ホンダ

日産自動車は5日、取締役会を開き、ホンダとの経営統合に向けて協議する方針を撤回した。ホンダが日産に対して子会社化を提案したことに、社内で反発が強まったためだが、ホンダとの経営統合という選択を自ら放棄した日産に再建の道は残されているのか。日産が撤回に至った背景を明らかにするとともに両社の行方に迫る。

ホンダと日産の経営統合協議が破談となりそうだ。両社の協議に参画するか検討していた三菱自の動向にも注目が集まるが、その際に鍵を握るのが三菱グループの意向だ。

自動車の大変革期において、「技術の日産」は健在なのか？「年間6000億円レベルの研究開発費を投じ続けてきたのは無駄ではなかった」「業界評は意外に高い」と専門家も太鼓判を押す、日産が他社に先駆けて一番乗りできる可能性のある技術ジャンルとは？

ホンダと日産自動車のサプライチェーン企業は合計4万社超に上るそうだ。このうち両社の取引があるのは9000社超で、売上高1億円未満が約2割を占めるという（帝国データバンク調べ）。ホンダ×日産の統合が実現すれば、部品メーカーなどサプライヤー企業はどんな変化を迫られるのか。メリットとデメリットは何か。

トランプ米大統領がカナダとメキシコの輸入品に25％の関税を課すと表明した。関税政策が長期化すれば、米国に輸出する自動車をカナダやメキシコで製造している日系メーカーへの影響は避けられない。トヨタ自動車など大手3社の対象国における製造比率を明らかにするとともに、業績への影響に迫る。

日産自動車とホンダの経営統合の方針決定が1月末から2月中旬に先送りになった。ホンダは統合の条件として自主的な経営再建を日産に求めている。しかし、ホンダは日産の経営再建策に納得していないのだ。このままでは、統合が破談になる恐れもある。

電気自動車の開発競争が激しくなる中、日産自動車とホンダにはどれだけの技術力と競争力があるのか。特許の取得件数から両社の実力を徹底分析する。

ソニーグループとの電撃提携が明らかになったホンダ。華やかな提携の裏では、シニア社員を放出する本気のリストラ策が断行されている。ダイヤモンド編集部の調べにより、昨春にアナウンスされていた早期退職制度「ライフシフト・プログラム」の全容と次なるシニア放出策が明らかになった。

日産自動車は昨年12月に役員人事を発表したが、刷新感に欠ける内容だった。ホンダが求める自立的な再建を果たすためにもさらなる経営体制の見直しが求められそうだ。役員人事の問題点を明らかにするとともに、日産役員の高額報酬の実額を公開する。

日産自動車が大幅な減益に見舞われている。中国の販売不振に加えて、米国の不振が響いた格好だ。なぜ日産は米国で苦戦を強いられているのか。米国で好調なホンダの販売戦略と比較しながらその原因に迫る。

米トランプ関税と中国大失速――。自動車メーカーなど国内製造業が、米国と中国という二大マーケットの業績下振れリスクに恐れ慄いている。奇しくも経営統合の協議を開始したホンダと日産にとっても、米中はドル箱市場だ。ダイヤモンド編集部では、製造業112社の米中依存度ランキングを作成。米国と中国にビジネスを依存している日本企業を炙りだした。

ホンダと日産自動車が経営統合に向けた協議をスタートさせることになった。日産の業績悪化を受けて、出資交渉にちゅうちょしていたホンダが協議の席に舞い戻ってきたのだった。急転直下の婚約会見の裏では何が起きていたのか。台湾の電子機器受託製造サービス大手、鴻海（ホンハイ）精密工業は、本当に日産を狙っているのか。電撃婚約の「知られざる舞台裏」を関係者らの証言を元に明らかにする。

『週刊ダイヤモンド』1月25日号の第1特集は「ホンダ・日産の命運」です。急転直下の婚約劇――。ホンダと日産自動車が経営統合に向けて協議を始めました。両社が統合を急いだ背景には、日産の買収に動いていた台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業の存在がありました。日産のかつての盟友である仏ルノー、経済産業省、みずほ銀行をはじめとする銀行団、そして日産の経営不振に付け込むアクティビスト――。日産買収劇には多くの利害関係者の思惑が渦巻いており、統合交渉の行方は視界不良です。統合か破談か。波乱含みの買収ゲームが始まりました。

ホンダと日産自動車が経営統合して生き残るための鍵は何なのか──。論点は数多いが、あまり論じられていないポイントに、両社の弱体化した「政治力」の立て直しがある。ホンダと日産、トヨタ自動車などの政治献金額や米国でのロビー活動費を比較しながら、各社の政界工作の優劣や課題を明らかにする。

経営統合に向けて動き始めたホンダと日産自動車だが、乗り越えるべきハードルは多い。ホンダは日産に対して、統合協議を始める条件として構造改革プランの再提出を求めており、日産が真っ当な計画を提示できるかどうかが第一関門となる。中でも、最難関のハードルになりそうなのが、工場の閉鎖を伴う「生産拠点のリストラ計画」を示すことだ。日産の車両工場の中で閉鎖候補となるのはどれなのか。大胆に予想した。

ホンダと日産が目指す経営統合は、従来型の自動車メーカーが直面する厳しい現実を反映している。

米国での販売競争激化により経営環境が悪化している自動車メーカーだが、2025年1月20日に就任する米トランプ大統領の政策がさらなる逆風となる可能性がある。日系各社に襲う逆風について明らかにする。

ダイヤモンド編集部は上場企業の現役社長に「現代の名経営者」を問うアンケートを試みた。現役トップ100人の回答で、最も多い票を集めたのは「経営の神様」と称される経営者で、2位には現役の大物経営者が入った。現代の名経営者に選ばれた総勢58人の顔ぶれを全公開する。

2025年は自動車業界の大変革がいっそう際立つ年になる。大手メーカーの勢力図の変化に加えて、モビリティーの価値そのものが変化しているからだ。鍵を握るのは電動化とソフトウエア。しかし、日本勢の技術力には不安が残る。何より、もっと柔軟でオープンな発想力が求められるはずだ。

米ラスベガスで開催された世界最大級のIT・家電見本市で、ホンダ「ゼロシリーズ」量産プロトタイプが登場した。これまでのホンダと比べてデザインの先進性、ホンダらしい走りの良さ、そしてIT技術を満載した次世代エンターテインメントなどを満載。激化するグローバルEV市場でホンダの勝ち筋は見えてきたのか。