トヨタ自動車

日本電産の永守重信会長兼最高経営責任者（CEO）が、業績の足を引っ張っているとして“糾弾”してきた車載事業が反転攻勢に出ている。電気自動車（EV）向けの電動アクスル事業の黒字化が見えてきたのだ。トヨタ自動車やホンダら日系自動車・部品メーカーや欧州系サプライヤーもその領域への開発・投資に余念がない。日本電産が精密小型モーター事業で成功を収めてきた「待ち伏せ戦法」――競合より早く投資して先行逃げ切りを図る――が車載事業でも通用するのかどうかは疑念が残る。車載事業が抱える二つの懸念事項に迫った。

個人投資家やビジネスパーソンの注目度が高い企業の最新の四半期決算を2回に分けて解説。後編では村田製作所や東京エレクトロンなど通期予想を下方修正した企業も登場。一方で三菱商事や日本郵船は業績を上方修正すると同時に、配当も増額修正した。各銘柄のコメントでは、市場が今後をどうみているかについても触れた。

ダイヤモンド編集部では、2016年から7年連続で、農家の皆さまにご協力いただいたアンケートの結果をまとめた恒例企画「儲かる農業」特集を刊行し、ご好評をいただいてきました。来春の『週刊ダイヤモンド』の特集「儲かる農業2023」に向けて、農家の皆さまを対象にしたアンケートを実施します。

来年秋に開催する東京モーターショーが新たに「JAPAN MOBILITY SHOW2023」として生まれ変わる。豊田章男自工会会長の強力なリーダーシップの下、モビリティ産業が旗振り役となって全産業を巻き込む「国民的イベント」へと大きく変革する。

先日、トヨタ自動車やNTTなどが立ち上げたラピダス（Rapidus）は、国産半導体復興を目指した共同出資企業だ。これまでも日の丸連合をつくったケースは多々あるが、競争が激しい半導体産業においてどれだけ戦えるだろうか。ビヨンド２ナノ（回路幅が2ナノクラスの次世代半導体）に向けて、台湾への半導体投資というプランBが必要なのではないか。

慶應生は有名企業にどれほど就職しているのか。主要13業種の超大手企業40社の新卒採用データを基に作成した出身大学別の比較リストを公開する。五大商社のうち4社で、外資系の総合コンサル3社で、慶應出身者の比率がトップとなるなど圧倒的な慶應パワーが浮かび上がった。

日野自動車では、不正の責任を取る形で生え抜きの役員が辞任したが、トヨタ自動車出身の小木曽聡社長はその座にとどまった。この処分について、「トヨタが引き続き日野の面倒を見るという意思表示」との声が上がる一方、「今後トヨタの撤退もあり得るのでは」との臆測も飛び交う。日野はこれからどのような運命をたどるのだろうか。トヨタとの関係性に焦点を当てることで、日野の再建シナリオを大胆に予測する。

慶應義塾大学と宿命のライバル、早稲田大学のOB社長の実力はどちらが上か。慶應出身の上場企業の現役社長327人と早稲田出身の247人を業績や財務、在任期間などで評価し、OB社長「早慶戦」を試みた。早慶OB社長のトップ100の実名ランキングを公開する。1位は早大出身の超大物経営者だった。

日野自動車は、2023年3月期上半期決算で辛うじて黒字を確保した。しかし日野は、二つの巨大な「爆弾」を抱えており、極めて危険な状態にある。このうち一方に火が付けば、もう一つも連鎖爆発し、経営危機に陥りかねないのだ。日野にのしかかる巨大なリスクの実態を明らかにする。

普通トラックのシェアで首位を走っていた日野自動車だが、不正に伴う出荷停止で顧客離れは避けられない。出荷が再開されたとしても、首位陥落は確実な情勢だ。もっとも、トラック業界関係者によれば、「2位のいすゞ自動車との首位逆転は“無風”のうちに進む」という。この言葉の真意とは。異常な首位交代劇の真相に迫る。

自動車や建設など、さまざまな産業と密接に結び付く鉄鋼業界。ロシアのウクライナ侵攻に伴う世界的な資源高や、急速に進行した円安は、鉄鋼メーカーのコスト増を招いている。市場環境が激変した16業界について作成した倒産危険度ランキングで、今回取り上げるのは鉄鋼・金属業界だ。20社が“危険水域”に入った。

経済界で圧倒的なパワーを持つ慶應義塾出身の社長の実力とは。ダイヤモンド編集部は独自試算で慶應出身の上場企業の現役社長「全327人」を、業績や財務、在任期間など七つの軸で徹底評価し、実名ランキングを作成した。上位には、自動車メーカーや商社、保険・証券会社といった名門企業の社長がずらりと並んだ。

今年に入り、日野自動車で不正が次々と発覚、出荷停止の車種が続出した。これについて、親会社のトヨタ自動車は、自らが「被害者」であるかのような主張を続けているが、日野の社員は「不正の一因はトヨタにある」と憤る。トヨタが日野を完全子会社化してから20年余り。両社の歴史と人事をひもときながら、不正の元凶に迫る。

経済界で圧倒的なパワーを持つ慶應義塾。では、慶應出身の経営者の実力は。ダイヤモンド編集部は慶應出身の上場企業の現役社長「全327人」を、企業規模や投資家評価、在任期間などで評価し、序列化した。トップ10にはSBIホールディングスやキリンホールディングスの首脳が食い込んだ。

EV（電気自動車）化の動向や、海外メーカーの日本上陸に注目が集まるトラック業界。ここにきて、業界の雄であった日野自動車で次々と不正が発覚、出荷停止の車種が続出した。親会社のトヨタ自動車は日野に救いの手を差し伸べるのか。日野に代わる業界の覇者は現れるのか。凋落の兆しが見える日野の再建シナリオを大胆に予測するとともに、トラック業界の異変を徹底解明する。

歴史的な円安という追い風が吹く自動車産業。その恩恵もあってか、自動車大手はコロナ禍からの苦境を脱し、黒字を確保している。ところが、倒産危険度で測ってみると、安泰とはいえない苦境も浮かび上がる。市場環境が激変した16業界について倒産危険度ランキングを作成したところ、自動車関連業界では25社が“危険水域”入り。日産自動車がワースト3位にランクインした。

慶應義塾大学の「最高幹部」である評議員はOBにとって最高のステータスである。今回は教職員などを除いた評議員76人の在任期間を集計したランキングを紹介する。最長はなんと44年。サントリーホールディングスや三井不動産、大正製薬ホールディングスの首脳ら23人が在任20年以上となった。

監査先を減らしている四大監査法人とは対照的に、近年クライアント数を増やしているのが準大手の太陽監査法人だ。一体なぜ太陽は監査先を増やすことができるのか。山田茂善総括代表社員（CEO）が、太陽躍進の秘密を明かす。

内燃機関と電気モーターを組み合わせたハイブリッド車の需要が旺盛だ。トヨタや現代自などは、まだ電力だけに頼ることができない顧客がいると見込んでいる。

中国のNEV（新エネルギー車）市場でシェアナンバーワンの自動車メーカーBYD社が、23年1月に日本市場にEVを投入します。日本市場で勝機はあるのでしょうか？