アップル

GAFA──。米ＩＴ界の巨人であるグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コムの4社の頭文字を取ったこの略語は、日本でも2018年の間に浸透した。しかし、19年にはこのGAFAというくくりが変わるかもしれない。その理由は、4社の財務諸表と国際情勢を掛け合わせれば読み解ける。順を追って説明しよう。

アップルはこれまで、自分たちが世界のトレンドを決めているとの前提で事業を展開してきた。しかし、その戦略に変更が必要な時期が来ている。

高級ハンドバッグはiPhoneとは事情が違うらしい。LVMHの最新の決算報告は、中国の個人消費動向に関する通説に逆行するものだった。

テスラが社名から「モーターズ」を取って2年。単なる自動車メーカーにはとどまらないとのメッセージだった。その取り組みは頓挫している。

現在のソニーはエレクトロニクス事業も業績が回復し、全社的に良い傾向が続いている。唯一残念なのが「Xperia」スマートフォンを中心とした赤字のモバイル事業だ。とはいえ、同社はスマホ事業からの撤退を考えてはいけない。

スティーブ・ジョブズがアップルIIを開発できたのはなぜか。日本で、アマゾンやAirbnb、Uberなど新しいビジネスが生まれにくいのはなぜか？

米アップルの「iPhone XR」の主要サプライヤーであるジャパンディスプレイ（JDI）が、台湾と中国の投資家グループからの出資受け入れを模索していることが分かった。