トヨタ自動車

問題が起きたとき、部下を叱るのでは意味がない。どう対処すべきか？　トヨタでは5回の「なぜ？」でカイゼンの実践につなげている。

2018年の“新ビッグ3”の世界販売が出そろった。トップは、独フォルクスワーゲン（ＶＷ）で3年連続の世界1位となった。17年に三菱自動車を加えたルノー・日産・三菱自の3社連合は2位となり、続いてトヨタが3位となった。

ビジネスの難題を解決するため、大企業が数学に目を付け始めた。トヨタ自動車は、将来投入する電気自動車のビジネスモデルのヒントを、数学から得ようとしている。

トヨタでは売上げや利益の数値を個人の目標にしないという。それでは、トヨタの社員は何を目標にしているのか。他社とは違うトヨタらしい目標管理の姿があった。

指示待ち人間ではなく、自ら考え行動する社員になるにはどうすべきか？　トヨタでは、失敗したときのフォローが「人づくり」のカギになっている。

1月に米国ネバダ州ラスベガスで開催されたＣＥＳ（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）でトヨタは、人間の運転操作を高度に支援するガーディアンというシステムを開発・実用化し、これを他社にも供給する考えを明らかにした。ガーディアンは、ドライバーがステアリングを握っている状況で「車両の安全な運行を支援する仕組み」だ。

話し合いでは、参加者が多すぎても少なすぎてもいけない。みんなの意見が出しやすいのは10人程度。トヨタで実際に行われている職場の話し合いとは？

中国事業に強いホンダが、世界一の中国電池メーカー、ＣＡＴＬとタッグを組み、電気自動車向けの新型電池の開発に着手する。水面下では、パナソニックと車載電池事業の統合を決めたばかりのトヨタも、ＣＡＴＬに接触し提携に向けた準備を進めている。

時間がかかっても全員が納得するまで話し合うのがトヨタ流。これをトヨタ社内に広げたのは、なんといってもトヨタ労組の取り組みが大きい。

2018年の国内新車セールスは、2年連続で前年実績を上回った。500万台超えも2年連続である。軽自動車を含めた18年の国内新車販売台数は527万2067台。前年比は0.7％増と、わずかながら2年連続で前年実績をクリアした。

いま世界中で「サブスクリプション」なるビジネスモデルが大流行しており、日本でもラーメンから自動車までさまざまな業界で広がっている。サブスクリプションとは一体どんなビジネスモデルなのか、ソニーの先行事例から学んでみよう。

トヨタ自動車とパナソニックが車載用角型電池事業に関する新会社設立に向けた事業統合契約、および合弁契約を締結した。トヨタとパナソニックの車載電池連合は電動車の「世界覇権」を握れるのだろうか。

強い会社には「信頼関係」が構築されている。トヨタではどのように「信頼感」を醸成したのか。その秘密は、500円の報酬制度にあった。

マツダの新車の名称が、自動車誌を中心に騒がしく取り沙汰されている。新型の「アクセラ」の名称が、海外と同じく日本でも「マツダ3」になるのではとの見方が広まり、賛否を呼んでいるのだ。果たして、どんな名称がよいのか。

今年1月上旬に開催された「ＣＥＳ2019」を取材すると、次世代の移動サービスをコンセプトした箱型ＥＶによるデモが多かった。これは昨年のＣＥＳでトヨタが提案した箱型ＥＶのインパクトがあまりにも強かったためである。

トヨタは先週、インディアナ州プリンストン工場の作業員のうち約200人を対象に外骨格デバイスの使用を義務付けることにした。

世界最大の自動車市場である中国で、販売台数が予想以上に落ちこんでいる。2018年、中国における新車販売台数は昨年に比べて2.8％少ない2808万600台となった。

「トヨタの社員は金太郎アメだ」といわれるが、この言葉の中にトヨタ自動車の強さの秘密があった。なぜ「金太郎アメ」がいいのか？　その秘密を探る。

先端技術が一堂に会する世界最大の家電・ＩＴ見本市「ＣＥＳ（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）」が、現地時間8～11日に米国ラスベガスで開催された。次世代通信規格「５Ｇ」や８Ｋテレビが脚光を浴びた一方で、主役と目されたはずの自動車領域の影が薄かった。その背景には、新たな変革が訪れていることがあった。

いま話題の1冊を、その道の第一人者が紹介する「話題の新刊」。今回は、労働法の大家・菅野和夫先生が『トヨタの話し合い』を解説。知られざるトヨタの秘密とは？