日経平均株価が2万9000円台に乗り、米国の株式市場では株価指数が史上最高値を更新。暗号資産（仮想通貨）のビットコインも価格が高騰している。しかし、この上昇相場に乗り遅れた人もたくさんいるだろう。そこで今回は、そういう人向けの投資ガイドを考えてみた。三つの手法と王道一つの計四つのアイデアをご覧に入れたい。

新型コロナ対策を最優先公約として就任したバイデン米大統領はワクチンの早急な全国配布とともにマイノリティーや低所得者層への接種に重点を置いている。

東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長による女性蔑視発言への批判の声が高まっている。森氏が日本オリンピック委員会（JOC）の評議員会で発言した内容は批判されてしかるべきだし、謝罪は当然だ。しかし、その過熱する報道には違和感も覚える。

人と会うのが仕事の編集者は、相手に合わせてお店も変える。グルメな人たちばかりではないが、著者や取引先との商談・謝罪に使える雰囲気がいい店の情報を豊富に持っていることが多い。ベテラン編集者がお世話になっている、超穴場のグルメスポットを紹介しよう。

経営者が日々見慣れているPLに成績表の感覚を抱いてしまうことは理解できるが、これはあくまで1年間のビジネスの動きを、お金に換算して表現しているだけ。本来やるべき事業価値を向上させられる経営者かどうかは、次の3つのポイントでわかる。

世の中にはデマに惑わされる人が多くいる。ワクチンを打たない人や頭の悪い人が大勢いて、全員を助けることは難しかったりする。ただ、事実やデータを探してみるというクセを身に付けるだけで、あなたはデマに騙されづらくなることはできる――

コロナ禍による緊急事態宣言下、日々経営環境の過酷さは増すばかり。3月決算が近づく今、なんとか社員のモチベーションを上げながら、業績を上げたい経営者も多いだろう。だが、もうすぐ春なのに、明るい材料が見出せない。そんな社長も多いのではないだろうか。そんな社長へ朗報。今回、18年連続増収、750社の指導で5社に1社は過去最高益・倒産企業ゼロに導いた株式会社武蔵野の小山昇社長が業績復活の究極のノウハウを初公開した小山社長の『門外不出の経営ノート――2泊3日で165万円！ プレミアム合宿LIVE講義』がロングセラーとなり、このたび、オーディオブックが刊行。発売たちまち話題となっている。この本は、2泊3日で165万円の箱根プレミアム合宿を一冊に凝縮した画期的な本。しかも「12名限定」でキャンセル待ちが続くなんともミステリアスな合宿だ。なのにはるばる全国各地から参加した社長たちは「165万円は安い」という。一体どういうことか？経営のカリスマにその秘密とノウハウを今こそ紹介してもらおう。

ファルコホールディングス（4671）が、「QUOカード」の株主優待を廃止することを、2021年2月9日の15時30分に発表した。ファルコホールディングスの株主優待は、毎年9月末と3月末時点の株主に実施されており、内容は「100株以上保有する株主に、『QUOカード』1000円分を年2回贈呈」というものだった。しかし、この株主優待は2020年9月末の株主に実施された分を最後に、廃止される。（ファルコホールディングス、コード：4671、市場：東証1部）

リスクモンスター（3768）が「創立20周年記念株主優待」を実施することと、通常の株主優待を変更することを、2021年2月9日の16時に発表した。リスクモンスターの記念株主優待は、「2021年9月末時点で300株以上を6カ月以上保有する株主」が対象となり、内容は「『QUOカード』3000円分を贈呈」となる。なお、リスクモンスターは通常、毎年9月末時点の株主を対象に株主優待を実施しており、内容は「300株以上を6カ月以上保有した株主に、保有株数と保有期間に応じて、自社指定商品やカタログギフトを贈呈」というもの。今後もこの内容に変わりはないが、リスクモンスターは3月31日を基準日、4月1日を効力発生日として1株⇒2株の株式分割を予定しており、これに伴って株主優待の配布区分を変更する。（リスクモンスター、コード：3768、市場：東証2部）

現在の日経平均株価や株式市場の状況と今後の見通しについて、アナリストの藤井英敏さんが鋭く分析！　2月8日のNYダウは6日続伸し、前週末比237.52ドル高の3万1385.76ドルと、3週ぶりに過去最高値を更新しました。2月8日の日経平均株価は、前週末比609.31円高の2万9388.50円と、1990年8月3日以来、約30年6カ月ぶりの高値で取引を終えました。このように、日米株式市場のどちらもスケールの大きい上昇相場が発生しています。今の時代を生きていて、この相場に上手く乗れている20代から30代の若者と、それができていない若者との数年後、数十年後の資産格差は、もともとの金持ちの子供ではない限り、相当大きなものなるでしょう。

ヒューマンクリエイションホールディングスのIPO（新規上場株・新規公開株）に関する基本情報から分析、価格予想など、銘柄ごとの詳細データを公開！ IPOに参加するかどうかは、事前に入念な銘柄分析や初値予想が必要。そのために必要な企業概要やら主幹事証券会社、公開規模、事業内容、売上高や利益と いった過去の業績、既存の大株主などの詳細なデータを公開。さらにはフィスコによる「市場の注目度」の分析や「業績コメント」「銘柄紹介」「投資のポイン ト」も掲載！

国内最大級の成長産業領域向け情報プラットフォーム「STARTUP DB」。1万2000社を越える企業の情報を保有するSTARTUP DBのデータを元に、注目のスタートアップの資金調達情報をサマリ形式で紹介する。今回は2月1週の注目資金調達情報だ。

コンサルティング業界の中途採用市場が活況だ。だが、変化したのは採用数だけではない。その中身もだ。デジタル人材のニーズの高まりや、コンサルの「ホワイト化」、給与相場の上昇など、コンサル人材や待遇面も大きく変化している。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、12月度の旅行代理店編だ。

ミャンマーで軍事クーデターが勃発した。同国と国境を接する中国の公式な対応は、違和感を覚えるほどシンプルなものだった。一方で、中国共産党は今回の軍事クーデターを、習近平率いる中国共産党の正統性を国内外でアピールするためにうまく利用する可能性がある。

バイデン大統領の大規模な財政拡大への警戒感から、米10年金利は節目の1％を上回った。米長期金利が大幅に上昇すれば、高値圏の米国株を下落させる要因となり得る。過去3回のFRBによる量的緩和や米国景気と米長期金利の関係を確認し、考え得る3つのシナリオから米長期金利上昇のリスクを考察する。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、12月度の専門店編だ。

持病のある80歳代のコロナ患者が自宅で死亡する反面、自民党の大物国会議員が無症状で入院。都内では「自分のコネでコロナ患者を入院させた」と明かす医師がいるが、都はそうしたケースを把握していない――。子飼いの元都議の選挙応援に多忙だった小池百合子東京都知事は、まず都庁内の入院調整のあり方を抜本的に見直すべきだ。

コロナ禍で東京五輪・パラリンピックが開催できるかできないかの議論が、思考停止状態に陥っていたところ、また新たな難儀が降りかかってきた。森喜朗会長の女性蔑視と取れる発言である。国際社会からこれほど非難されても慰留されるのはなぜなのか。

新型コロナウイルスの感染拡大の長期化に伴って、ポストコロナ社会に対する不透明感が高まっている。人の移動が減り、大規模な業界再編が起こるという大胆な予想がある半面、感染が終わればすべて元に戻るとの楽観的な見方もある。感染終息後の社会に対して不安を抱えている人も多いだろうが、こうした時に頼りになるのが歴史である。