トヨタ自動車

米国の「SPAC（特別買収目的会社）市場」が異様な盛り上がりを見せている。その中心的存在となっているのが、EV（電気自動車）や再生可能エネルギーを主力事業とするベンチャーだ。「第2のテスラ」候補となる企業はどれか。有望ベンチャー10社のリストと共にその実像に迫る。

EV（電気自動車）シフトに出遅れる日本の自動車産業の中で、EV向け「トラクションモーターシステム」で勝負を懸ける日本電産の株価はついに8兆円の大台を超えた。世界的な脱炭素シフトにより、モビリティ業界の「コモディティ化」と「ソフトウエア主軸のゲームチェンジ」が日本企業の想定した以上に急加速している。日系自動車メーカーに迫り来る二つの危機の全貌を解き明かす。

政府の方針どおりに2030年半ばに「脱ガソリン車」が実現するとしたならば、日本の自動車メーカー7社への影響はどうなるのか。先進国の車種全てをEV（電気自動車）100％に転換した場合の雇用・損益への影響を独自に試算した。EVシフトでトヨタ自動車が8700億円もの減益となるなど、極めて「シビアな結果」があぶり出された。

世界的な脱炭素シフトを受けて、経済産業省が車載電池向けに1兆円規模の巨額支援を検討していることがダイヤモンド編集部の調べで分かった。電気自動車（EV）の基幹デバイスとなる車載電池では、中国CATL（寧徳時代新能源科技）を筆頭に中韓勢による激しい投資競争が繰り広げられている。政府の金融支援により、グローバル競争で遅れをとる日の丸電池が反撃に出る。

世界的な脱炭素シフトを受けて、経済産業省がトヨタ自動車とパナソニックの電池合弁会社などの車載電池向けに1兆円規模の金融支援を検討していることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。電気自動車（EV）の基幹デバイスとなる車載電池では、中国CATL（寧徳時代新能源科技）を筆頭に中韓勢による激しい投資競争が繰り広げられている。経産省内部には、かつて投資競争と戦略で敗北した半導体の「二の舞」を回避すべきとの意見が根強い。今回の政府の金融支援により、グローバル競争で遅れをとる日の丸電池の再起を図る構えだ。果たして、日本勢に勝算はあるのか。乾坤一擲の賭けともいえる巨額投資の成否を問う。

脱炭素をクリアできない企業は、ビジネス参加の入場券さえ得られない――。環境負荷の低減が、企業の経営課題の「本丸」として据えられる「脱炭素時代」が到来した。コロナショック後、欧州で先行していたグリーンシフトの動きが中国や米国にも広がり、3000兆円を超える巨大マネーが環境関連分野でうごめいている。「ESG投資」が世界の潮流となり、主要国・グローバル企業は脱炭素の新たな技術・ビジネスモデルに投融資を呼び込もうとしのぎを削っているのだ。翻って、日本企業は完全に出遅れた。電動化シフトに遅れた自動車業界、温室効果ガスを大量に排出する鉄鋼・化学業界、再エネ促進が進まぬエネルギー業界――、世界の潮流から出遅れた日本企業の処方箋を模索する。

PwCあらた監査法人は旧中央青山監査法人時代の不祥事を受け、PwC主導で2006年に発足した監査法人だ。多くの監査顧客が他法人に流出し、今も四大の中で監査の規模は劣後する半面、非監査ビジネスの飛躍的な拡大が続く。旧中央青山出身の会計士で、PwCジャパンを率いる木村浩一郎代表は、“異形”の成長の先に何を見据えるのか。

新型BRZは“意のままに走る歓び”を追求したFRピュアスポーツである。従来比15％トルクがアップした2.4Lボクサー4（231ps/245Nm）を搭載。ボディは高剛性仕様。スタイリングはアグレッシブに変身し、室内にはデジタルメーターを装備する。ルーフ/フード/フロントフェンダーはアルミ製。日本登場は2021年春以降を予定する。

