トヨタ自動車

NTTに提携依頼が殺到し、空前絶後の「モテ期」が到来している。提携相手はトヨタ自動車や三菱商事など日本を代表するリーディングカンパニーばかりだ。NTTは企業連携をてこに世界的IT企業に飛躍するシナリオを描くが、それを実現するハードルは限りなく高い。かつて時価総額「世界一」を誇ったNTTが抱える深い悩みに迫った。

澤田純・NTT社長が就任した2018年6月以降、矢継ぎ早に大胆な手が打たれている。海外事業の再編や持ち株会社によるNTTドコモの完全子会社化など、グループが“再結集”する動きが加速しているのだ。長らく国内競争に安住し、独占排除としか向き合ってこなかったＮＴＴがグローバルで太刀打ちできる企業体となるには大きな壁が立ちはだかっている。デジタル貧国の覇者、ＮＴＴの逆襲が始まった。

ついに、澤田純・NTT社長が動いた。グループの稼ぎ頭であるNTTドコモを完全子会社化し、本体に取り込んだのだ。1985年の民営化、99年の持ち株会社発足後も再編分割論議が繰り返されてきたNTTにとって、グループの再結集――、「大NTT」の復活は悲願ともいえる。だが、それを手放しで喜んでもいられる状況にはない。87年にNTTが時価総額世界一となったかつての栄光など見る影もなく、世界のICT競争から完全に取り残されてしまった。業界のプラットフォーマーの座を奪われたNTTこそ、日本をデジタル後進国へ導いた張本人なのである。グループ総力戦で復権を狙うNTTの「死闘」の模様をまとめた。

自動車業界の「破壊的革新者」の名声をほしいままにしてきた米電気自動車（EV）メーカーのテスラが、2030年までに年間2000万台を生産する壮大な計画をぶち上げた。ダイヤモンド編集部では「10年後のテスラ」の財務を独自に試算し、テスラに迫る壁をあぶり出した。本稿では、テスラの大風呂敷計画の検証と、いや応なしにテスラの戦略に巻き込まれる旧来型自動車メーカーの葛藤を描く。

世界に数多くのスーパーエリートを輩出してきたハーバード大学経営大学院（以下、ハーバード）では数多くの日本企業が授業の中で取り上げられている。中でも、ハーバードの学生に強い印象を与えているのが、トヨタ自動車だ。世界のエリートたちはトヨタから何を学んでいるのか。

津賀一宏・パナソニック社長が、来期ついに退き会長職に就く。在任期間中は収益アップがなかなかかなわず苦しんだが、社長交代と同時に発表した組織変更で、成長への道筋を示す。津賀氏が新社長に託した大改革の内容とは。

世界に数多くのスーパーエリートを輩出してきたハーバード大学経営大学院（以下、ハーバード）では数多くの日本企業が授業の中で取り上げられている。中でも、ハーバードの学生に強い印象を与えているのが、トヨタ自動車だ。世界のエリートたちはトヨタから何を学んでいるのか。

今年3月、金融庁が前代未聞の施策に着手した。銀行の財務健全性を損ないかねない大口融資先のリスト化を始めたのだ。金融庁が今、盤石のメガバンク経営を警戒するのはなぜか。

三菱自動車は2009年に小型のバッテリー式電気自動車(ＢＥＶ)「アイミーブ」を発売し、一貫生産を前提とする量産ＢＥＶの領域で「世界一番乗り」を果たしたメーカーだ。その「アイミーブ」も2020年度内にも生産終了。これからも三菱自は電動車の領域で戦い続け、存在感を発揮できるのだろうか。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、9月度の自動車編だ。

コロナ禍の大きな特徴の一つに、業界によってその影響の度合いに差が生じていることが挙げられる。では、コロナ禍に見舞われる中、各業界のウェブサイト価値はどう変動したのか。自動車、住宅関連など12業界別にトップ10を見ていこう。

今年7～9月期、韓国の実質ＧＤＰ（国内総生産）成長率は前期比1.9％増だった。ＧＤＰの中身を見ると、輸出がプラス成長を支えた格好だ。コロナショックを境に、韓国経済は輸出依存度を一段と高めているようだ。その状況下、韓国の輸出を支えてきた現代自動車が営業赤字に陥った。

企業によるデジタルメディアの事業貢献度を金額に換算して導き出す「ウェブサイト価値ランキング」。最新の全246社総合ランキングをお届けする。その結果には、新型コロナウイルス感染拡大の影響が色濃く表れていた。コロナ禍のデジタル活用で頭角を現した企業とは？

三菱重工業は10月30日、子会社の三菱航空機で開発を進めていた三菱スペースジェット事業をいったん立ち止まると発表した。世界に数多くのスーパーエリートを輩出してきたハーバードでは、同じく日本企業として航空機事業に挑戦した「ホンダジェット」を教材として取り上げていた。ハーバードが注目してきたホンダジェットや三菱グループの事例をもとに、スペースジェットが抱える今後の課題と展望について解説する。

日本を代表する企業であるトヨタ自動車が、「定期昇給ゼロ」も起こり得る賃金制度の変更を決めたという。しかし、その変更内容を見ると「ぬるま湯感」が拭えない。天下のトヨタがこれでは、日本企業全体がいささか心配になる。菅政権はさまざまな分野の成長戦略を掲げているが、「解雇の金銭解決ルール」の法制化をぜひ目指してほしい。労働制度の見直しこそ成長戦略の本丸だ。

事業部人事とは、事業部門を「元気」にすることを目的として、人事制度・人材開発・組織開発などの諸サービスを事業部門に提供する「人と組織のプロフェッショナル人材」を指す。トヨタ自動車の先進技術開発カンパニーで人事室長を務める原田帯刀氏に、中原淳氏（立教大学教授）がお話をうかがった。今回は対談前編。

足元、主要国の自動車販売状況を見ると、コロナ禍からの回復が鮮明化している。中でも、中国での回復が際立っている。9月に入り、米国でも徐々に新車販売台数が持ち直している。わが国でも自動車需要は持ち直しの兆しが出ている。わが国経済にとって、米中をはじめとする主要国の自動車需要の回復は景気下支えに重要だ。

シリコンバレーに派遣されている日本企業の駐在員は、地元のインキュベーション施設を訪問し、必死でスタートアップ企業の探索にいそしんでいる。中には、コーポレート・ベンチャーキャピタル（CVC）を立ち上げ、ベンチャー投資を行っている企業もある。

愛知県に本社があり、単体従業員数50人以上の上場企業を対象に「年収が高い会社ランキング2020【愛知県版】」を作成した。まずはトップ10を見ていこう。

愛知県に本社があり、単体従業員数50人以上の上場企業を対象に「年収が高い会社ランキング2020【愛知県版】」を作成した。ランクインした100社を一気に見ていこう。