コニカミノルタ

コニカミノルタで社長・会長を歴任した山名昌衛氏。現在はTDK、かんぽ生命保険、ゼンショーホールディングス（HD）の3社で社外取締役を兼務し、ダイヤモンド編集部が独自試算した社外取締役ランキングで58位に入ったプロ経営者だ。だが近年、ゼンショーHDやかんぽ生命で不祥事が発生した。混迷する有事の取締役会で社外取はどう対応したのか。そもそも業種も企業文化も異なる3社で社外取の兼務は可能か。山名氏に直撃し、その舞台裏を突く。

リコー、キヤノン、富士フイルムホールディングスと名だたる日系企業が連なる複合機業界。ところが、オフィス需要が減退する中で市場の縮小は避けられそうになく、遠からず業界再編が行われることは必至の情勢だ。そこで業界関係者への取材や各社の複合機事業への依存度などを基に「複合機業界の再編シナリオ」を一挙公開。業績不振の米ゼロックス・ホールディングスの“買い手”や日系メーカーによる合従連衡の模様を大胆に予測する。

“複合機一本足”脱却を図るコニカミノルタが、事業構造を変革するために、人事面でも改革に取り組んでいる。実績を上げれば40代で「年収2000万円超」も可能になる一方、ジョブ型制度はあえて採用しないなど、独自の人事戦略を打ち出しているのだ。改革を推し進めるコニカミノルタの人事戦略を徹底解剖する。

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。高学歴の学生を数多く採用できていれば、それだけブランディング力が高いことの証左であるし、新卒採用の増加数も業績の勢いを示す材料といえる。本稿では、電機・電子業界における、東京大学からMARCH・関関同立までの「難関大学」の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けするとともに、ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を完全網羅したデータをつまびらかにする。これを見れば、業界内での企業の採用傾向が一目瞭然だ。

日本では、大手電機メーカーが安定した収益源を求めて相次いで医療機器ビジネスに参入した。しかし、その後は本業の失速に伴い、医療機器事業を手放すところもあれば、M＆Aで勢力を拡大するところもあるなど明暗が分かれた。電機各社の優勝劣敗が鮮明になっている国内医療機器業界の勢力図を描き出すとともに、米国勢が強い医療機器業界での日本勢の「勝ち筋」を探る。

純損益が赤字、かつPBR（株価純資産倍率）が1倍割れで、株価が「解散価値」すら下回るのに、報酬額が高い社外取締役ワースト575人の実名を公開する。株主総会シーズンを前に、「業績が悪いのに高報酬」の社外取がいないかどうかチェックしよう。経営危機に陥っている日産自動車の社外取が上位を独占した。

ここ数年、取締役の株主賛成率が80％を下回る“危険水域”入りが相次いでいる。株主総会ラッシュを目前に控えた今、本稿では、不祥事、業績不振、過剰な政策保有株などを背景に、2年連続で賛成率が80％未満の取締役23人を実名で公開。今年も株主から厳しい審判を受けそうな注目の顔ぶれとは。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、電機業界の役員報酬ランキングを公開する。

複合機、プリンターはペーパーレス化で逆風下にあるため、業界では再編が進み、医療分野での積極的な買収も目立つようになっている。今回はキヤノン、富士フイルムホールディングス、リコーを取り上げる。3社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。キヤノンとリコーはOB世代が優勢。一方、富士フイルムは現役の若手世代が勝ち組となった。

日本では、大手電機メーカーが安定した収益源を求めて相次いで医療機器ビジネスに参入した。しかし、その後は本業の失速に伴い、医療機器事業を手放すところもあれば、M＆Aで勢力を拡大するところもあるなど明暗が分かれた。電機各社の優勝劣敗が鮮明になっている国内医療機器業界の勢力図を描き出すとともに、米国勢が強い医療機器業界での日本勢の「勝ち筋」を探る。

