Photo by Shuhei Inomata
好調な業績が続く総合商社では報酬1億円超の「セレブ役員」が年々増加している。財閥系商社と非財閥系で社員の給与格差が如実になっているが、役員報酬においても「優勝劣敗」がはっきりしてきている。長期連載『クローズアップ商社』本稿では、総合商社の役員報酬をランキング化するとともに、増減の要因を徹底分析する。（ダイヤモンド編集部 猪股修平）
10億円超の役員報酬を得ている
ランキング首位は、意外な会社のあの人
役員報酬が1億円を超えると、有価証券報告書に記載する義務が生じる。
ここ数年は円安や資源価格高騰の追い風を受け、総合商社の役員報酬は増額傾向が続いていた。ただ、2023年度は前年度の反動で純利益が微減したため、報酬額も比例するかに思われた。
ところが、前年より報酬が増えた役員が大半だった。純利益に占める役員報酬の総額の割合はほぼ変わっていないにもかかわらず、だ。
なぜ、このような現象が起きたのか。取材を進めると、月例報酬、基本報酬の増額、役員ポストの増加が影響していることが分かった。
次ページでは7大商社（三井物産、三菱商事、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、豊田通商、双日）の役員の報酬額のランキングを大公開するとともに、役員報酬の増減の理由を解明する。
