丸紅

数ある業界の中でも、年収が高いイメージが強い商社。実際、商社の従業員の年収はどのくらいなのか。また、財閥系を中心とした大手総合商社と専門商社を含めたその他の商社では、どの程度水準が違うのか？上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収データを使用し、「年収が高い商社ランキング」を作成した。

資源高などを背景に、2022年3月期決算においても最高益の更新が続く大手総合商社。就職人気も断トツで、給料の高さもよく知られるところだが、役職定年制度に関しても、適用後も他の業界のように給料が激減することなく高待遇。ただし、大手3社のシニア向け待遇の制度は三者三様だ。あまり外部には出ない商社の知られざる優遇ぶりを紹介しよう。

大手商社「丸紅」が中東での医薬品・医療機器販売事業に参画する。アラブ首長国連邦（UAE）ドバイの「ルナタス」と資本提携し、UAEはもちろん、サウジアラビア、カタール、クウェートなどの中東諸国に日本の医薬品、医療機器、さらにヘルスケア商品を売り込もうという計画だ。

丸紅が米国のガビロン穀物事業を売却する。ガビロン売却後、食料・アグリ事業の戦略をどう描くのか。丸紅の食料部門のトップでもある生活産業グループCEOの寺川彰副社長を直撃した。

丸紅が米国のガビロン穀物事業を売却する。長年、「穀物メジャー」への仲間入りをもくろんできたが、ガビロン売却で夢は頓挫した。しかし、歩みを止めている暇はない。丸紅復権に向けた“試金石”は何か。

総合商社で食料部門の「社内序列」は各社によって差がある。例えば三井物産では「食料部門からの出世は困難」だ。三菱商事や伊藤忠商事、住友商事、丸紅で、食料部門はどんな位置付けなのか。五大商社の食料部門の「社内序列と人事」を探った。

総合商社が「サーモン陸上養殖」に熱を上げている。三井物産や伊藤忠商事、丸紅に続き、三菱商事も参入を表明した。しかし、回転ずし最大手のスシローを運営するFOOD ＆ LIFE COMPANIESのトップからは“ダメ出し”の声が上がる。商社の食料部門が抱える“悲哀”の象徴だ。

“資源バブル”に沸く総合商社。2022年3月期決算で各社は最高益をたたき出した。絶好調の裏で“悲哀”ムードが漂うのは、「非資源の大黒柱」と位置付けられている食料部門だ。インフレが進み日本の食料調達が不安視されることで重要度は高まっているはずなのに、どこかさえない。ライバル商社同士で手を組む異例の再編劇や、部門の社内序列などを通じ、商社の食料部門の実態に迫る。

今期2022年度決算は「コロナ禍からの回復」と「原材料高による収益圧迫」が綱引きをする決算となる見通しだ。採算悪化を克服して高水準の収益を上げる企業はどこか。決算に基づく六つのランキングであぶり出す。

2022年3月期決算で最高益が相次いだ総合商社。資源高を追い風に足元は絶好調だが、実は資源分野の比重によって今後、業界の首位攻防戦にも大きな影響が出そうだ。今後5年の予想純利益データに基づき、新たな勝者を予測した。

政府の洋上風力発電プロジェクト第2弾コンペに、丸紅と東京ガスがタッグを組んで参戦する方針が、ダイヤモンド編集部の取材で分かった。圧倒的な価格破壊で第1弾コンペを総取りした三菱商事の独走を阻止しようと、各プレーヤーが第2弾コンペに向けて駆け引きを繰り広げている。そして激しい駆け引きの水面下でうごめく黒船の正体とは――。

ウクライナ危機の勃発で原油価格が急騰する「第3次オイルショック」を迎えた。歴史を振り返れば、オイルショックは必ずといっていいほど、エネルギー構造の大転換を引き起こすターニングポイントになってきた。今回のオイルショックもエネルギーの大転換点となり得る。混沌としたときこそ、勝機を見いだして水面下でうごめくプレーヤーがいる。ウクライナ危機後に激変する「エネルギー大戦」の裏側に迫る。

日本企業の社外取締役「全9400人」を網羅した実名ランキングを初公開する。上場企業の社外取の報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価し、全9400人を序列化した。1000点満点の独自試算による本邦初公開のランキング上位4000人の実名と総得点を紹介する。

5大商社である丸紅傘下の「丸紅新電力」が電力小売り事業からの“撤退戦”を始めたことが分かった。一部の既存顧客には電力需給契約を更新しない旨を通知し、別の電力会社に契約を切り替えるよう伝えている。円安・資源高が招いた国内新電力の苦境ぶりを詳報する。

年収が高いからゴルフがうまいのか。ゴルフがうまいから年収が高いのか。ゴルフと年収を巡る果てしない論争について「サラリーマンゴルファーの甲子園」と呼ばれる全国大会から、ゴルフの実力と年収の相関関係に迫る。

新型コロナウイルスの感染拡大を奇貨として、低迷していたゴルフ業界が復活を遂げた。しかし貴族の社交ゲームとして始まったゴルフには、限られたエリートしか踏み入ることのできない“別世界”が今でも存在する。ベールに包まれた「最強サロン」である名門ゴルフ倶楽部で培われるエグゼクティブの最強人脈を解き明かす。巨額マネーが動くゴルフビジネスの全貌にも迫り、定番のゴルフ場ランキングもお届けする。

エネルギーは国家の存亡に関わり、地政学と切っても切り離せない関係にある。ウクライナ危機をきっかけに、世界の「エネルギー地政学」は新たな転換点を迎えようとしている。

2025年には団塊の世代の多くが後期高齢者に突入、認知症患者は700万人を超えると推定されている。つまり、その子である40～50代の団塊ジュニアたち、ビジネスマンとして最も脂の乗った世代がまさに認知症介護予備軍。妻に介護を丸投げなんてこともできない昨今、男性ビジネスマンたちにも親の認知症介護リスクは確実に迫っているのだ。

株式市場の割安セクターの代表格に「自動車」「金融」「総合商社」がある。だが、これらの業種の中には、資源高、円安、金利高という大きな追い風を受けて、業績上振れや増配継続を狙える企業も目立つ。ただの割安にとどまらない、来期以降も成長を見込める割安グロース株を探した。

三菱商事の新社長が近く決まる見通しだ。現職の垣内威彦社長は2022年4月で任期丸6年を迎え、退任が濃厚。垣内氏自身が「常に考えている」と言う後継者は一体誰か。最終盤に突入した後継レースに、ある異変が生じている。