アップル

2011年にジョブズが死去した時、多くの専門家は「アップルはこれから駄目になる」と予測した。ところが、ジョブズの後を継いだＣＥＯティム・クックはアップルの売り上げを伸ばし続け、2018年夏にはビジネス史上初の時価総額1兆ドルを突破した。

現在の巨大ハイテク企業はまさに圧倒的な規模を誇るが、だからといってリスクがないわけではない。

軍隊こそ持たないが、その影響力は絶大だ。GAFAと呼ばれるグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンなどの米巨大ＩＴ企業は世界中の個人や企業の生殺与奪の権を握る。

米アップルとゴールドマンは今春、iPhoneの新機能と連動するクレジットカードの発行を開始する。関係者が明らかにした。

人類の歴史を大きく変えた三つのリンゴがある。一つは、アダムとイブが食べた禁断の果実とされるリンゴ。次の一つは、万有引力の法則を発見したニュートンのリンゴ。最後の一つは米ＩＴ企業の巨人、その名もアップルだ。年初、三つ目のリンゴの“落下”がきっかけとなって、世界中が身構える出来事が起きた。いわゆる「アップルショック」だ。

サムスンは折りたたみ式スマホを「唯一無二のぜいたくなデバイス」として売り込もうとしている。その価格は受け入れられるのか。

アップルは「iPhone」への依存度低減を目指し、サービスやAI、ハードウエアや小売りといった幅広い部門で幹部刷新や優先順位の変更を進めている。

2018年、世界のスマートフォン出荷台数は前年から4.1%現象の14億台だった。四半期ベースで見ると、2018年10～12月期まで5四半期続けて出荷台数が減った。そうした状況下、目に付くのが中国メーカーの健闘とアップルの低迷だ。

携帯電話料金値下げの道筋が見えつつある。2019年4～6月期の値下げを表明しているＮＴＴドコモに対し、ＫＤＤＩとソフトバンクが早くも対抗姿勢を見せているためだ。