日本製鉄

コロナ禍から経済が回復するに当たり、企業の業績はK字形のように二極化していく可能性が高い。今まで以上に企業の財務、決算書は重要になってくるのだ。もはや、「決算書は読めません」はビジネスパーソンとして通用しない。しかし、安心してほしい。本特集『決算書100本ノック！ 2021夏』は、ライバル対決、歴史、ニュースを読めば、自然と決算書の勘所が身に付く設計になっている。ダイヤモンド編集部の会計特集はシリーズ累計117万部。中でもこの『決算書100本ノック！』は人気企画だ。簿記や仕訳など難しい知識や暗記は一切不要で、財務3表を超大きな図で簡単に理解可能なのだ。

新型コロナウイルスの感染拡大でレジャー産業が低迷する中、ゴルフが人気を集めている。しかし、知る人ぞ知るゴルフの別世界が存在する。それが、ごく限られたエリートしかメンバーになれない名門ゴルフ倶楽部だ。名門ゴルフ倶楽部は大人の社交場として政財界の大物が集う“最強サロン”だが、その内実はベールに包まれている。名門ゴルフ倶楽部の知られざる秘密や、巨額のカネが動くプロツアーの裏側に迫った。

かつて出世の王道とされた商社の「看板部門」が大苦戦している。その象徴が住友商事の金属事業部門と伊藤忠商事の繊維カンパニーだ。時代の変化に対応できず老朽化した看板は下ろさざるを得ない。名門の復権はあるのか。

コロナ禍が直撃した2020年、上場企業約100社が早期・希望退職者募集を打ち出した。21年に入ってからもすでに約40社。コロナ禍の直撃を受けて赤字が膨らんだ企業だけが実施するのではない。黒字企業も人員整理を断行し、誰しもが無関係ではいられない。「1億総リストラ」時代がやって来た。

香港の投資ファンドが公正価格の決定を求めて裁判所に申し立てを行ったことで「事件」と化したニチイ学館のMBO（経営陣が参加する買収）。国のMBO指針作成に携わった田中亘・東京大学社会科学研究所教授に、数々の「おかしな点」について見解を聞いた。

ゴールドマン・サックス出身で『ゴールドマン・サックスM＆A戦記』などの著書がある服部暢達氏は、日本企業で増加傾向の敵対的買収について「非効率な経営者に退場してもらうメカニズムの一つとして必要」との見方を示す。「強圧的」「横暴」などと批判されがちな敵対的買収は日本企業に根付くのか。服部氏に聞いた。

日本製鉄が東京製綱への出資比率を19.9％に高めたTOB（株式公開買い付け）は、驚きをもって市場関係者に受け止められた。東京製綱の反対を押し切ってTOBを強行した真意に臆測が飛び交うが、いずれにせよ日本製鉄のような経団連企業でさえも敵対的TOBを辞さない弱肉強食の時代に、日本の資本市場が突入したことを意味する。

コロナ禍で一時沈静化したM＆A（企業の合併・買収）が再び活発化している。企業の変革や業界再編を見据えた動きが加速する中、日本にこれまでなかったM＆Aの手法や課題も浮き彫りになりつつある。企業買収というゲームの水面下で暗闘を繰り広げるキープレーヤーたちの姿を追い、この国の資本市場の今を描く。

橋本英二・日本製鉄社長は東日本製鉄所鹿島地区（旧鹿島製鉄所、茨城県）の高炉1基の恒久休止を決断した。だが、構造改革の対象は生産設備の再編成にとどまらない。橋本社長が狙う構造改革の「二の矢」の中身とは何か。

工具通販のニッチ分野を切り開き、この領域ではもはや敵なしのMonotaRO（モノタロウ）。一時は楽天の時価総額超えも果たすなど、勢いに乗る同社について、MRO（修理・整備）市場で圧倒的な地位を築くビジネスモデルなどを解剖する。

鉄鋼業界が最大のピンチを迎えている。需要減や原料高を背景に高炉再編を進めてきたところだったが、今回の脱炭素シフトで、その再編計画は練り直しが必要になりそうだ。今のカーボンニュートラルの潮流は、鉄鋼産業に巨額の投資を強いるばかりか、「日本」という国で製造業を続けるリスクを浮き彫りにしている。

日本の製造業で最も多く二酸化炭素を排出している鉄鋼業界への風当たりはすさまじい。国内3位の神戸製鋼は、日本製鉄とJFEホールディングスのどちらの傘下に入るのか。実は昨年、日本製鉄の中枢では密かに再編案が検討されていたのだが、脱炭素旋風の直撃によってその計画は“幻”と化してしまうかもしれない。鉄鋼メーカー3社の行く末を追う。

脱炭素をクリアできない企業は、ビジネス参加の入場券さえ得られない――。環境負荷の低減が、企業の経営課題の「本丸」として据えられる「脱炭素時代」が到来した。コロナショック後、欧州で先行していたグリーンシフトの動きが中国や米国にも広がり、3000兆円を超える巨大マネーが環境関連分野でうごめいている。「ESG投資」が世界の潮流となり、主要国・グローバル企業は脱炭素の新たな技術・ビジネスモデルに投融資を呼び込もうとしのぎを削っているのだ。翻って、日本企業は完全に出遅れた。電動化シフトに遅れた自動車業界、温室効果ガスを大量に排出する鉄鋼・化学業界、再エネ促進が進まぬエネルギー業界――、世界の潮流から出遅れた日本企業の処方箋を模索する。

2019年4月1日、新日鐵住金は日本製鉄に社名を変更した。同社は粗鋼生産量で国内トップ、世界でも第3位の規模を持つ鉄鋼メーカーだが、この社名変更には、日本発祥の製鉄会社であることをグローバル市場でアピールする意気込みが込められた。一方で、同社の戦前戦後を通じた再編の歴史を知っている者には、 “先祖返り”した印象も与えたはずだ。

マツダのお膝元である広島県、そして三菱自動車の工場がある岡山県はいずれも「鉄の街」でもある。従来の鉄鋼不況に加え、新型コロナウイルスの感染拡大が直撃した。地元下請け企業の窮状と今後を占う。

商社の原料調達力と経営ノウハウがあれば、腐りかけの身売り企業でも再建できるかもしれない。アパレルや小売りといった、これまでの得意分野だけではなく、自動車部品メーカーへの資本参加にも食指を動かし始めている。虎視眈々と業界の再編成をもくろむ商社の狙いに迫った。

韓国最高裁が新日鉄住金（現・日本製鉄）に賠償を命じた元徴用工訴訟で、韓国の裁判所は8月4日以降、同国にある日本製鉄の資産を現金化できるようになる。だが、実現すれば日韓関係のさらなる悪化は必至だ。

ダイヤモンド編集部では、コロナ不況「耐久力」企業ランキングを独自に作成。経済活動が大幅に縮む「7割経済」下で、脱落する企業と浮上する企業をあぶり出した。今回取りあげるのは、鉄・非鉄業界の60社。ワースト3・4位は大手鉄鋼メーカーがランクインした。

新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は鉄鋼業界を取り上げる。12社が危険水域に入った。

売り上げが止まり急速に手元流動性が枯渇した企業から、銀行には融資要請が殺到している。メガバンクになるとその額は10兆円規模だ。だが、将来不良債権になる恐れも否定できない。