伊藤忠商事

ダイヤモンド・オンライン名物企画の「年収ランキング」。上場企業の有価証券報告書に記載されたデータを基に、独自に作成した2021年最新版をお届けする。

伊藤忠商事が連結純利益で首位を奪還した2021年3月期の商社業界。実は伊藤忠は日本基準の単体決算では赤字に陥っている。会計基準の違いが生んだ“珍事”を解明する。

新型コロナウイルスのワクチン接種の進展で日本経済も21年度後半にかけて、経済活動正常化が期待できる。とはいえ、企業業績の回復には業種間格差、企業間格差が生じ、二極化している。連載『ダイヤモンド決算報』では、3つのランキングで企業業績を分析する。予想純利益増加率ランキングと予想純利益改善額ランキングで勝ち組を取り上げ、予想純利益減少率ランキングで負け組を取り上げる。今回は、『予想純利益改善額ランキング』をお届けする。

新型コロナウイルスのワクチン接種の進展で日本経済も21年度後半にかけて、経済活動正常化が期待できる。とはいえ、企業業績の回復には業種間格差、企業間格差が生じ、二極化している。連載『ダイヤモンド決算報』では、3つのランキングで企業業績を分析する。予想純利益増加率ランキングと予想純利益改善額ランキングで勝ち組を取り上げ、予想純利益減少率ランキングで負け組を取り上げる。今回は、『予想純利益改善額ランキング』をお届けする。

コロナ禍から経済が回復するに当たり、企業の業績はK字形のように二極化していく可能性が高い。今まで以上に企業の財務、決算書は重要になってくるのだ。もはや、「決算書は読めません」はビジネスパーソンとして通用しない。しかし、安心してほしい。本特集『決算書100本ノック！ 2021夏』は、ライバル対決、歴史、ニュースを読めば、自然と決算書の勘所が身に付く設計になっている。ダイヤモンド編集部の会計特集はシリーズ累計117万部。中でもこの『決算書100本ノック！』は人気企画だ。簿記や仕訳など難しい知識や暗記は一切不要で、財務3表を超大きな図で簡単に理解可能なのだ。

ファミリーマートが7月から、加盟店での食品値下げをしやすくする「エコ割」を始めた。しかし加盟店向け説明資料をひもとくと、商品だけでなく値下げ額からも原価を差し引く仕組みが新たに設けられ、旧来の値下げルールより加盟店の取り分が少なくなることが分かる。マスコミには公表されていない不都合な真実を具体的に説明する。

今回は商社の決算書からそのビジネスモデルの特徴を読み解く。合わせて、特に商社の決算書を読むときに気を付けておきたい「会計上のルール」を確認しておこう。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、三菱商事や伊藤忠商事など商社業界の主要企業6社について解説する。

『週刊ダイヤモンド』6月19日号の第1特集は「商社　非常事態宣言」です。脱炭素、人権、米中対立、若手流出、看板部門の凋落、コロナ禍、そして次の稼ぎ頭不在――。ビジネスモデルを崩壊させかねない7大リスクを検証し、就職人気ナンバーワンの商社の裏側で起きている地殻変動を明らかにします。

企業のDX支援で活況を呈するコンサル業界で「独り勝ち」状態とされるのがアクセンチュアだ。だが商機をあの商社が見逃すわけがない。伊藤忠商事が、ある戦略で王者アクセンチュアに対抗すべく動き始めた。

成果を重視した評価体系への傾倒や、若手人材の抜てき、所属する事業部にひも付いた「背番号」の廃止など、総合商社が次々に人事制度の抜本的改革に着手している。各社の新人事制度から、これからの商社パーソンの「出世の条件」を探った。

純利益トップの座を三菱商事から奪い、“勝ち組”筆頭商社として勢いに乗る伊藤忠商事（2021年3月期純利益4014億円）は、業界初の純利益6000億円の大台を狙う。岡藤正広会長CEOが「商人」と認めた石井敬太新社長に首位固めの戦略を聞いた。

国内外を飛び回り、時には相手の懐に飛び込んで事業を成立させる――。コロナ禍に伴う移動制限やテレワークの増加は、こうした昔ながらの商社パーソンの働き方を激変させた。現場の最前線で働いている、若手・中堅社員の本音や不安をお届けする。

かつて出世の王道とされた商社の「看板部門」が大苦戦している。その象徴が住友商事の金属事業部門と伊藤忠商事の繊維カンパニーだ。時代の変化に対応できず老朽化した看板は下ろさざるを得ない。名門の復権はあるのか。

世界中にビジネスの網を張る商社に、新たな問題が急浮上している。人権リスクだ。軍事クーデターが起きたミャンマーでは、数々のプロジェクトが頓挫の危機にある。市民を弾圧する政権と近しいビジネスは「人権侵害」のレッテルを貼られかねない。商社が抱える「第2のミャンマー」リスクを検証する。

コロナ禍が商社業界に襲い掛かり、五大商社の明暗を分けている。最新決算から「コロナ耐久力」を独自に算出したところ、ランキング上位に食い込む専門商社の存在や、大手商社が落ちぶれる様子が浮かび上がった。

2022年の三菱商事社長交代が濃厚だ。垣内威彦社長の後継「本命」と「対抗」、そして「大穴」は誰か。最終盤に突入する次期社長レースの行方を予想すると同時に、今年1月に突如社長交代が発表された伊藤忠サプライズ人事の真相を探った。

米中対立の激化が商社に暗い影を落としている。各社首脳が先行き懸念を表明する中、最も中国ビジネスに強い伊藤忠商事は何を考えているのか。国有企業への6000億円投資など中国シフトを主導した岡藤正広会長CEOに直撃したところ、予想外の答えが返ってきた。

伊藤忠商事がインドネシアで建設中の石炭火力発電所について、運転開始後に売却する方針を固めたことが分かった。世界的な脱炭素の流れにのまれ、商社が石炭ビジネスから続々と撤退しているが、伊藤忠はさらに踏み込んで業界初の石炭火力ゼロを目指す。

伊藤忠商事がインドネシアで建設中の石炭火力発電所について、運転開始後に売却する方針を固めたことが分かった。世界的な脱炭素の流れにのまれ、商社が石炭ビジネスから続々と撤退しているが、伊藤忠はさらに踏み込んで業界初の石炭火力ゼロを目指す。一方、その他の商社は新規の石炭火力プロジェクトを着々と進めており、商社の脱炭素方針は「グリーン・ウォッシュ」（見せ掛けの環境保護）との批判も上がっている。