豊田通商

資源価格高騰が一服したものの、総合商社はその余韻に浸っている。好業績を追い風に役員の報酬はうなぎ上り。年収1億円以上の役員が続出している。7大商社（伊藤忠商事、三井物産、三菱商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日）の間では、報酬額の格差も拡大し、同じポジションでも数億円の差が出るケースもある。ダイヤモンド編集部は、2024年度の総合商社の役員43人の報酬額のランキングを作成した。伊藤忠の役員が財閥系商社を抑えて上位を占めた。

「高水準の年収」で難関大の学生からの就職人気も高い総合商社。だが、今期は三菱商事と三井物産が2桁減益計画となる一方で、伊藤忠商事が連続最高益を見込むなど序列に変化が起きつつある。3社の明暗を分けたものは何か。また、4位、5位の丸紅、住友商事の下克上はあるのか。意外なほど異なる事業内容や崩れ始めた株主還元と配当のバランスなど、トップアナリストが強みと弱みを徹底解説。今後数年間の総合商社の勢力図を解説する。

日本の経営者の報酬が低いと指摘されて久しい。それでも、実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。成果に見合った報酬を受け取ることは当然といえよう。ただし、大事なのは納得感だ。業績や株価が振るわなければ株主は不満を持つだろうし、なにより従業員の士気が下がる。そこで、今回は商社・卸売業界の1億円以上もらう役員と従業員の年収格差ランキングを作成。年収1億円以上の経営幹部と一般社員の年収格差の実態は？実名ランキングで87人を検証する。

7大商社（三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、豊田通商、双日）の序列が激変しそうだ。2026年3月期の連結純利益予想は、伊藤忠商事が財閥系の三菱商事と三井物産を上回る見通しだ。伊藤忠は5年ぶりの首位奪還を視野に入れる。だが、それだけではない。実は、長らく王者に君臨してきた三菱商事は3位に後退するだけでなく、トップ3から陥落する最悪のシナリオも浮上している。

三菱や住友といった財閥が「政商」と呼ばれ、政府との関係が強かった時代は今や昔。しかし、現在も総合商社と政府の関係は存在している。防衛装備品の手配や洋上風力発電事業、施設整備といった総合商社が絡む政府の事業は枚挙にいとまがない。では、政府の事業を多く請け負っているのは七大商社（三井物産、三菱商事、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、豊田通商、双日）のうちどこなのか。

トヨタ自動車グループの総合商社、豊田通商が全米最大級の自動車リサイクル企業を9億700万ドル（約1344億円）で買収する。トランプ米政権は鉄鋼とアルミに25％の関税を課し、4月にも自動車への関税率もアップすると表明しているが、これをバネに、トヨタのEV（電気自動車）シフトにも対応できる体制をいまから準備していく。ただ、買収する企業の市場の評価はPBR（株価純資産倍率）でわずか0.6倍。これに2倍のプレミアムを付けた価格で全株を買い取る。高値づかみではないのか。大手商社といえば世界で最も有名な投資家バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイが大手5商社の株を買い増していることが明らかになり、日本株全体の再評価につながったが、豊田通商は業績では6番目でバフェットには買われていない。トランプ大統領の懐に切り込む大型投資は吉と出るか、凶と出るか。

経済の先行きが不透明な中で総合商社は総じて、2025年3月期に引き続き高い利益水準を見込んでいる。その中で3大商社である三井物産、三菱商事、伊藤忠商事の大型投資先と3社の序列について、これからの変化を追った。

大好評企画！「年収が高い会社ランキング」。今回は、愛知県が対象だ。3位は「新紙幣」対応の特需もあって好業績を記録、年収を20％もアップした、ちょっと意外な企業がランクイン！そして1位は…？145社の顔触れを一挙公開する。

大好評企画！「年収が高い会社ランキング」。今回は、愛知県が対象だ。3位は「新紙幣」対応の特需もあって好業績を記録、年収を20％もアップした、ちょっと意外な企業がランクイン！そして1位は…？145社の顔触れを一挙公開する。

