丸紅

ウクライナ危機の勃発で原油価格が急騰する「第3次オイルショック」を迎えた。歴史を振り返れば、オイルショックは必ずといっていいほど、エネルギー構造の大転換を引き起こすターニングポイントになってきた。今回のオイルショックもエネルギーの大転換点となり得る。混沌としたときこそ、勝機を見いだして水面下でうごめくプレーヤーがいる。ウクライナ危機後に激変する「エネルギー大戦」の裏側に迫る。

日本企業の社外取締役「全9400人」を網羅した実名ランキングを初公開する。上場企業の社外取の報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価し、全9400人を序列化した。1000点満点の独自試算による本邦初公開のランキング上位4000人の実名と総得点を紹介する。

5大商社である丸紅傘下の「丸紅新電力」が電力小売り事業からの“撤退戦”を始めたことが分かった。一部の既存顧客には電力需給契約を更新しない旨を通知し、別の電力会社に契約を切り替えるよう伝えている。円安・資源高が招いた国内新電力の苦境ぶりを詳報する。

年収が高いからゴルフがうまいのか。ゴルフがうまいから年収が高いのか。ゴルフと年収を巡る果てしない論争について「サラリーマンゴルファーの甲子園」と呼ばれる全国大会から、ゴルフの実力と年収の相関関係に迫る。

新型コロナウイルスの感染拡大を奇貨として、低迷していたゴルフ業界が復活を遂げた。しかし貴族の社交ゲームとして始まったゴルフには、限られたエリートしか踏み入ることのできない“別世界”が今でも存在する。ベールに包まれた「最強サロン」である名門ゴルフ倶楽部で培われるエグゼクティブの最強人脈を解き明かす。巨額マネーが動くゴルフビジネスの全貌にも迫り、定番のゴルフ場ランキングもお届けする。

エネルギーは国家の存亡に関わり、地政学と切っても切り離せない関係にある。ウクライナ危機をきっかけに、世界の「エネルギー地政学」は新たな転換点を迎えようとしている。

2025年には団塊の世代の多くが後期高齢者に突入、認知症患者は700万人を超えると推定されている。つまり、その子である40～50代の団塊ジュニアたち、ビジネスマンとして最も脂の乗った世代がまさに認知症介護予備軍。妻に介護を丸投げなんてこともできない昨今、男性ビジネスマンたちにも親の認知症介護リスクは確実に迫っているのだ。

株式市場の割安セクターの代表格に「自動車」「金融」「総合商社」がある。だが、これらの業種の中には、資源高、円安、金利高という大きな追い風を受けて、業績上振れや増配継続を狙える企業も目立つ。ただの割安にとどまらない、来期以降も成長を見込める割安グロース株を探した。

三菱商事の新社長が近く決まる見通しだ。現職の垣内威彦社長は2022年4月で任期丸6年を迎え、退任が濃厚。垣内氏自身が「常に考えている」と言う後継者は一体誰か。最終盤に突入した後継レースに、ある異変が生じている。

予防や仕事との両立支援だけではなく、治療も、さらに家族のサポートまでも広範に含む伊藤忠商事のがん対策制度。それが実現した背景には、岡藤正広会長が受け取った「あるメール」の存在があった。

新型コロナウイルスの感染者数が落ち着く中、衆院選を経てにわかに強さを増し始めた日本株。二極化が進む中で勝ち馬となる銘柄やセクターはどこなのか。中間決算の結果を踏まえ、トップアナリストらの分析に基づき、延べ500社超の明暗を徹底的に詳解する。

三井と住友という二大財閥系列の銀行同士が合併した今世紀初頭。商社業界においても、三井物産と住友商事の合併がたびたび取り沙汰されてきた。伊藤忠商事と三菱商事の「2強時代」といわれる今、時価総額で業界3位と4位に甘んじる商社同士の「大合同」は起こり得るのか。

日本製鉄や日本製紙など製造業が自家発電施設として所有する石炭火力発電所は、二酸化炭素を多く排出する「悪者」として、投資家や環境団体などからやり玉に挙げられている。石炭火力発電をできるだけ“クリーン”にする必要があるが、そのフィールドをビジネスチャンスとして三菱商事や東京ガスなどが攻め込んできている。

ENEOSホールディングスの脱炭素対応に絡んで、同社の上場子会社であるNIPPOの株式がTOB（株式公開買い付け）で非公開化を迫られることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。では、「次のNIPPO」はどこか？独自作成の「TOBしそうな子会社候補リスト【50社】」で探っていきたい。

巨大企業解体へのカウントダウンが始まった。電力業界の王者、東京電力グループの最終形態が見えてきた。その過程で、小売り事業を担う東京電力エナジーパートナー（EP）は、一部売却に向けた地ならしを始めたことが分かった。

東京電力ホールディングス（HD）の子会社で、再生可能エネルギー事業を担う東京電力リニューアブルパワー（RP）を一部売却する構想が、ダイヤモンド編集部の取材で判明した。脱炭素ブームで注目が集まる再エネを担う東電RPは、東電グループの虎の子事業である。その虎の子事業を、なぜ手放そうとしているのか。

東京電力ホールディングス（HD）の子会社で、再生可能エネルギー事業を担う東京電力リニューアブルパワー（RP）を一部売却する構想が、ダイヤモンド編集部の取材で判明した。脱炭素ブームで注目が集まる再エネを担う東電RPは、東電グループの虎の子事業である。その虎の子事業に食指を動かすのはどのプレーヤーか。

東京電力ホールディングス会長に、経済同友会代表幹事や三菱ケミカルホールディングス会長などを歴任した大物経営者の小林喜光氏が就任した。小林氏は三菱ケミカルで実践した経営スタイルを東電にも持ち込み、構造改革を断行する運びだ。その先にあるのは、東電の「解体」である。

伊藤忠商事が連結純利益で首位を奪還した2021年3月期の商社業界。実は伊藤忠は日本基準の単体決算では赤字に陥っている。会計基準の違いが生んだ“珍事”を解明する。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、三菱商事や伊藤忠商事など商社業界の主要企業6社について解説する。