消費税増税に伴い、病院や診療所、調剤薬局などで支払う医療費の一部が4月から値上げされた。病気やケガの治療費とはいえ、少しでも負担は抑えたいという人もいるだろう。
その医療費の節約に一役買ってくれるのがジェネリック医薬品だ。だが、いまだに「安かろう、悪かろう」という間違ったイメージから敬遠している人もいるようだ。
そこで、今回はジェネリック医薬品を正しく理解して、家計の負担を抑える方法を薬剤師の知恵とともに紹介する。
先発品より使い勝手がよく
メリットの高い後発品もある
「ジェネリック（generic）」は、「一般的な」「総称的な」という意味で、医薬品の世界では、特許期間が切れた新薬と同じ有効成分で作られた後発品のことを指している。
薬の特許には、①薬の成分など化学物質に対する「物質特許」、②薬の効能・効果を特定した「用途特許」、③薬の吸収や安定性を保つ工夫に対する「製剤特許」、④薬の製造途中で出てくる工夫に対する「製法特許」の4つがある。
いちばん重要なのは①の物質特許で、これが切れると後発品の製造は一応できるようになる。とはいえ、新薬の開発には莫大な費用と年月がかかっているので、その権利を守るために先発品メーカーは、時期をずらして何段階にも分けて特許を申請している。
物質特許が切れても、その他の3つの特許期間が残っていると、その特許を侵害しない形で後発品を作らなければいけない。また、③の製造特許や④の製法特許は公開されないことも多い。
こうした特許の仕組みによって、薬の有効成分は先発品と同じでも、形や製造方法までそっくりな後発品を作るのは難しい。そのため、薬の形や添加物が異なり、人によっては「なんとなく効き方が違う」と感じることもあるようだ。
だが、有効性の定かでないものの利用を国が認めるはずはない。ジェネリックでは臨床試験はほとんど行われないが、その代わりに「生物学的同等性試験」「溶出試験」を行うことが義務付けられている。
