三菱商事

新型コロナウイルスのワクチン接種の進展で日本経済も21年度後半にかけて、経済活動正常化が期待できる。とはいえ、企業業績の回復には業種間格差、企業間格差が生じ、二極化している。連載『ダイヤモンド決算報』では、3つのランキングで企業業績を分析する。予想純利益増加率ランキングと予想純利益改善額ランキングで勝ち組を取り上げ、予想純利益減少率ランキングで負け組を取り上げる。今回は、『予想純利益改善額ランキング』をお届けする。

新型コロナウイルスのワクチン接種の進展で日本経済も21年度後半にかけて、経済活動正常化が期待できる。とはいえ、企業業績の回復には業種間格差、企業間格差が生じ、二極化している。連載『ダイヤモンド決算報』では、3つのランキングで企業業績を分析する。予想純利益増加率ランキングと予想純利益改善額ランキングで勝ち組を取り上げ、予想純利益減少率ランキングで負け組を取り上げる。今回は、『予想純利益改善額ランキング』をお届けする。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、三菱商事や伊藤忠商事など商社業界の主要企業6社について解説する。

『週刊ダイヤモンド』6月19日号の第1特集は「商社　非常事態宣言」です。脱炭素、人権、米中対立、若手流出、看板部門の凋落、コロナ禍、そして次の稼ぎ頭不在――。ビジネスモデルを崩壊させかねない7大リスクを検証し、就職人気ナンバーワンの商社の裏側で起きている地殻変動を明らかにします。

企業のDX支援で活況を呈するコンサル業界で「独り勝ち」状態とされるのがアクセンチュアだ。だが商機をあの商社が見逃すわけがない。伊藤忠商事が、ある戦略で王者アクセンチュアに対抗すべく動き始めた。

成果を重視した評価体系への傾倒や、若手人材の抜てき、所属する事業部にひも付いた「背番号」の廃止など、総合商社が次々に人事制度の抜本的改革に着手している。各社の新人事制度から、これからの商社パーソンの「出世の条件」を探った。

金融ビジネスは今や、商社の重要な収益源の一つだ。リース子会社を舞台に繰り広げられる三菱商事と三菱UFJ銀行の主導権争いの行方や、新興の金融事業者に出資を続ける伊藤忠商事の狙いなど、商社が金融領域に侵攻するさまを明らかにする。

新型コロナウイルスの感染拡大でレジャー産業が低迷する中、ゴルフが人気を集めている。しかし、知る人ぞ知るゴルフの別世界が存在する。それが、ごく限られたエリートしかメンバーになれない名門ゴルフ倶楽部だ。名門ゴルフ倶楽部は大人の社交場として政財界の大物が集う“最強サロン”だが、その内実はベールに包まれている。名門ゴルフ倶楽部の知られざる秘密や、巨額のカネが動くプロツアーの裏側に迫った。

ついに業界首位の座を伊藤忠商事に明け渡した三菱商事（2021年3月期純利益1726億円）。三井物産や丸紅にも抜かれた三菱商事に首位を奪い返す秘策はあるのか。垣内威彦社長が初めてダイヤモンド編集部の取材に応じ、その心中を語った。

国内外を飛び回り、時には相手の懐に飛び込んで事業を成立させる――。コロナ禍に伴う移動制限やテレワークの増加は、こうした昔ながらの商社パーソンの働き方を激変させた。現場の最前線で働いている、若手・中堅社員の本音や不安をお届けする。

世界中にビジネスの網を張る商社に、新たな問題が急浮上している。人権リスクだ。軍事クーデターが起きたミャンマーでは、数々のプロジェクトが頓挫の危機にある。市民を弾圧する政権と近しいビジネスは「人権侵害」のレッテルを貼られかねない。商社が抱える「第2のミャンマー」リスクを検証する。

コロナ禍が商社業界に襲い掛かり、五大商社の明暗を分けている。最新決算から「コロナ耐久力」を独自に算出したところ、ランキング上位に食い込む専門商社の存在や、大手商社が落ちぶれる様子が浮かび上がった。

2022年の三菱商事社長交代が濃厚だ。垣内威彦社長の後継「本命」と「対抗」、そして「大穴」は誰か。最終盤に突入する次期社長レースの行方を予想すると同時に、今年1月に突如社長交代が発表された伊藤忠サプライズ人事の真相を探った。

米中対立の激化が商社に暗い影を落としている。各社首脳が先行き懸念を表明する中、最も中国ビジネスに強い伊藤忠商事は何を考えているのか。国有企業への6000億円投資など中国シフトを主導した岡藤正広会長CEOに直撃したところ、予想外の答えが返ってきた。

伊藤忠商事がインドネシアで建設中の石炭火力発電所について、運転開始後に売却する方針を固めたことが分かった。世界的な脱炭素の流れにのまれ、商社が石炭ビジネスから続々と撤退しているが、伊藤忠はさらに踏み込んで業界初の石炭火力ゼロを目指す。

伊藤忠商事がインドネシアで建設中の石炭火力発電所について、運転開始後に売却する方針を固めたことが分かった。世界的な脱炭素の流れにのまれ、商社が石炭ビジネスから続々と撤退しているが、伊藤忠はさらに踏み込んで業界初の石炭火力ゼロを目指す。一方、その他の商社は新規の石炭火力プロジェクトを着々と進めており、商社の脱炭素方針は「グリーン・ウォッシュ」（見せ掛けの環境保護）との批判も上がっている。

総合商社の業績が堅調だ。2021年3月期に業界トップに躍り出た伊藤忠商事は3年以内に商社史上初の連結純利益6000億円をうかがう勢いで、三菱商事などライバル各社も22年3月期に大幅増益を見込む。だが、足元では脱炭素、人権、米中対立、資源依存、DX、人材流出、次の稼ぎ頭不在の7大リスクがくすぶる。今こそ「非常事態宣言」を発令し、変われない商社に未来はない。就職人気ナンバーワンの商社の裏側で起きている地殻変動を明らかにする。

「サステナビリティは正しさの追求」と示したのはファーストリテイリングの柳井正会長兼社長だ。大量生産・大量廃棄を見直す「持続可能性」という錦の御旗の下、ファストリはサプライチェーンの再構築にかじを切った。「正しさ」を求められ、全てのアパレルに「サステナビリティ」という重いかせが加わるとき、新たな淘汰の幕開けとなるだろう。

新卒採用では売り手市場が終焉し、就職活動のオンライン化も進む。そんな環境下で学生の人気を集めた企業はどこか？特集『就職人気企業ランキング2022卒・就活後半戦調査』＃1では、2022年卒の「文系男子」を対象に人気ランキングを作成した。

「サステナビリティは正しさの追求」と示したのはファーストリテイリングの柳井正会長兼社長だ。大量生産・大量廃棄を見直す「持続可能性」という錦の御旗の下、ファストリはサプライチェーンの再構築にかじを切った。「正しさ」を求められ、全てのアパレルに「サステナビリティ」という重いかせが加わるとき、新たな淘汰の幕開けとなるだろう。