人・場所・資金不足に悩まされる障害者スポーツ
無意識につくられる“壁”解消が最大の課題

前回の連載ではスポーツの普及にスポットを当てたが、今回は障害者スポーツにおける普及活動の課題について紹介したい。スポーツをする場所も限られ、指導者を含めたスタッフの数や運営資金も決して豊富ではない各障害者スポーツ競技団体は、どのようにして競技の普及を行っていけばよいのだろうか。日本障害者スポーツ協会の会長として障害者スポーツ普及のためのビジョンを昨年打ち出した、鳥原光憲・東京ガス取締役相談役に今後の展望を聞いた。

「違いを包み込める社会に
することが最大のレガシー」

とりはら・みつのり
1943年3月生まれ。東京ガス取締役相談役。公益財団法人日本障がい者スポーツ協会会長。日本パラリンピック委員会委員長。67年4月東京ガス入社。 96年6月原料部長。98年6月取締役原料部長。2000年6月常務取締役。02年6月取締役常務執行役員企画本部長。03年6月代表取締役副社長執行役 員企画本部長。04年４月代表取締役副社長執行役員コーポレート・コミュニケーション本部長。06年4月代表取締役社長執行役員。10年4月取締役会長。 14年4月取締役相談役に就任。 Photo:DOL

――2020年東京五輪で残すことのできる、または残すべきレガシーとはどういったものなのでしょうか。

 一言でいえば、インクルーシブ（注：どんな人でも受け入れられる）な社会にすることが一番の目標だ。パラリンピックを契機にしてインクルーシブな社会を作りあげることが最大のレガシーになると考えている。さまざまな「違い」を包み込めるような社会にしていきたい。

 パラリンピック競技にはスポーツとしての魅力も当然存在する。ヨーロッパではエリートスポーツとしての魅力にも注目が集まっている。例を挙げると、陸上男子100メートルの世界記録は10秒57で、健常者と変わらない記録が誕生している。

 5人制サッカーのブラインドサッカーでは、選手は目が見えない状態にもかかわらず素晴らしいパスを何本も通したり、美しいゴールを決めることが珍しくない。車いすバスケットボールの試合では、選手同士の激しいぶつかり合いも競技の醍醐味の1つになっている。それぞれの競技にスポーツとしての魅力がたくさん存在している。

 そういったスポーツを観戦することで、障害を持つアスリートが壁を乗り越えて、自らの持つ能力を最大限に活かして活躍する姿に感銘し、障害者も健常者も関係なくパワーや勇気をもらっているのだと思う。また、スポーツ活動を通じて障害者に対する関心や理解が高まり、結果として「障害」に対する認識が変化していくのだ。そういった観点から、パラリンピック競技には大きな意義がある。