日立製作所

コロナ禍だけでなく、円安や資材高の影響も相まって、多くの業界や企業のビジネスは混乱状態にある。その状況下でも、苦境を打破できた企業とそうでない企業との間で勝敗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日立製作所や東芝などの「産業用装置・システム／業務用機器」業界5社について解説する。

従業員数は、企業の地力を表す分かりやすい指標だ。そこで、ここ5年で従業員数を伸ばした企業について「増加数」と「増加率」でランキングを作成した。上位にはM＆Aを仕掛ける企業やメガベンチャーがランクイン。会計指標ではない、人材の面から好調企業の実態をあぶり出す。

『週刊ダイヤモンド』9月10日号の第一特集は『出世・給料・人事の新ルール』です。大企業のエリート部門にいれば高待遇が約束される時代は、過ぎ去りました。ビジネスパーソンの出世と給料が決まる仕組みはどう変わったのでしょうか。ダイヤモンド編集部の記者による総力取材と144職種の年収データにより、「出世・給料・人材の新法則」を導き出しました。

大企業が早期退職制度や役職定年制度などのリストラ策を乱発している。大企業のエリート部門にいれば高待遇が約束される時代は、とうに過ぎ去ったのだ。では、ビジネスパーソンの「出世と給料」が決まる仕組みはどのように変わったのか。全144職種の年収データを分析し、年収1000万円以上の構成比が高い職種をあぶり出した。企業を取り巻く環境が激変する中、社員や経営者に求められるスキル・キャリアの実態をひもとく。

近年、大手電機メーカーなどグローバル企業がこぞって経済安全保障の専任部署を立ち上げている。そこで企業が経済安保の責任者として重用しているのが、経済産業省のOBだ。経済安保の専任部署が「天下り先」として急浮上している実態を明らかにするとともに、経産省OBの受け入れ企業リストを公開する。

冷戦終結後、米欧では防衛産業の統合が進んで巨大企業が相次ぎ誕生した。だが日本では集約が進まず、防衛産業は風前のともしびだ。果たして活路はあるのか。

電機業界は、「脱・年功序列」の人事制度改革を行ったおかげで、役職定年制が不要になり、廃止した企業が多い。例えば、日立製作所は、年齢ではなく、実力によって社員の処遇を決める制度を導入した結果、ベテラン社員にとっては役職定年制より“冷徹”な評価制度が出来上がっている。社員にとってさらに過酷な評価制度となっている東芝、NECも含め、電機業界の50代社員の人事制度の激変を具体的な金額と共に紹介する。出世の仕組みと年収が激変しているのだ。

「53歳で年収が3割減」など、一定年齢になるとシニアの年収が激減する「役職定年制度」。この制度は大企業の5割で導入されている。これまで詳細が世に出ることがほとんどなかったその実態と実額を徹底調査した。

量子コンピューターを開発する“実力”を示す有力な指標の一つが特許数だ。過去15年間の量子コンピューター関連技術の特許を調べると、2014年以降に特許出願が急増している。特許出願数を基にランキングを作成すると、米国勢が世界トップ20の過半を占め、日本勢もそれに続く。しかし、中身を見ていくと日本の“危うい”実態が浮かび上がる。

一つの財務指標に焦点を当て、知っているようで意外と知らない企業間の序列をお伝えする本ランキング企画。今回は、損益計算書（PL）の最も基本的な指標である「売上高」を取り上げ、全上場企業（金融業を除く）を対象にランキングを作成しました。

コロナショック後に“モノの移動”が停滞していたところに、「米中分断」と「西側諸国と中ロとの分断」という要素が加わったことで、多くのグローバル企業がサプライチェーンの見直しを迫られている。従来の通説とは違い、「在庫を持たないこと」がリスクとなりつつあるのだ。そこで、在庫の増加幅に基づくサプライチェーン改革度ランキングを作成した。

パナソニックホールディングスが虎の子のIT企業を上場させる。巨費を投じ完全子会社化した企業の一部株式を手放すのはなぜか。同社が上場による資金調達を選んだ理由を解き明かす。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日立製作所や東芝などの「産業用装置・システム／業務用機器」業界5社について解説する。

パリ協定とウクライナ危機を経て、二酸化炭素を排出しない太陽光や風力といったグリーンエネルギーは、いよいよ電力ビジネスの主役へ躍り出た。その主導権は、東京電力ホールディングスをはじめとする大手電力会社から、三菱商事やNTT、アマゾンら新勢力に移りつつある。

政府は脱炭素社会の実現に向けた「クリーンエネルギー戦略」で、原子力を最大限活用する方針を打ち出した。とりわけ次世代原子炉を担う体制について、大手電力会社と原発プラントメーカーを集約する「原発超再編構想」が水面下で議論されている。

国内で上場する企業の社外監査役「全5600人」の総報酬額を、実名ランキングで完全公開する。個別には公開していない社外監査役の報酬額を、ダイヤモンド編集部が独自に試算。今回は後編として、下位2600人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を網羅した序列完全版をお届けする。

ウクライナ危機の勃発で原油価格が急騰する「第3次オイルショック」を迎えた。歴史を振り返れば、オイルショックは必ずといっていいほど、エネルギー構造の大転換を引き起こすターニングポイントになってきた。今回のオイルショックもエネルギーの大転換点となり得る。混沌としたときこそ、勝機を見いだして水面下でうごめくプレーヤーがいる。ウクライナ危機後に激変する「エネルギー大戦」の裏側に迫る。

『週刊ダイヤモンド』6月25日号の第一特集は「決算書100本ノック！2022年夏版」です。シリーズ累計134万部を突破する人気企画がこの夏も帰ってきました！中でも人気なのが、ダイヤモンド編集部の業界担当記者が決算書を通してニュースを解説する事例集です。財務もニュースも分かる「決算書バイブル」をお届けします。

社外取締役は日本の“最”上級国民――。上場企業の社外取を分析すると、そんな実態が明らかになった。ダイヤモンド編集部は上場企業3700社を対象に社外取への報酬額を徹底分析し、社外取1人当たりの報酬額が高い企業トップ10のランキングを作成した。

トヨタ自動車の社外取締役を務める経済産業省OBが6月下旬に日立製作所の社外取も兼務する。トヨタでの冷遇を受け、日立に軸足を移す布石ともささやかれる。だが、日本を代表する超名門2社の兼務には、深刻な「利益相反」リスクがくすぶっている。