「世界的大企業と比べて商社の役員はまだまだ報酬が少な過ぎる」と株主の声が上がるほど。今後も1億円以上の報酬を受け取る役員は増える可能性は高い。
それでは、そんな商社・卸売業界の年収1億円以上の役員たちはどのような顔触れなのか。ダイヤモンド編集部では、経営トップの会長、社長のみならず役員を対象に、年収1億円以上の高額な報酬を受け取っている人物を業界別に集計した。1社から複数人が記載される場合もある。また、本特集では高収入を単純に批判する狙いはない。ランキングには、年収額と併せて、PBR（株価純資産倍率）、ROE（自己資本利益率）、時価総額も掲載しているので、それらに「見合う年収」を得ているかの参考にしてほしい。
次ページで、実名と共に一挙に見ていこう。