2020年は、フォルクスワーゲン、ダイムラー、アウディ、ポルシェ、プジョー、シトロエンなど主だった輸入車ブランドが軒並み電気自動車（EV）を日本市場にも投入してきた。2020年末には、自工会会長豊田章男氏が急激なEV化に対する警鐘ならしたものの、この傾向は21年も続くと見られ、マツダMX-30、日産アリアと軽EV（iMK）、さらにトヨタ・スバル共同開発によるSUVの発売・発表が続く予定だ。購入補助金の見直しも議論されており、国産EV市場の活性化が期待されている。EVの購入ポイントについてまとめてみたい。

Excelを使えば、会社の数字に隠された経営の力までも簡単に浮き彫りにできる。Excelを使って決算分析をしたいと思うビジネスパーソンも多いだろう。そこで楽天証券経済研究所の窪田真之チーフ・ストラテジストの力を借りて、初心者でもできる分析方法を教えてもらった。

日本の産業界を動かす慶應義塾大学と早稲田大学の出身者。その影響力はどちらが大きいのか。慶應・早稲田出身の上場企業535社の社長の経営力を徹底比較した。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、11月度の自動車編だ。

慶應義塾には他の私学にはない特徴がある。慶應OBなどで構成される「評議員会」が最高意思決定機関であることだ。評議員にはビジネス界の大物が名を連ね、大学職員は少数派だ。だが近年、評議員会の機能不全が塾員内部からも指摘されるようになっている。慶應三田会「奥の院」の実態を追った。

2020年はコロナ危機で大変な1年だったが、2021年も引き続き、ウイルスの感染拡大が経済の足を引っ張る可能性が高い。だが水面下では、コロナ危機を超えるインパクトをもたらす大きな変化が始まっている。それは全世界的な脱炭素シフトである。

同級生や地域、大企業、士業。多岐にわたる大学の同窓会ネットワークの中でも、ビジネス界で圧倒的な存在感を放つのが三田会だ。三田会の組織力の源泉はどこにあるのか。

2020年の年末に自動車業界に激震が走った。菅政権が「カーボンニュートラル」の方針を示したことを受けて、「ガソリン車をゼロにする」スケジュールが大幅に前倒しされたのだ。これまで成長産業だった自動車業界に、いよいよ逃げ場のない再編淘汰の波が押し寄せている。どの自動車メーカーが脱落候補なのか。

2021年は首都圏エリアで緊急事態宣言が発出されるという波乱の幕開けとなった。新型コロナウイルスの感染拡大により、世界の社会・経済・政治の秩序は激変した。地政学リスクの高まり、環境規制の厳格化、テクノロジーの破壊的革新――。「変数」が多く不透明な時代こそ、ビジネスマンにとって大胆な見立てと緻密な戦略は必須となる。その支えとなるべく、ダイヤモンド編集部の記者7人が「2021年の10大トピック」をする【記者座談会後編】。

2021年は首都圏エリアで緊急事態宣言が発出されるという波乱の幕開けとなった。新型コロナウイルスの感染拡大により、世界の社会・経済・政治の秩序は激変した。地政学リスクの高まり、環境規制の厳格化、テクノロジーの破壊的革新――。「変数」が多く不透明な時代こそ、ビジネスマンにとって大胆な見立てと緻密な戦略は必須となる。その支えとなるべく、ダイヤモンド編集部の記者7人が「2021年の10大トピック」を解説する【記者座談会前編】。

電機メーカーの「優等生」とされた三菱電機が変調を来している。従業員の自殺が相次ぎ、足元では米中対立などで業績が悪化。米テスラが空調に参入するなどゲームチェンジャーも現れた。杉山武史社長に軌道修正の考え方を聞いた。

トヨタ自動車が12月に燃料電池電気自動車（FCEV）「MIRAI（ミライ）」の第2世代モデルを発売するなど、再びFCEVが注目されている。FCEVは「究極のエコカー」として、何かと話題にはなるものの、ほかのエコカーに比べると普及率が低く、低炭素車の一角として存在感を示すものにはなっていない。今度こそ普及するのだろうか。