トヨタ自動車

超円高に悲鳴を上げていた国内自動車メーカーが、今度は「円安の泥沼」にはまりつつある。円安は自動車メーカーにもたらす意外なデメリットとは。円安と保護主義化にもかかわらず、自動車メーカーの“国内生産回帰”が難しい理由についても詳しく解説する。

今、世界中からウクライナのゼレンスキー大統領の演説力が注目されている。彼がコメディアンであり、スピーチライターとして元ニュース週刊誌のジャーナリストがついているともうわさされ、まさに言葉の力を集結させている。今回は3月23日、日本で行われた演説をひもとく。

ウクライナ危機をきっかけに、あらゆる商品価格が上昇している。各国はエネルギーの脱ロシア化を図り、脱炭素を加速させる狙いだ。これにより、脱炭素に欠かせない鉱物資源の価格が上昇するだけでなく、枯渇するリスクまで出てきそうだ。

現地時間2022年3月31日（木）、アメリカ・カリフォルニア州ロングビーチで世界初披露となったトヨタの「GRカローラ」。「カローラ」のスポーツモデル的な位置づけであり、「カローラスポーツ」に「GRヤリス」のエンジンを載せ、4WDシステムを搭載したようなモデルと言えます。発表間もない「GRカローラ」ですが、アメリカで早くも人気急騰。しかもその勢いはすさまじく、すでにトヨタから受注停止の指示を受けているディーラーも一部地域で出ているほど。

4月27日、静岡銀行と名古屋銀行が包括業務提携を結ぶと発表した。地方銀行業界では合従連衡の動きが活発化しているが、実はこの「静岡・名古屋アライアンス」は、従来の地銀の提携とは意味合いがだいぶ違う。両行が狙った最大の“果実”とは何か。静岡銀、名古屋銀の提携の舞台裏について明かす。

「円安＝自動車メーカーに恩恵」とされたのも今は昔。かつて円高に苦しんだ自動車メーカーは、為替リスク軽減と海外マーケット獲得を狙って生産拠点やサプライチェーンの海外シフトを急いだ。ビジネスモデルが激変した今、過度な円安が原材料高・資源高を助長し自動車メーカーの業績悪化につながるリスクが顕在化している。独自シミュレーションを用いてトヨタ自動車、SUBARU、三菱自動車の「値上げ」実現度を検証した。

ホンダの三部敏宏社長が就任してから1年。4月12日、満を辞して電動化戦略を発表した。その中身は電動化・ソフトウエア領域などに研究開発費８兆円を投じる野心的なものだ。ホンダの電動化戦略の全貌を解剖する。

GRヤリスは「モータースポーツを起点にした、もっといいクルマづくり」を具現化したホットハッチ。発売後もスーパー耐久や全日本ラリーをはじめとするモータースポーツフィールドを活用し、鍛え続けてきた。東京オートサロン2022で披露されたGRMNヤリスは、そのエボリューションモデル。実戦を通じて獲得した成果を「ユーザーに素早く還元すべき」という豊田社長の強い思いから生まれた。

創業家である豊田家の支配が強まっているトヨタ自動車で、豊田章男社長から長男の大輔氏への世襲に向けた動きが活発化してきた。両氏の間に社長を務める“リリーフ役”となる次期社長の候補者が3人の副社長に絞られつつあるのだ。久々の非創業家からのトップ就任となりそうだが、社内からは「誰が上がっても同じ」という冷めた見方が出ている。

堂々たる言葉で人の心を動かすことができるリーダーは、日本にまだ少ない。しかし、トヨタの豊田章男社長は、日本の中でも最先端のプレゼンの質を誇示している。そのスキルは、全ビジネスパーソンが見習うべきものだ。今回は前回に引き続き、2021年12月に行われた「バッテリーEV戦略に関する説明会」を具体的にひもとく。トヨタがプレゼンテーションに懸ける思いの強さを感じると同時に、私たちが学び実践できるものに直結できるだろう。

近年、顧客や組織人員の多様性が進む中、堂々たる言葉で人の心を動かすことができるリーダーが必要になっている。しかし、日本の中でも最先端のプレゼンの質を誇示している人物がいる。トヨタの豊田章男社長だ。そのスピーチ・プレゼンに向き合う覚悟とスキルは、全ビジネスパーソンが見習うべきものだ。彼はこれまでさまざまな良いスピーチを残し続けているが、今回は2021年12月に行われた「バッテリーEV戦略に関する説明会」を具体的にひもとく。トヨタがプレゼンテーションに懸ける思いの強さを感じると同時に、私たちが学び実践できるものに直結できるだろう。

トヨタ自動車などが巨額の寄付金を投入して2006年に設立された海陽中等教育学校。英イートン校のような「エリート養成校」を目指すはずが、近年の志願者数は下降の一途。ところが、2022年入試では8年ぶりに増加。その理由と東海エリアの中学受験の最前線について、入りやすいがその後伸びるレバレッジ度ランキング【東海・その他エリア版】と共にお届けする。

今のところWEC（世界耐久選手権）のLMH（ル・マン・ハイパーカー）カテゴリーに、市販車メーカーとしてワークス参戦しているのはトヨタ1社のみ。2022年シーズンからはプジョーが、そして2023年からは同カテゴリーにて、フェラーリが参戦予定だ。

成長産業あるところに、台湾の黒子あり。台湾の有力経済メディア「財訊」が、世界的に拡大する電池市場にしたたかに食い込む台湾の黒子企業を紹介する。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

ウクライナ戦争、原油急騰、利上げ懸念……。投資家が立ちすくむような事態が次々と起きても、米著名投資家のケン・フィッシャー氏は、足元の株安が「典型的な相場調整にすぎない」と喝破。むしろ、「さらなる強気相場が先にある」と考える理由を解説する。

ロシアがウクライナに侵攻し、原油価格は急騰した。ウクライナ危機をきっかけに、エネルギー市場は、大きく構造変化が起きる可能性がある。ウクライナ危機は「第3次オイルショック」ともいえそうだ。

かつての電子立国が見る影もなく、日本はエレクトロニクス産業で後退する一方だ。それと裏腹に、今まさに日の昇る勢いで産業力を見せつけているのが台湾である。半導体から電池、EVへとウイングを広げつつある電子強国・台湾の全貌を解明する。

東海3県で高い大学合格実績を上げている高校はどこなのか。東大、京大、名古屋大や早慶上理、関関同立といった主要難関大学への合格実績ランキングをお届けする。

ロシア事業からの撤退圧力の高まり、地政学リスク、自動車市場の冷え込み――。世界一の自動車メーカーであるトヨタ自動車にとって、ロシアによるウクライナ侵攻は大きな試練になりそうだ。だが一方で、長期的に見ればトヨタが漁夫の利を得る驚愕シナリオも浮上している。ウクライナ有事がもたらすトヨタら日系自動車メーカーへの影響を明らかにする。