ホンダ

6代目のトヨタ自動車「RAV4」に試乗した。ワールドプレミアは2025年5月21日、国内発売は同年12月17日。ユーザーへのデリバリーは26年3月に入ってからであり、実車を試乗体験している人はまだ少ない。都内周辺を、「Z」と「Adventure」というRAV4の二つのグレードで走った感想は「丁寧な仕事」だ。試乗後にエンジニアらと意見交換しながら、RAV4進化の実態を確認した。

ホンダが2027年3月期までに最大2.5兆円の損失を計上する見通しとなった。電気自動車（EV）を軸に電動化100％にかじを切っていた世界の自動車メーカーも、相次いで巨額損失の計上を迫られている。EV一辺倒の戦略修正を迫られたわけであるが、かといってEV投資をやめるわけにもいかない。自動車メーカーの経営に長く携わってきた筆者が、この難局をどう乗り越えるべきなのか、そのヒントを探る。

ホンダが今期の決算で「最大6900億円の最終赤字」になると発表した。直接的な原因は、新モデルの開発・生産中止に伴う資産を処理するためだ。損失の総額は、現時点で最大2兆5000億円。いったいホンダに何が起きているのか。サプライヤー約1万社に黒字化への道筋を示せるのか。就任6年目を迎える三部社長体制の、今後の展開を予測する。

ホンダが0（ゼロ）シリーズなどEV（電気自動車）3車種の発売中止などに関連して、最大2.5兆円の損失を計上する。2026年3月期は、1957年の上場以来初の最終赤字に転落する。ホンダの三部敏宏社長がトップ就任時に掲げた「脱エンジン宣言」に基づくEVによる成長戦略を大幅に見直すことになった。0シリーズ発売に向け、社内の経営資源を割いてきたため、他商品の競争力低下や商品ラインアップ不足を招いており、戦略の軌道修正も容易ではない。

ホンダがEV（電気自動車）関連で2.5兆円規模の損失を計上する。EVの目玉商品として開発していた3車種の発売を中止。EV大国中国でもライバルとの競争に敗れ、減損を強いられた。三部敏宏社長は、カーボンニュートラルに向けてEVシフト、脱エンジンを推し進めたが、戦略の大幅な見直しを余儀なくされた。その後遺症は、ホンダが公表している損失額だけにとどまらないとみられる。本特集では、ホンダの窮状を、人事・組織改編や二輪、ディーラー、中国事業など、さまざまな視点から明らかにするとともに、自動車業界の未来を展望する。

ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、自動車業界の将来の予測年収を独自に推計し、全36社のランキングを作成した。

トランプ関税や原材料費高騰でも、価格転嫁が構造的に難しい自動車業界。昨春、トヨタ自動車が示した「値上げはせず」の方針を受け、部品メーカーに走った衝撃は象徴的だった。この逆風下、生存を分かつ決定的指標となるのが「自己資本比率20％」の壁だ。ここを割り込むと新規取引は止まり、企業の死に直結しかねない。今回は、自動車業界の倒産危険度ランキングに入ったワースト23社を読み解くポイントを解説。さらにテキスト記事では触れていない「次に危ない完成車メーカー」の実名を動画で明かす。

ヴェゼルにスポーティなRSが追加された。RSは旧型でも好評を博し、シリーズ全体の15%のシェアを記録した人気グレードだ。新型ではさらに好調で、初期受注では22%もの販売比率を達成したという。RSはホンダにとって長い歴史を誇る栄光のネーミング。フィットやシビックでお馴染みだが、ヴェゼルへのRS設定を待ち望んでいたユーザーも多かったことが数字からわかる。ちなみにRSは、2026年に日本デビュー予定のCR-Vにもラインアップされるという。

自動車決算を俯瞰すると、「トランプ関税はニューノーマル」と割り切れる会社と、赤字を垂れ流す会社の「格差」が広がっている。ホンダが四輪の開発機能を本田技術研究所に再び移すことで、次期社長候補と注目される人物とは？トヨタは社長交代を発表したばかりだが、さらに「その次」のトップ人事への布石と読み解くことができる。

トランプ関税に振り回される自動車業界。2025年4～12月期の決算も、トランプ関税が各社の利益を押し下げた。トランプ関税によって、どれだけ経営への影響を受けやすいかを示す「トランプ関税の影響度」を財務データから算出した。25年4～12月期決算から「最も影響が深刻なメーカー」と「挽回策が機能したメーカー」の格差の要因を明らかにする。

