積水ハウス

ビッグ5と呼ばれる世界五大ホテルチェーンの一角、英IHGホテルズ＆リゾーツのマネージングディレクターでIHG・ANA・ホテルズグループジャパン最高経営責任者のアビジェイ・サンディリア氏が、ダイヤモンド編集部のインタビューに応じ、「数年でホテル数を2倍にする」と断じた。その発言の真意とは。

歴史的な水準の円安を追い風に、訪日外国人旅行客（インバウンド）が爆発的に増加している。さまざまなプレーヤーがホテルビジネスに群がる中、本格的に進攻をかけているのが、「日本市場制覇」戦略を掲げる外資系ホテルである。これまで超高級・高級ホテルが主戦場だったところを、ビジネスホテルといった低価格帯にまで戦線を拡大しようというのだ。いよいよ日本のホテル業界は、あらゆるプレーヤーが入り乱れた“戦国時代”に突入し、業界の序列も激変必至となっている。

不動産の決算が好調だ。大型プロジェクトも多く抱え、好業績はしばらく続きそう。一方、ある「トレンドの事業」に注目すると、他社に比べて成長率が見劣りする企業も浮き彫りとなる。不動産と住宅業界にフォーカスし、その成長性を徹底的に見極める。加えて、実は高配当銘柄が多い不動産・住宅セクター。利回り5％に迫る有望銘柄をチェックしていこう。

企業のガバナンス改革の必要性が叫ばれる中、社外役員の拡充が進んでいる。今回は社外取締役と並んで重要な「社外監査役」にスポットライトを当てる。彼らは報酬に見合う働きぶりなのか。前編として、社外監査役「上位2500人」の報酬額ランキングを紹介する。トップの金額は4613万円に上った。

新NISAで狙いたい配当株ランキングの第3弾。今回は11期以上連続で増配中の銘柄から、複数のスクリーニング条件を突破した銘柄をピックアップした。連続増配企業は配当が下支えするため、日本株全体が調整したときにも下値が堅く、全体相場の上昇時には利益成長と増配で株価が上昇しやすい。中長期で資産形成を狙う新NISAにも向いているだけに、ぜひチェックしてほしい。

配当利回りが高い企業も魅力的だが、配当が年々アップする、株主還元意欲が強い企業にも注目したい。連続増配企業の多くは、中長期で業績を伸ばしている優良企業でもあり、配当増と株価上昇の一挙両得を狙えるからだ。連続増配企業の中でも、複数のスクリーニングをクリアした銘柄を一挙に紹介する。

近年、積水ハウスの業績をけん引するのは、大型ビルなどの開発事業と、高級マンションを開発するマンション事業だ。しかし両事業は、社内で“冷遇”されているとの声がある。積水ハウスの社内序列を徹底解剖する。

積水ハウスは7000億円もの巨額を投じて、米国のハウスビルダーを買収する大ばくちに打って出た。巨額買収で、ライバルの住友林業、大和ハウス工業を抜いて全米5位に一挙に躍り出た。しかし、大ばくちにリスクの芽は潜んでいないのか。徹底検証した。

主力の注文住宅から分譲住宅へ戦略をシフトし、戸建て事業の立て直しを図る大和ハウス工業が、大暴れしている。芳井敬一代表取締役社長CEOが投じた「劇薬」の効果が表れ、全国で土地を買いまくっているのだ。注文住宅も維持しつつ軸足を分譲住宅に移す“一石二鳥”戦略の中身と、その勝算に迫る。

破竹の勢いで成長を続けてきたオープンハウスグループが、創業から26年という驚異のスピードで売上高1兆円を突破した。しかし、そのオープンハウスで異変が起きている。成長を支えていた破壊力抜群の「モーレツ営業」を封印し、社内改革に踏み切ったのだ。オープンハウスで今、一体何が起きているのか。

