三井不動産

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、不動産・建設業界の主要企業を対象とし、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、2024年1～6月の半年間で働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

未来の「年収勝者」はどの企業なのか――。この答えを探るべく、ダイヤモンド編集部では今回、「5年後の年収」を専門家のアドバイスを基に初試算。第1弾では、5年後の予想年収が直近より増える企業の上位100社を明らかにする。

ある事情から、昨今のゼネコン業界はシニア社員にとても優しい。例えば、中高年の給料が激減するような役職定年制度を持つゼネコンは少ない。さらに大成建設では、条件を満たせば70歳まで働けるという。一方、不動産会社はどうなのか？

総合商社と平均年収、就職難易度で鎬を削るのが財閥系不動産だ。賃金体系は基本的に年功序列で働き方も「ホワイト」ながら、総合職では40代で年収2000万円台が視野に入るという。ヒューリックも少数精鋭で圧倒的な1人当たり売上高を実現して年収ランキングでは、財閥系2社を上回る3位にランクインする。一方で大手不動産の株式市場からの評価は必ずしも高くない。各社のビジネスモデルと株式市場の懸念を解説する。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って『年収が高い不動産会社ランキング2023最新版』を作成した。三井不動産、三菱地所などの大手企業よりも平均年収が高かかった不動産会社はどこなのか？

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って『年収が高い不動産会社ランキング2023最新版』を作成した。三井不動産、三菱地所などの大手企業よりも平均年収が高かかった不動産会社はどこなのか？

三井不動産、三菱地所、森トラストの国内三大デベロッパーは、ホテル・リゾート開発でしのぎを削ってきた。ラグジュアリーホテルでは森トラストが独走し、三井不動産が追う展開だ。なぜ森トラストはラグジュアリーホテルの王者となれたのか。また、後塵を拝する三菱地所が抱く壮大な野望とは。

歴史的な水準の円安を追い風に、訪日外国人旅行客（インバウンド）が爆発的に増加している。さまざまなプレーヤーがホテルビジネスに群がる中、本格的に進攻をかけているのが、「日本市場制覇」戦略を掲げる外資系ホテルである。これまで超高級・高級ホテルが主戦場だったところを、ビジネスホテルといった低価格帯にまで戦線を拡大しようというのだ。いよいよ日本のホテル業界は、あらゆるプレーヤーが入り乱れた“戦国時代”に突入し、業界の序列も激変必至となっている。

不動産の決算が好調だ。大型プロジェクトも多く抱え、好業績はしばらく続きそう。一方、ある「トレンドの事業」に注目すると、他社に比べて成長率が見劣りする企業も浮き彫りとなる。不動産と住宅業界にフォーカスし、その成長性を徹底的に見極める。加えて、実は高配当銘柄が多い不動産・住宅セクター。利回り5％に迫る有望銘柄をチェックしていこう。

社外取締役が受け取る報酬金額で、バブル感が過熱している。前年と比べて年俸が2000万円以上アップした社外取は21人に上った。トップは大学院教授で、増加額は5000万円を超えた。トップ100人の実名と金額を公開する。

政府による洋上風力発電プロジェクトコンペ第3弾が始まり、公募締め切りまで残り1カ月余りに迫った。ライバル同士が公募締め切りまでギリギリの駆け引きを繰り広げる中、「第3ラウンド」にエネルギー業界の“門外漢”である超大物が参戦する方針が、ダイヤモンド編集部の取材で判明した。超大物の実名と、門外漢を引き入れた黒幕を明らかにする。

ゴルフブームに支えられ、ゴルフ場会員権の相場は堅調に上昇を続けている。値上がりが続く名門コースや注目を集めたリゾートコースを紹介する。

大手ゼネコン上場4社の2024年3月期決算が出そろい、清水建設が上場来初の営業赤字に沈んだ。しかも新たな中期経営計画は「弱気」ともいえる超保守的な内容で、市場関係者から厳しい評価が下った。

ダイヤモンド編集部が試算した住友不動産の5世代年収は、実態と異なる――。こう指摘してきた同社が、30代、40代、50代の管理職の年収分布のデータに加え、非管理職であり成果給の比率が高い営業マンの20代、30代、40代、50代、60代の平均年収と年代別の年収分布のデータを編集部に示した。今回は試算値ではなく、これまで明かされたことのない住友不動産社内の貴重なデータを初公開する。同社のシビアな成果主義が改めて浮き彫りとなった。

アクティビスト（物言う株主）の保有が判明し、当該企業の株価が爆上がりする光景は今や珍しくない。ガバナンス改革や株主還元の改善などを厳しく企業に迫るアクティビストは、株価を大きく動かす存在だ。日本市場に本格的に上陸する「最恐投資家」の実態や、彼らの投資方針を明かす。

2020年に始まったコロナ禍による落ち込みを脱した日本経済。ただ、元通りになったわけではない。デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、円安や物価高の影響も続く。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。

この10年間、不動産セクターの株価は日経平均を大きく下回って推移してきたが、金融環境の激変で変化が起きつつある。2桁成長を継続してきたオープンハウスが減益予想となる一方、足元では大手不動産の株価が急回復しているのだ。一般的には「インフレ」は不動産には追い風と言われるが「主役交代」が起こるのか。

個人投資家が好きな「テーマ株」だが、その実態は玉石混交。業績に貢献しない話題先行のテーマも多いのが現実だ。そこで今回は「一時的に盛り上がる材料株」ではなく、新NISAで狙いたい「中長期の骨太テーマ」について、人気ストラテジストに緊急取材した。併せて注目企業も紹介する。

不動産業界はコロナ禍の影響を比較的受けなかった。不動産市況は落ち込まず、都心の新築マンションは普通のサラリーマンには購入が難しいほど高値となっている。だが、不動産業界の負債依存度は高い。金利上昇懸念が高まる中、倒産危険度ランキングの不動産業界版では、業種別で最多となる75社が危険水域に入った。

相場の二極化が進む不動産市場、2024年には何が起こるのか？　7回にわたって連載してきた不動産インサイダー新年座談会の最終回では、24年の不動産相場をメンバーが大胆に予測する。