新型プレリュードの価格は617万9800円。かつてデートカーとしてもてはやされたときには、それほど“高い”という印象がなかったせいか、新型は車両価格が高いと話題となっている。だが冷静に考えるとシビック・タイプR（以下タイプR）譲りの凝ったメカニズムがふんだんに与えられているのだ。それなりのプライスになって実は不思議ではない。そのタイプRも、RACING BLACK Packageの価格が改定され、プレリュードとまったく同じ金額になった。

ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、自動車業界の将来の予測年収を独自に推計し、全36社のランキングを作成した。

ホンダがAstemo（アステモ）を子会社化する。1523億円を投じ、日立製作所からアステモ株式の21％分を取得する。アステモの主導権を握ることで、ソフトウエア開発などにおけるホンダとの協業を加速させる。だが、理由はそれだけではない。ホンダが出資を引き上げた真の狙いとは一体何か。アステモ関係者やホンダ関係者らへの取材を基に、子会社化の舞台裏を明らかにする。

米国市場は、日本の自動車・自動車部品メーカーにとって、長年にわたり“稼げるドル箱”であり続けてきた。しかし今、その前提が崩れ始めている。関税政策、雇用重視の産業政策、EV（電気自動車）を巡る政治判断――米国では「売るなら造れ」という現地生産圧力がかつてなく強まっているからだ。本稿では、自動車・自動車部品メーカー上場80社を対象に、米国向け出資・資本金に着目し、独自の「米国依存」ワーストランキングを作成した。数字が暴いたのは、もはや引き返せない企業と、これから試練に直面する企業の明暗だった。

三菱自動車の社長が5年ぶりに交代する。新社長兼COOには、岸浦恵介執行役員コーポレート企画本部長が就任する。加藤隆雄社長は会長兼CEOに就き、「二人三脚」体制になる。中国勢の台頭やトランプ関税など課題が山積する中、ホンダ・日産自動車との3社協業はどうなるのか。実は、3社協業は「有名無実」となっているのが実態であり、三菱自動車から何らかの働き掛けをする必要がある状況だ。

日本の自動車・自動車部品メーカーにとって、中国事業は長らく成長エンジンだった。世界最大の市場を前に、各社は競うように工場を建設し、合弁会社を設立し、巨額の資本を投じてきた。だが、その経営判断がいま、企業の首を静かに絞め始めている。中国企業の急速な台頭とEV（電気自動車）・ソフトウエア分野での技術進化、さらに地政学リスクの高まりにより競争環境は一変し、日本企業は事業継続そのものを揺るがされる局面に立っている。自動車・自動車部品メーカー80社を対象に、中国向け出資・資本金という切り口から「中国依存」の実態を徹底分析した。そこに浮かび上がったのは、進むも地獄、退くも地獄という、日本企業の逃げ場なき厳しい現実だった。

ホンダが26年ぶりにロゴを刷新した。創業者・本田宗一郎の名言も振り返りながら、自動車メーカーにおけるブランドやロゴ・エンブレムの変遷について考察したい。ロゴを変える流れが経営の浮き沈みとリンクする自動車メーカーといえば、あの会社だ。

ダイヤモンド編集部は、自動車業界アンケートで、サプライヤー関係者に「下請けいじめ」の実態を聞いた。具体的には、原材料価格や人件費が高騰している中でも、いまだに値下げを求めている完成車メーカーや、優越的地位の乱用に当たる疑いがあるとサプライヤーが感じた元請け企業の行為を聞き、自動車メーカー別に結果をまとめた。本稿では、自動車部品メーカーへの不当な圧力の内実を明らかにする。

2025年、自動車業界では親子上場の解消やケイレツ再編などが相次いだ。では、26年にはどんな資本再編が行われるのだろうか。「26年再編台風の目」となるであろう自動車メーカーの実名を明かす。

米国の関税政策が、日本の自動車産業を揺さぶっている。2025年9月の日米両政府の合意により、日本製自動車にかかる関税率は27.5％から15％に下がったが、自動車業界関係者には、「いつ税率が上げられるか分からない」という不透明感が漂う。そんな中で、サプライヤーに関税のしわ寄せがいって、経営を不安定化させているとしたら由々しき事態だ。ダイヤモンド編集部は自動車業界アンケートで、部品メーカー関係者に「トランプ関税を巡り、サプライヤーに不利益を与えた会社のうち最も悪質と思われる会社」を挙げてもらい、ランキングを作成した。本稿では、サプライヤーの生の声を基に、関税のインパクトを明らかにする。