JR東日本

新型コロナウイルスにより、新幹線や特急列車などの中長距離列車は苦境に陥っている。こうした中、これまでは違反行為、迷惑行為として認められなかった鉄道の利用方法に新たな価値を見いだすなど、アフター・コロナに向けた試行錯誤が始まっている。

JRや大手私鉄の2020年度決算が出そろった。新型コロナによる移動自粛の影響で全社が最終赤字に転落。今後は非鉄道事業であるホテル・レジャー部門での整理統合や再編が進む可能性が高まっている。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年3月度の鉄道（JR）編だ。

北海道を拠点とするAIRDOと九州を拠点とするソラシドエアが経営統合を検討している。ただ、筆者は2社の統合に関して、仮にコロナ禍がなくても驚くに値するものではないと考えている。理由は、2社の生い立ちから現在までを振り返ると明白だ。

JR東日本は切符の対面販売などを行う「みどりの窓口」を約7割減らすと発表した。なぜ今、このような大幅な削減に乗り出すことを決断したのか。

政府は緊急事態宣言の発令に伴い、鉄道各社にゴールデンウイーク中の減便を要請した。だが、一部の列車はむしろ混雑する事態に陥るなど、人出抑制策としての効果に疑問視すべき点もある。

JR東海の2021年3月期予想売上高は前期から半減。JR東日本よりも、JR西日本よりも、JR九州よりも、そして私鉄大手よりも落ち込みが大きい。それでも最も強気でいられるのはなぜか。各社が大打撃を受けたホテル事業から「強者の論理」が見て取れる。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年1～2月度の鉄道（JR）編だ。

債務不履行のリスクを織り込む格好で、ユニゾホールディングスの社債価格がマーケットで暴落している。実は、社債価格が落ちている企業は他にもある。いずれもコロナ禍で業況が悪化した企業であり、懸念されるのは大口融資で支えるメガバンクへの影響だ。

鉄道会社の21年3月期決算は大幅な売り上げ減の見込みだが、コロナ後も「新しい日常」で、企業ではテレワークが増え出張が減り、鉄道会社の売り上げは1割程度は落ち込むと見込まれる。

JR上場4社と大手私鉄15社は2月下旬から3月上旬にかけて第3四半期決算を発表した。新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、中間決算に引き続いて各社とも大幅な減収減益となった。しかし、第3四半期だけで見ると黒字に転換した事業者も出始めており、コロナ禍による事業環境の悪化は底を打ちつつある。

東日本大震災の発生から10年を直前に控えた2月13日、宮城県と福島県で最大震度6強の地震が発生した。東北新幹線では電柱の損傷や架線の断線などの被害があったものの、震源に近い区間に列車がなかったことも幸いし、負傷者は出なかった。JR東日本の新幹線早期地震検知システムとはどのようなものなのか。

新幹線の運賃・料金は他の交通機関に比べて格段に高い。飛行機のように新幹線でも価格競争が起こればもっと安くなるのではと考えている人もいるのではないだろうか。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、12月度の鉄道（JR）編だ。

JR東日本が高輪ゲートウェイ駅前を中心に進める品川再開発計画の工事現場で昨年、日本で初めて開業した鉄道の線路跡「高輪築堤」の遺構が見つかった。築堤は東京湾の浅瀬に造られた。約150年前に「海上を走る鉄道」を実現できた理由は、江戸時代に培った日本の技術にあった。

JR本州3社の2020年10～12月期（21年3月期第3四半期）の純損益は赤字組と黒字組に分かれた。ポストコロナの戦略で進む道は、赤字組と黒字組とで異なる。

ANAホールディングス、日本航空、そしてJRや私鉄各社はコロナ禍の直撃を受けて大赤字に陥っている。コロナ禍の非常事態を乗り越えても、旅客ビジネスはもう元には戻らない。では各社はどう動けばいいのか。すでに崩壊の危機にある地方交通を守りたい自治体はどうすればいいのか。この世界で働く社員たちの内実とは？航空・鉄道の「最終シナリオ」に迫る。

緊急事態宣言の発出は鉄道各社をさらに苦しめることになりそうだ。利用者の減少で業績の低下は避けられない。また、1都3県と国からの要請を受け、首都圏の大手鉄道各社は1月20日から終電を最大30分程度繰り上げる方針だが、それによる鉄道各社の負担は小さくない一方で、外出抑制の効果は限定的とみられる。

2021年の消費キーワードは何か、ビジネスチャンスはどこに隠れているか。「おひとりさま」「草食系（男子）」などを世に広めた世代・トレンド評論家の牛窪 恵氏が掲げるキーワードは“セルフ発酵”だ。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、11月度の鉄道（JR）編だ。