近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、商社・卸売業界71社の3年後の年収を大胆予想した。

日本の「エリート・ビジネスパーソン」の象徴だった総合商社が曲がり角を迎えています。ダイヤモンド・オンラインの超人気連載『クローズアップ商社』の3本の記事から、7大商社の驚くべき高待遇や序列の変化をお伝えします。伊藤忠では部長級で4000万円超になる賃上げ案にも社員の反応はイマイチ…。7大商社平均年収ランキング、社員1人当たり利益額ランキングもお届けします。

好調な業績が続く総合商社では報酬1億円超の「セレブ役員」が年々増加している。財閥系商社と非財閥系で社員の給与格差が如実になっているが、役員報酬においても「優勝劣敗」がはっきりしてきている。

大好評企画、「年収が高い会社ランキング」。今回は、卸売業のみが対象だ。トップ5は大手商社が独占し、三菱商事と伊藤忠で首位が逆転した。

大好評企画、「年収が高い会社ランキング」。今回は、卸売業のみが対象だ。トップ5は大手商社が独占し、三菱商事と伊藤忠で首位が逆転した。卸売業ゆえ一般的な知名度はあまり高くない企業が多いものの、188社の中には、キャラクターグッズ販売のサンリオや、カー用品店チェーンのイエローハット、モスバーガーを展開するモスフードサービス、カラオケの第一興商など、B to Cビジネスを手掛ける企業もある。どんな企業が何位にランクインしているのか、ぜひチェックしてみてほしい。

総合商社は今、人材確保のために女性が活躍できる職場づくりに力を入れている。しかし、男性社会だった商社が一挙に働き方などを改めるのは困難だ。現状はいかなるものか。公開情報を基に、七大商社のジェンダーギャップを明らかにするとともに、男女格差解消に向けた課題に迫った。

この数年、「上方修正」「増配」を繰り返して、業績、株価共に絶好調の総合商社セクター。だが、第1四半期決算を細かく分析すると、その勢いに陰りも見え始めている。“投資の神様”バフェット氏が保有し、個人投資家や就活生にも人気のセクターだが、今後も外部環境に頼ることなく「実力値」を底上げできるのか。「株主還元力」と「業績必達力」という二つのキーワードを中心に、商社セクターの今後を分析した。

ダイヤモンド編集部は、伊藤忠商事の賃上げを巡る内部資料を入手した。同資料には、財閥系商社に肩を並べるための意気込みと、来年度の部長級の年収を最大4000万円超に引き上げる旨が記してあった。社外からは羨望（せんぼう）のコメントが寄せられているが、恩恵を受けるはずの社員からは冷ややかな声も上がっている。

「医療DX」を掲げて病院やクリニックでもDXが進んでいます。中でも最大のものが、厚生労働省がスタートさせている電子カルテの標準化事業です。これまで仕様がバラバラだった病院・クリニック向けの電子カルテを、データの融通が可能な形に置き換えるという大掛かりなもの。厚労省が打ち出した強制力のある方針の影響で、電子カルテベンダーのビジネスモデルの一部は大きく変わることが必至です。これまで高シェアを握ってきたベンダーはどうなるのでしょうか。

過去最高レベルの純利益をたたき出し、なおも勢いが止まらない総合商社業界は、年収も年々増加傾向にある。一方で商社間の格差拡大や「高給取り」のイメージが先行するが故の悩みも。七大商社（三井物産、三菱商事、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、豊田通商、双日）の平均年収ランキングを公開し、採用や給与制度の問題点も明らかにする。

表向きは“総論賛成”で進んでいるトヨタグループによる株式持ち合い解消。だが、トヨタ自動車本体とデンソーやアイシンといったグループ主流派とでは、持ち合い株見直しの進め方に温度差があるようだ。トヨタグループ主要8社における政策保有株の売却状況を明らかにすると共に、売却積極派のデンソーとアイシンが見据える「財務改革の本丸」の正体を明らかにする。