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ソニーグループがエレキの象徴であったテレビ事業の事実上の売却を決断した。同事業は中国家電大手TCLが株式の過半を持つ合弁会社に移管される。これに伴い、「ある名門会社」がソニーグループから切り離されることが判明した。特集『ソニー 新・神話の真贋』の＃4では、同グループがテレビ事業売却を決断した真意に迫るとともに、切り離しが決まったグループ傘下の名門会社の社名を公開する。併せて、中国企業となる新会社BRAVIAの製品に「SONY」ブランドのロゴが残るかどうかも明らかにする。（ダイヤモンド編集部 今枝翔太郎）
「ソニーエレキの象徴」テレビが中国企業傘下に
ハイエンドのブラビアとロー、ミドルのTCLでシナジー期待
日系メーカーの「テレビブランド」がまた一つ姿を消す。ソニーグループのエレクトロニクスの象徴的存在だったテレビ事業が日系資本ではなくなるためだ。
かつてテレビは日系企業の“お家芸”だったが、東芝をはじめ国内各社が次々と手放していった。そんな中でソニーも、注力するエンタメ分野との親和性が低く、成長性が低いテレビ事業の事実上の売却を決めた。
ソニーの発表によると、ソニーグループ傘下の事業会社ソニーが、2027年4月にテレビ事業で中国家電大手TCLとの合弁会社である「BRAVIA（ブラビア）」を設立。ソニーのテレビ事業は、この合弁会社に移管される。その出資比率はソニーが49％、TCLが51％で、主導権はTCLが握ることになる。
ソニーグループの経営陣が下したこの決断で、テレビ事業の社員が将来に不安を抱くのはもっともだが、一方で、TCLとの協業はメリットが大きい。ハイエンドのテレビ「ブラビア」を手掛けるがシェアの低いソニーと、ローエンドからミドル領域を得意とし、ハイエンドを強化したいTCLがお互いを補完できるからだ。
実は、合弁会社設立に伴ってソニーグループから切り離されるのは、ソニーのテレビ部隊だけではない。今回、ダイヤモンド編集部の取材により、グループから切り離される「ある名門会社」が判明した。いったいどこだろうか。
次ページでは、ソニーグループがテレビ事業売却を決断した真意に迫るとともに、切り離しが決まった名門会社の社名を公開する。併せて、中国企業となる新会社BRAVIAの製品に「SONY」ブランドのロゴが残るかどうかも明らかにする。
