コロナ禍の前に行われた20年卒の就活。果たして主要大学の学生はどのような就職先を選んだのだろうか。国立・私立主要27大学別の2020年就職先ランキングを作成した。第6弾は関東主要私立大学の就職先をお届けする。

コロナ禍の前に行われた20年卒の就活。果たして主要大学の学生はどのような就職先を選んだのだろうか。国立・私立主要27大学別の2020年就職先ランキングを作成した。第6弾は関東主要私立大学の就職先をお届けする。

コロナ禍によって世界株式市場の不安定要因が拡大し、韓国など12カ国が「株式の空売り禁止」を制限。多くの国は数カ月後に制限を解除しましたが、韓国は2021年3月まで延長、さらに今月3日、5月2日まで延長することを決めました。なぜ韓国株式市場は株式の空売り禁止を求めるのでしょうか？そこには特殊な事情があったのです。

ミャンマー国軍が、アウン・サン・スー・チー国家顧問兼外相らを拘束し、国際的な非難を浴びている。米国をはじめとする経済制裁の可能性も高まるが、逆に中国の影響力が強まり、民主化が一層難しくなる可能性がある。

本記事でシェアしたいのは「自分の心と体の整え方」です。コロナ禍でも、まるで呼吸をするかのように自然体で自己管理をしているビジネスパーソンは、どんな視点を大切にしているのでしょうか？今回はウエディングやパーティーのプロデューサーとして第一線で活躍する黒沢祐子さんにお話を聞きました。

埼玉県での入試が始まる前々日に緊急事態宣言が再度発令され、新型コロナウイルス禍の最中に行われた2021年中学入試。首都圏では感染リスク回避のため、都県境を越えての受験や併願校数の減少といった現象も見られた。異例尽くしだった今年の入試を振り返ってみよう。

アマゾンの新CEOに就任予定のジャシー氏の役割を踏まえ、クラウド事業が同社の最重要ビジネスになったとの解釈が広がった。だが近い将来それが現実になることはなさそうだ。

自らの力で社会を変えたい――そんな情熱や使命感を抱いて挑戦する若きリーダーたちは、どのように育ってきたのか。今回は、農産物のオンライン直売所「食べチョク」を運営するビビッドガーデンの創業者、秋元里奈さん。代々、農業を営む家庭に生まれ育ったというアイデンティティーが起業に結び付くまでには紆余曲折がありました。

コロナがもたらした不況は前例のないものだが、年内にコロナ危機が和らいでくれば、景気回復は目覚ましいものになる可能性がある。

コロナ禍は、日本で暮らし働く外国人（在留外国人）にも大きな影響を与えている。40万人以上が在留している技能実習生については、その経済的困窮や失踪者の犯罪関与といったネガティブな報道もあり、悪しきイメージが先行しているようだ。実際にいま、技能実習生たちはどういう状況に置かれ、仕事（実習）にどのように向き合っているのか？　「オリイジン2020」に寄稿され、監理団体で技能実習生と日々コンタクトを続ける玉腰辰己さんに、その“現在進行形”を聞いた。

ハーバード大、スタンフォード大、シカゴ大……一流研究者の200以上の資料×膨大な取材から厳選した「最も子どものためになること」とは？　最新の知見に基づき、最良の子育て法を収録した『子育てベスト100』から、「子どもに今すぐにでもやってあげたい」ことを紹介します。

コロナ禍以降も急成長を続けるSaaS企業。今や、日本最大級の時価総額までに成長しているSaaS企業・ラクスの急成長の背景にある優位性について考えます。Disclaimer：本稿は何らかの投資行動をとることを勧誘するものではなく、いかなる意味においても特定の有価証券、金融商品の売買の申し込みを推奨するものではありません。またシニフィアン株式会社は、ラクス社の株式を保有しています。

米国在住のアナリスト広瀬隆雄さんが解説！　今週は、世界有数の肥料メーカーであり、世界をカバーする肥料の小売店網を持っているニュートリエン（ティッカーシンボル：NTR）を紹介します。「苛性カリ」「窒素」「リン酸塩」は、合わせて「三大肥料」と呼ばれます。ニュートリエンは、世界の農業に欠かせないこの「三大肥料」のすべてを商っているわけです。2020年は新型コロナウイルスの感染拡大により世界の経済は大混乱しましたが、こと肥料に関する限り、需要への影響はほどんどありませんでした。また、2020年春に米国農務省は穀物の供給過剰を予想しましましたが、2020年の夏の降雨量が少なかったことや作付面積が予想を下回ったことなどから、米国の穀物の在庫は激減しました。

長年、規模で他社の後塵を拝してきたEYのコンサル部門。だが、新たにデロイトの元トップがEYに「移籍」し、野心的な計画を掲げるなど台風の目となっている。さらにEYのみならず、いまコンサル業界では、かつて花形であった戦略系コンサルに対する総合系の逆襲とでもいうべき地殻変動も起きている。

貯金してためた40万円を元手に、中学2年生のときから始めた株式投資で累積利益4億円を達成した、かぶ1000氏。専業投資家としての30年超に及ぶ投資歴から得た投資の教訓について、かぶ1000氏に聞いた。

JR本州3社の2020年10～12月期（21年3月期第3四半期）の純損益は赤字組と黒字組に分かれた。ポストコロナの戦略で進む道は、赤字組と黒字組とで異なる。

訪日外国人客（インバウンド）需要の激減に苦しむ関西経済だが、巣ごもり消費などの新たな需要を捉えて成長する企業も目立ち始めている。中でも注目のひとつが、大阪・堺が一大拠点となっている自転車業界だ。

1月28日、三井住友トラスト・ホールディングスと傘下の三井住友信託銀行が、社長交代の人事を同時に発表した。二人の新社長は旧住友信託銀行出身者であり、二席の社長の座を旧中央三井トラスト・ホールディングス出身者とで分け合う「たすき掛け」人事に幕を引いた。だが、かねての宿題である信託銀行らしいビジネスモデルへの変革は道半ばだ。

2月5日に発表された2021年1月の米国雇用統計では、雇用者数が2ヵ月ぶりの増加に転じ、失業率も改善したものの、その勢いは緩慢だ。コロナ第3波の中、今後の雇用環境の方向性に影響を与える医療・政治の動きを検証する。

今回は中国・四国地方（岡山県、広島県、鳥取県、島根県、山口県、香川県、徳島県、愛媛県、高知県）に本社がある上場企業を対象に「年収が低い会社ランキング」を作成した。上場企業110社のうち、平均年収が500万円未満はほぼ半数の54社。上位は小売業が目立つ結果となった。