今回は、学歴病が新卒時から20代後半くらいまでの「若い世代」の意識に与える影響について考えたい。一昔前まで学歴は、社会において個人に「身のほど」を知らせるツールの役目を果たしていた。時代は変わったとはいえ、依然としてそうした意識は根強く残っているように思える。それが国や社会の成長さえも阻害している可能性があることに対して、問題提起をしたい。

筆者が専門学校で目にした
若手社会人たちの「学歴格差」

以前、筆者が入社試験の論文を教えていた専門学校では、出身大学の偏差値によって若者たちの進路に大きな差が見られた。彼らの心の中には「学歴病」が根を張っていた

 筆者は2006～09年のあいだ、いくつかの専門学校で、主に大卒の若者たちに向け、企業の採用試験対策として「論作文の書き方」などを教えていた。そのとき、ある学校で感じたことを紹介する。そこには、大学などを卒業し、社会人になった後、編集者として出版社への転職を希望する受講生が多かった。

 本人たちが話していた限りでは、新卒時の就職活動では思い描いた結果を得られなかったようだ。「不本意入社」でメーカーや金融機関、商社などに就職したものの、早々に辞めたいと思い、転職を目指してこの学校に入学したという。1年間に在籍していたのは数百人で、各々会社に在籍しながら、週に1～2日のペースで、数ヵ月から半年ほど受講していた。

 入校時に本人が書くプロフィールシートの最終学歴の欄を見ると、2つのグループに分けられると思った。1つ（Ａグループとする）は、入学難易度が一定以上のレベルを超える大学・学部を卒業した人たちだ。主なものは、次のような大学・学部だった（ランクは2006～07年当時）。

 一橋大学社会学部、横浜国大経済学部、東京学芸大教育学部、広島大文学部、北海道大文学部、東京外国語大（学部不明）、早稲田大法学部・第一文学部・教育学部、中央大法学部、青山学院大国際政経学部・経済学部・文学部、立教大文学部、同志社大文学部大学院修士、関西大文学部――。
 
 もう1つのグループ（Ｂグループとする）は、ここ二十数年の間に新設された大学や、知名度があまりない大学の卒業者たちだった。

 全受講生の中でのＡ・Ｂグループの比率は「7:3」。全受講生の平均年齢は20代後半。男女の比率は、「4：6」。この2つのグル―プの人たちは、出版社の採用試験のとき、「学歴病」の症状とも言える行動をとり始めた。筆者が強い印象を受けた、そのあたりのエピソードを中心に紹介しよう。

「一流」と言われる大手出版社5～6社は、2006～09年頃、新卒時の年齢制限を24～25歳にしていることが多かった。この専門学校の受講生たちのほとんどが、その年齢をオーバーしている。したがって、受験することができない。