アップル

軍隊こそ持たないが、その影響力は絶大だ。GAFAと呼ばれるグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンなどの米巨大ＩＴ企業は世界中の個人や企業の生殺与奪の権を握る。

米アップルとゴールドマンは今春、iPhoneの新機能と連動するクレジットカードの発行を開始する。関係者が明らかにした。

人類の歴史を大きく変えた三つのリンゴがある。一つは、アダムとイブが食べた禁断の果実とされるリンゴ。次の一つは、万有引力の法則を発見したニュートンのリンゴ。最後の一つは米ＩＴ企業の巨人、その名もアップルだ。年初、三つ目のリンゴの“落下”がきっかけとなって、世界中が身構える出来事が起きた。いわゆる「アップルショック」だ。

サムスンは折りたたみ式スマホを「唯一無二のぜいたくなデバイス」として売り込もうとしている。その価格は受け入れられるのか。

アップルは「iPhone」への依存度低減を目指し、サービスやAI、ハードウエアや小売りといった幅広い部門で幹部刷新や優先順位の変更を進めている。

2018年、世界のスマートフォン出荷台数は前年から4.1%現象の14億台だった。四半期ベースで見ると、2018年10～12月期まで5四半期続けて出荷台数が減った。そうした状況下、目に付くのが中国メーカーの健闘とアップルの低迷だ。

携帯電話料金値下げの道筋が見えつつある。2019年4～6月期の値下げを表明しているＮＴＴドコモに対し、ＫＤＤＩとソフトバンクが早くも対抗姿勢を見せているためだ。

経営再建中の液晶大手ジャパンディスプレイ（JDI）が、中国・台湾企業のコンソーシアム（連合）から買収提案を受けている。このまま「日の丸ディスプレー」は、中台連合の軍門に下るのか。本誌が入手した資料で、全貌が明らかになった。

GAFA──。米ＩＴ界の巨人であるグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コムの4社の頭文字を取ったこの略語は、日本でも2018年の間に浸透した。しかし、19年にはこのGAFAというくくりが変わるかもしれない。その理由は、4社の財務諸表と国際情勢を掛け合わせれば読み解ける。順を追って説明しよう。