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世界的な気候変動や原油高の影響で、食品の原材料費が高騰している。食品メーカーは価格転嫁を進めてきたが、追い打ちをかけるように中東情勢の悪化による包装資材の高騰など、コスト押し上げ要因が次々と浮上している。そんな厳しい経営環境に置かれた各社の給料は、どのように推移しているのだろうか。特集『26年 給料ランキング』の本稿では、東証プライム市場に上場している食品メーカー65社の平均年間給与を調べ、ランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部 下本菜実）
年収1000万円台は6社
900万円台の4社は？
この夏、異常な猛暑が世界各地で観測されている。フランス・パリでは、偏西風の蛇行による「熱波」の影響で、6月から気温が40度に到達。米国東部でも、発達した高気圧によって「ヒートドーム」と呼ばれる現象が発生し、7月上旬から40度近い気温が続いている。
世界的な異常気象で危惧されているのが、農産物の生育不良や出荷の減少だ。すでに、カカオ豆やコーヒー豆の出荷量は大きく減少しており価格が高騰。食品メーカーや外食産業にも影響が出ている。
食品メーカーの悩みの種は、原材料費の高騰だけではない。中東情勢の悪化による包装資材の高騰や、原油高も経営の足を引っ張っている。
そこで各社は、コスト高の影響をかわすべく値上げを実施。帝国データバンクが2026年6月に行った価格改定動向調査によると、26年7月に値上げされる商品は2269品目に及んだ。価格転嫁を進めることで、多くの食品メーカーで売上高が増加している。しかし、それ以上に原材料費や人件費が高騰し、利益確保がままならないケースも散見される。
大手食品メーカーはそんな厳しい経営環境に置かれていても、賃上げは進めてきた。26年の春闘で、味の素は1万6000円、サントリーホールディングスも1万1000円のベースアップを実施し、大卒者の初任給を30万1000円に引き上げた。
では、食品メーカーの平均年間給与はどのように推移しているのか。ダイヤモンド編集部では、東証プライム市場に上場している食品メーカー65社の直近の有価証券報告書を基に平均年間給与を集計した。
その結果、1000万円台だったのは6社。大手食品メーカーが並ぶ中、意外な菓子メーカーが4位に食い込んだ。次ページでその会社を含めた65社の最新序列を、前年度からの増減率と共に明らかにする。
