コンサル大解剖Photo:ictor/gettyimages, Koyo Yamamoto

コンサルティングビジネスの最前線を追う長期連載『コンサル大解剖』。2025年度も50本以上の記事を配信してきた。本稿では、25年度中に配信し、読者の支持を集めた連載記事を紹介する。上位には、爆速成長を遂げているベイカレントの死角にフォーカスした連載内特集「ベイカレント 爆速成長の罠」の記事が目立った。5位にはアパレル大手が進める大規模リストラに絡んだボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の“泥沼訴訟”を報じた記事が入ったほか、コンサルファームの人員数や給与についてまとめた記事もトップ10入りした。今年度のコンサル業界の動向を人気記事を基に振り返る。(ダイヤモンド編集部)

1位はベイカレントの役職別単価
BCGの“泥沼訴訟”が5位に

【年間人気記事1位】
【独自】ベイカレントが新導入「コンサルタントの役職別単価」を全公開!売上高増へ人月単価を顧客一律へ

コンサル大解剖

 ベイカレントが2026年4月にコンサルタントの役職別の人月単価を全クライアントで一律化する方針であることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。従来は、クライアントごとに単価を定めていた。中期経営計画で定めた売上高目標の前倒し達成に向け、単価を引き上げる狙いがあるとみられる。独自入手した役職別の人月単価の実額について明らかにする。人員数ではコンサルビッグ4を上回ったベイカレントの単価水準はどうなっているのか。 >>記事はこちら

【年間人気記事2位】
【独自入手】ベイカレントの「超重要顧客29社」の実名と最新序列を全公開!“ファイザーバブル”終焉後の新顧客開拓戦略にアクセンチュアの影!?

ベイカレント 爆速成長の罠#2

 国内発のコンサルティングファーム、ベイカレントは急速な台頭を遂げてきた。足元で人員数は5000人を突破し、コンサルビッグ4超えも果たした。だが、あまりに急激な成長は組織や社内風土のひずみも顕在化させつつある。爆速成長の陰でベイカレントがはまった罠とは。第2回は、ベイカレントのクライアント拡大戦略をひもといていくほか、ダイヤモンド編集部の独自取材で判明した、ベイカレントの超重要顧客29社の実名と最新序列を全公開する。 >>記事はこちら

【年間人気記事3位】
ベイカレント新社長の経歴に漂う“謎”とは?外資系IT、外資戦略系…“超華麗キャリア”の実相

男子ゴルフ「ベイカレントクラシック」記者発表会で、(左から)ベイカレントの北風大輔副社長執行役員、阿部義之社長、プロゴルファーの松山英樹氏=2024年12月

 国内発のコンサルティングファーム、ベイカレントは急速な台頭を遂げてきた。足元で人員数は5000人を突破し、コンサルビッグ4超えも果たした。だが、あまりに急激な成長は組織や社内風土のひずみも顕在化させつつある。爆速成長の陰でベイカレントがはまった罠とは。初回となる本稿では、5月27日に社長に就任する予定の北風大輔副社長執行役員の経歴に漂う不可解な点を明らかにしていく。謎多きコンサルタントともいえる新トップの「超華麗キャリア」の実相とは。 >>記事はこちら

【年間人気記事4位】
ベイカレント、会長や社長より格上の「陰の最高権力者」の正体とは?主要幹部の顔触れと“真の序列”を公開

ベイカレント 爆速成長の罠

 国内発のコンサルティングファーム、ベイカレントは急速な台頭を遂げてきた。足元で人員数は5000人を突破し、コンサルビッグ4超えも果たした。だが、あまりに急激な成長は組織や社内風土のひずみも顕在化させつつある。爆速成長の陰でベイカレントがはまった罠(わな)とは。第4回の本稿では、ベイカレントの最高幹部の顔触れと序列を明らかにしていく。幹部の序列はその独特な組織体制とも密接で、実は、会長や社長よりも格上の「陰の最高権力者」が社内に存在する。その正体とは。爆速成長するコンサルファームがいびつな権力構造を持つに至った背景もひもといていく。 >>記事はこちら

【年間人気記事5位】
【スクープ】BCGをアパレル大手TSIの“元法務部ナンバー2”が提訴!大規模リストラの「指南役」をただす異例の“コンサル泥沼訴訟”の全容

BCG泥沼訴訟 丸投げリストラの全内幕

 ゴルフウェアブランド「パーリーゲイツ」などを展開するアパレル大手TSIホールディングス(HD)は、ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)の助言を基に大規模なリストラを進めてきた。ところが、リストラ案の法的リスクを指摘したTSIの法務課長が自らも退職勧奨の対象となり、「退職強要に当たる」としてTSIとBCGを東京地裁に提訴していたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。TSIが経営の中枢に関わる人員削減をBCG頼みで進め、両社の歪んだ関係の下で実行された“丸投げリストラ”の深層に迫る。初回の本稿では、元法務課長が退職に至る詳細な経緯や裁判の焦点を明かす。 >>記事はこちら