トヨタ自動車

コロナ禍の収束を待たずに、今度は資源・資材の高騰や円安が企業を揺さぶっている。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2022年10～12月度の自動車編だ。

2023年の世界の半導体市場は4年ぶりに縮小する見通しだ。それにもかかわらず、ホンダやトヨタ自動車ら自動車メーカーの半導体不足が正常化する兆しが見えない。日系自動車メーカーがそろって苦戦しているのはなぜなのか。海外メーカーに比べて日系メーカーが買い負ける「三つの理由」を解き明かす。

米IBMの技術供与で最先端半導体の国産化を目指すラピダスは難航必至のプロジェクトだ。それでも小池淳義社長はビジネスの成功に自信を示す。根拠とするのが「ラピダス20年計画」。その戦略を聞いた。

トヨタ自動車の名誉会長で、経団連会長を務めた豊田章一郎氏が14日亡くなった。豊田氏は同社創業者の長男で、1982年に社長に就任。米国など海外での現地生産を加速させ、トヨタを世界有数の自動車メーカーに発展させた。「週刊ダイヤモンド」1993年7月17日号は、豊田氏にバブル崩壊直後の「超円高」の難局でのトヨタの経営のかじ取りについて尋ねている。当時のインタビューを再掲する。

日本の半導体復活の切り札として、最先端半導体の国産化を目指すラピダス。その設立に奔走した会長の東哲郎氏に、巨額の国家予算を投じて半導体メーカーを日本に立ち上げる理由について聞いた。

クラウンはデザインからメカニズム、レイアウト、マーケット戦略まで、従来の歴代モデルとはまったく関連性のないモデルとして生まれ変わった。極端なことをいうと、もはや共通しているのはクラウンという名前だけ。

いよいよ日本の半導体再興を目指す国策会社、ラピダスが始動した。出資者には、トヨタ自動車やソニーグループ、NTTなど日本を代表する企業8社が名を連ねる。それでも、要請があったにもかかわらず出資を見合わせた企業や、そもそも声が掛からなかった企業もある。本稿では、日立製作所、富士通、ルネサスエレクトロニクスなどの企業が国策プロジェクトと距離を置いた理由を明らかにする。

世界最先端の半導体の国産化を目指す国策会社ラピダス。その量産工場を建設する立地の選定作業が大詰めを迎えている。2023年度内に試作ラインの用地を確保し、それと同じ場所に27年稼働予定の量産工場を建設する予定だ。経済産業省は、立地コストから初期の設備投資を含めて3000億円規模の補助金を投下する方向で調整に入った。本稿では、巨額の国費が投じられるラピダスの生産拠点の立地候補を大胆に推測する。有力視されているのは3つの候補地だ。

日本を代表する8社が出資し、世界最先端の半導体の国産化を目指す国策会社ラピダスが始動した。30年までに5兆円を要する巨大プロジェクトの成否は、半導体を使う”顧客”を確保できるかどうかにかかっている。出資者以上に影響力を持つ顧客企業の正体を明らかにしつつ、日米韓台の経済安全保障の構図からラピダスの先行きを展望する。

日本勢の復権に向けた「国策半導体プロジェクト」が本格始動した。台湾積体電路製造（TSMC）の国内進出に続き、世界最先端の半導体の国産化を目指す新会社ラピダスが発足。日本の半導体政策の “逆襲”が始まった。その舞台裏を探ると、政治家、官僚、学界、産業界のキーマンの存在が浮かび上がった。舞台裏で暗躍した日米台のキーマン30人を全公開する。

日系が強いとされてきたパワー半導体メーカーがグローバル競争からの脱落危機に瀕している。次世代パワー半導体の商品化で欧米勢に劣後している上に、中国勢の追い上げも激しい。難局を打開するには、ローム、三菱電機、富士電機など7社が結集する必要があるが、再編は一向に進まなかった。業を煮やした経済産業省が打ち出したのが、対象を1件に絞った巨額の補助金だ。この補助金をきっかけに進む業界再編の構図を大予想する。

日米半導体摩擦から40年。世界一の座から陥落した国内半導体産業に、千載一遇のチャンスが訪れている。敗者から一転、日本陣営が国際連携の鍵を握る主役に躍り出ているのだ。その枠組みの第1弾が、米国・台湾と連携する「国策半導体プロジェクト」である。いまや産業のコメから社会の頭脳となった半導体は、国家の安全保障を担保し、産業政策を切り開くために欠かせない“戦略物資”である。主要国・企業の猛者がうごめく半導体産業で、日本が再びプレゼンスを発揮するには越えるべきハードルは多い。日本の半導体復活に向けて「最後の賭け」が始まった。

トヨタ自動車が4月1日からの新経営体制を発表した。豊田章男氏に代わって社長兼最高経営責任者（CEO）として選ばれたのは、レクサスブランドのチーフエンジニアを務めた佐藤恒治氏だった。突如として明らかになった電撃人事には「三つのサプライズ」が隠されていた。また今回のトップ人事により、豊田家の御曹司へのバトンタッチが濃厚になったといえる理由についても明らかにする。

トヨタの豊田章男社長が交代する。その発表は電撃的なものだった。問題として残るのが、不正問題に揺れる日野自動車の処遇だ。

数年前なら、佐藤恒治氏は世界で最も信頼される自動車メーカーのハンドルを握る立場に昇格したとして祝福されたかもしれない。

世界景気の動向を示す「ドクター・カッパー」こと銅価格が、年初から騰勢を強めている。果たして、2023年の銅価格はどのように推移するのか。

国内中古車市場が異常事態です。国内中古車価格は過去最高水準に到達し、一部の車種で中古車価格が新車価格を上回る「逆転現象」が起きているのです。新車の供給不足は約2年後まで続くといわれています。しかし、実は2年たっても中古車相場は高止まりするかもしれません。その理由をお話ししましょう。

ダイヤモンド編集部は上場企業の現役社長に「現代の名経営者」を問うアンケートを試みた。現役トップ100人の回答で、最も多い票を集めたのは「経営の神様」と称される経営者で、2位には現役の大物経営者が入った。現代の名経営者に選ばれた総勢58人の顔ぶれを全公開する。

2022年以降、急激な円安、原料高、資源高の三重苦にさいなまれ、インフレ対応策に動く日本企業が増えた。23年は、日本銀行による政策転換で為替動向に注視が必要な上、引き続きインフレ懸念が高まりそうです。23年はどのような年になるのか。ダイヤモンド編集部の業界担当記者に、日本企業の将来を決する「8大テーマ」について座談会形式で議論してもらった。座談会前編の4つのテーマについてお届けする。

2023年の自動車業界は歴史的な局面を迎えることになりそうだ。米テスラの電気自動車（EV）、「モデルY」が、2023年の年間販売台数で世界首位に立つ公算が高まっているのだ。23年がEV大衆化元年といえる三つの根拠を示すと共に、EVに出遅れ気味の日系7社の「反撃策」に迫る。