日立製作所やパナソニック、東芝が撤退した国内画像診断事業は、大手ではキヤノン、富士フイルム、コニカミノルタ、島津製作所の4陣営に集約されている。ところが、関係者からは、人口減少が進む中でさらなる再編が必至との声が上がる。画像診断大手各社の強みや戦略を明らかにするとともに、「再編シナリオ」を独自予想する。

日本では、大手電機メーカーが安定した収益源を求めて相次いで医療機器ビジネスに参入した。しかし、その後は本業の失速に伴い、医療機器事業を手放すところもあれば、M＆Aで勢力を拡大するところもあるなど明暗が分かれた。電機各社の優勝劣敗が鮮明になっている国内医療機器業界の勢力図を描き出すとともに、米国勢が強い医療機器業界での日本勢の「勝ち筋」を探る。

医学の進歩や長寿命化により、欧米を中心とした世界の医療機器市場は拡大を続けている。それを察知した日本政府は、国内勢バックアップの姿勢を打ち出し、2050年までに日系医療機器メーカーのグローバル売上高を現在の約3倍となる21兆円にする目標を掲げる。医療機器業界は米国勢が幅を利かせているが、国内では専業、兼業のメーカーが乱立し、日夜しのぎを削っている。高い技術力を誇る日本の医療機器業界の戦いを追う。

住友化学の製薬子会社である住友ファーマが11月末退職のスケジュールで募集した早期退職者募集に約600人が応募しました。業績悪化に陥った住友ファーマの内情はどうなっているのでしょうか。大人気連載「医薬経済ONLINE発」の2024年度上半期（24年4～9月）で最も読者の反響が大きかった記事は、この住友ファーマを巡る動向を追ったもの。三菱ケミカルグループの製薬子会社である田辺三菱製薬も厳しい状況にあり、同社の記事も多くの読者に読まれました。この2社の記事を含め、同連載における24年度上半期の人気記事ベスト10を紹介します。

直近5年間は半導体製造装置メーカーや総合商社が躍進したが、次の5年間の主役株は何か。アナリストの5期先予想から「大化け候補80銘柄」を選抜した。勢いのある中小型株だけでなく、躍進する大型株や、復活を目指す企業までさまざまなタイプがそろうので、ぜひチェックしてほしい。

事務機大手のコニカミノルタと富士フイルムは、オフィス向け複合機などの業務提携に向けた協議を開始する。リコーと東芝テックが協業に向けて既に動き始めていることもあり、市場縮小が確実視される複合機業界は再編が現実味を帯びてきた。今後、より本格的な再編が起きた場合、この業界はどうなるのか。「日の丸9割」の複合機市場の最新勢力図を開陳するとともに、業界再編模様を大胆予想する。ここまで目立った動きを見せていない“唯我独尊”のキヤノンは、どこと組むのだろうか。

コニカミノルタは4月4日、2400人の人員削減を24年度中にすると発表した。その1カ月前、同社はヘルスケア事業会社を売却していた。

ダイヤモンド・オンラインで読者の反響が大きかった記事の中から、「今こそ読みたい1記事」をお届けする。有名経営者の知られざるエピソードや、意外なあの人の気になる発言、明日から使えるお役立ち情報が満載だ。今回は、2023年8月5日に配信された記事『コニカミノルタがハマった事業転換の「落とし穴」、ヘルスケア事業が不調なワケ』を紹介する。

注目度の高い業界や企業の最新決算を分析する『最新決算 プロの目』。今回はコニカミノルタなど事務機器セクターを取り上げる。オフィス市場が縮小する中、各社とも複合機に変わる次の一手を模索しているが、足元は残酷なほどに明暗が分かれている。直近の四半期決算の分析に加えて、各社の中長期の展望について岡三証券の島本隆司シニアアナリストに聞いた。

今回は、「コニカミノルタ」を取り上げる。「カメラ」と「フォト（写真）」の二大事業を手放し、大規模な事業転換に乗り出した同社だが、23年3月期において1170億円もの減損損失を計上した。その背景を探ると、コニカミノルタがはまった「落とし穴」が見えてきた。