新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、リモートワークの普及が追い風となり好調が続いていた一戸建て市場。しかし、物価上昇と労務費の高騰で需要にブレーキがかかり、バブル崩壊前夜の様相を呈している。そこで、住宅メーカー各社は生き残りを懸けて、大きな戦略転換に踏み切った。新旧入り乱れた序列激変必至の「大バトル」が始まった。

新型コロナウイルスの感染拡大を奇貨として、好調の続いていた一戸建て市場が岐路に立たされている。物価上昇で建設コストが上がる一方で、実質賃金は目減りするばかり。一戸建て市場の実需を支えるファミリー層の購買意欲がそがれているのだ。住宅メーカーは“バブル崩壊前夜”を迎え、戦術を大転換したり、海外進出へ“大ばくち”に出たりして、生き残りを懸けてうごめいている。その最前線を追った。

建設市場はバブル期を境に縮小したとはいえ、依然として60兆円を超える巨大マーケット。この市場を獲るべく、業界やエリアを超えたM＆A（企業の合併・買収）が活発化して“戦国時代”に突入している。そこで全国ゼネコン再編マップを公開する。

大和ハウス工業が分譲住宅の営業攻勢を強めている。苦戦する注文住宅から効率の良い分譲住宅へ営業の軸足を移し、最大のライバルの積水ハウスをはじめ飯田グループやオープンハウスグループといったパワービルダーに反撃を仕掛ける。しかし、大和ハウスの大胆な戦略シフトには死角もある。

週刊ダイヤモンド12月2日号の第一特集は「ゼネコン2024年ショック」です。2024年4月1日から、建設業にも働き方改革に伴う残業時間の上限規制が適用されます。ただでさえ、高齢化や人手不足、長時間労働の三重苦にあえぐ中、「2024年ショック」が追い打ちをかけます。業界では生き残りをかけた合従連衡が進む見通しです。業界再編の最新動向をお届けします。

ゼネコン業界再編の“主役”に躍り出ているのは、大和ハウス工業をはじめとするハウスメーカーや、伊藤忠商事などの総合商社といった異業種プレーヤーだ。業容拡大に向け、業界の垣根を越えてゼネコンに触手を伸ばしている。狙いは、66兆円といわれる巨大なゼネコン市場の取り込みだ。

いよいよ2024年4月1日から、建設業にも働き方改革に伴う残業時間の上限規制が適用される。建設業界は、ただでさえ労働者の高齢化や人手不足にあえいでおり、「2024年問題」が追い打ちをかける。また、折からのインフレによる資材高は収束する兆しが見えず、ゼネコン各社の経営をじわじわと苦しめる。“複合危機”をきっかけにゼネコン業界に今、再編の大波が到来しようとしている。

2021年から上場企業の監査報告書にKAMの記載が義務化された。KAMとは「Key Audit Matters」の略で、日本語では「監査上の主要な検討事項」という。監査の透明性向上により監査報告書の情報伝達手段としての価値向上を図る目的で、鳴り物入りでスタートした制度なのだが、最近あまり話題にならない印象だ。しかし、東証プライムに上場する中堅ゼネコン「日本国土開発」の今年5月期の有価証券報告書に添付された、トーマツによる監査報告書のKAMに興味深い記述を発見した。

新型コロナウイルス禍が過去のものとなりつつあるが、多くの業界においてコロナ前への完全な逆戻りは起きず、新たな事業環境に突入している。そこで上場約50社、15業界の月次業績データをつぶさに見ると、企業によって業績の明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2023年9月度の住宅メーカー編だ。

ハウスメーカー、デベロッパー、ゼネコンの三つの顔を持つ大和ハウス工業は、この10年で売上高を2倍以上にも成長させてきた。その成長スピードは、ハウスメーカー大手の積水ハウスはもちろん、デベロッパー大手の三井不動産や三菱地所、ゼネコン大手の鹿島や大林組ら、ライバルをしのぐ。異端の「三刀流経営」の正体を解き明かす。