前回述べたように、ビットコインの所有権は、電子署名によってつぎつぎに移転する。電子署名の技術はすでに確立されているものであり、目新しくはない。

 問題は、「二重払い」をいかにして防止するかである。これに関して、ビットコインはきわめて斬新な方法を用いている。それが、以下に説明する「ブロックチェーン」と「プルーフ・オブ・ワーク」だ。これらこそが、ビットコインの中核技術である。

どのようにして二重払いを排除するか

 電子的な貨幣の問題は、「二重払い」が可能なことだ。

 花子が太郎に「送金」しても、データは残っている。だから、さらに次郎に送金することができる。これをどのようにして排除すればよいか？

 金貨や銀貨、あるいは銀行券といった「モノ」に化体した貨幣については、二重払いの問題は存在しない。これらを相手に渡してしまえば、手元には何も残らないからだ。

 現在の社会で最も使われている貨幣は銀行預金である。これは「モノ」と言うより「情報」なので、原理的には二重払いがありうる。しかし、預金残高を超える支払いはできないように、銀行が厳重にチェックしている。

 電子的な貨幣の二重払い防止策として、中本論文は、まず「造幣局型」を説明する。これは、使用された貨幣は発行主体に戻る方式だ。したがって、使用できるのは、発行主体が新たに発行した貨幣だけである。本連載の第2回で説明したように、Suicaを始めとする多くの電子マネーがこの方式を採用している。

 ビットコインが採用するのは、これとは別の仕組みだ。それは、正確な取引の記録を維持することによって二重払いを防止しようとする方法である。この記録は、「ブロック」と呼ばれる。

 その記録においては、二重払いは認められていない。その記録が誰にも見られる形で存在し、書き換えができないようになっていれば、二重払いは排除されることになる。

 ブロックは、不動産の場合の登記簿のようなものだ。不動産においても二重譲渡の問題が存在するのだが、これに対処するために登記制度が採用されている。登記所が保管する登記簿に記載されているのが、正当な保有者だ。

 ビットコインの場合も、ブロックに記録されているのが正当な保有者である。そこで認められている保有者だけが、自らの秘密鍵を用いて、自分が保有しているビットコインの額（の一部）を他の人に支払うことができる。

 不動産登記との違いは、記録の管理主体である。