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外資系投資顧問でファンドマネジャー歴20年の山本潤氏による、10年で10倍を目指す成長株探し。今回は、ソフトバンク(9434)を分析しました。

米国在住のアナリスト広瀬隆雄さんが解説！　今回は、1957年にカナダのトロントで創業され、米国のナスダック市場に上場されているカナダのパフォーマンス・アパレル・メーカー、カナダグース（ティッカーシンボル：GOOS）を紹介します。新型コロナウイルスの感染拡大後、カナダグースはカナダ政府の通達により工場を一時閉鎖しました。しかし、それは新会計年度に入ったばかりのタイミングだったため、今年の生産計画を最適化するのにちょうど良いタイミングでした。言い直せば、売上急落による過剰在庫のリスクはありません。カナダグースの売上の割合を見ると、直販店とネット通販が55％、卸売りが44％となっています。このうち前者のマージンは47％と極めて高いです。

アレンザホールディングス（3546）が2021年2月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが2.32%に！　アレンザホールディングスは、2021年2月期の年間配当を前回予想比で「10円」の増配、前期比でも「10円」の増配となる「1株あたり36円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は1.68％⇒2.32％にアップした。3年ぶりの増配で、年間配当額は4年前の2.7倍となる見込み。アレンザホールディングスは今回、配当予想の修正とともに業績予想の修正（前回予想比で増収増益）も発表しており、「利益水準、財務状況、キャッシュフロー状況等の観点から検討」した結果、今回の増配が決まった形だ。（アレンザホールディングス、コード：3546、市場：東証1部）

「ウェアラブル端末」関連銘柄について、アナリストの村瀬智一さんが解説。厚生労働省が9月4日、アップルウォッチに搭載されている心電図機能（ECG機能）を医療機器に認定しました。今回の認定により、アップルウォッチを医療用の心電計として利用することができるようになったのです。厚生労働省に認定されたウェアラブル端末はアップルウォッチだけではありません。CureAppの禁煙治療用アプリ「CureApp SC ニコチン依存症治療アプリ及びCOチェッカー」は、8月21日付けで厚生労働省から製造販売承認（薬事承認）を取得しました。このように、アップルウォッチをはじめとしたウェアラブル端末の用途は、歩数の計測などの単純な「健康維持」から心電図のチェックなどの「医療」へと、少しずつ拡大しています。

自動車評論家の清水草一氏が、新型コロナウイルス禍における中古外国車市場の状況について、少し前に非常に興味深いエッセイを書いていた（WebCG、7月28日）。

FRB（米連邦準備制度理事会）は8月27日のジャクソンホール会議におけるパウエル議長の講演に合わせ、「長期目標と金融政策戦略」と題した声明文を公表した。

東海東京フィナンシャル・ホールディングス（8616）が、中間配当での「記念配当」の実施を発表！　東海東京フィナンシャル・ホールディングスは2021年3月期の中間配当（予想）を、普通配当「6円」と、20周年記念配当「2円」の合計「1株あたり8円」と発表した。なお、期末配当は「未定」となっているため、年間配当額も「未定」。東海東京フィナンシャル・ホールディングスは「株式の中長期的な保有を考慮し、基本的には30～50％程度の配当性向、国債金利、配当利回りなどを総合的に勘案の上、安定的な配当を心がけている」とした配当方針と、2020年10月1日に20周年を迎えることを受けて、今回の中間配当予想が決まった形。（東海東京フィナンシャル・ホールディングス、コード：8616、市場：東証1部、名証1部）

ピアズ（7066）が「普通配当」と「記念配当」の実施を発表し、配当利回りが1.23%に！　ピアズは2020年9月期の期末配当（予想）を、普通配当の「20円」と、創立15周年記念配当の「10円」の合計「1株あたり30円」と発表した。なお、ピアズは2019年6月の上場以来、無配が続いていたが、2020年9月期は初めて配当が実施されることとなる。なお、ピアズは配当政策において、「優先的に人材の採用・育成、システム等の設備強化等の事業拡大のための設備投資等に投資し、なお一層の事業拡大を目指すことが株主に対する最大の利益還元に繋がる」としており、これまで配当は実施していなかった。（ピアズ、コード：7066、市場：東証マザーズ）

外資系投資顧問でファンドマネジャー歴20年の山本潤氏による、10年で10倍を目指す成長株探し。今回は、アドバンテッジリスクマネジメント(8769)を分析しました。

ライフコーポレーション（8194）が、2021年2月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回りが1.15%に！　ライフコーポレーションは、2021年2月期の年間配当を前回予想比で「10円」の増配、前期比でも「10円」の増配となる「1株あたり50円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は0.92％⇒1.15％にアップした。年間配当額は2年前の1.66倍となる見込み。ライフコーポレーションは配当予想の修正とともに、業績予想を前回予想比で「増収増益」とする修正も発表している。「足もとの業績は引き続き、想定を上回るレベルで推移している」とのことで、この好調な事業推移を受けて、今回の「増配」が決まった形だ。（ライフコーポレーション、コード：8194、市場：東証1部）

現在の日経平均株価や株式市場の状況と今後の見通しについて、アナリストの藤井英敏さんが鋭く分析！　高値波乱となっていたナスダック総合株価指数が、やや落ち着きを取り戻しつつあります。一方、国内では事前の報道通り、9月14日投開票の自民党総裁選で菅義偉官房長官が新総裁となりました。16日召集の臨時国会で実施される衆参両院の首相指名選挙で、菅氏は新首相として指名される見通しです。国内政治に関しての市場の関心は、早期の解散総選挙の有無に移っています。自民党内でも新首相が10月にも解散に踏み切るとの見方も出ているもようです。国民に信を問うべく選挙を実施して自民党が大勝するようなら、新政権は長期安定政権になる可能性が高まります。

ダイイチ（7643）が2020年9月期の配当予想の修正（増配）を発表し、配当利回り1.93%、配当＋優待利回り3.14％に（100株保有時）！　ダイイチは、2020年9月期の年間配当を前回予想比で「2円」の増配、前期比では「3円」の増配となる「1株あたり16円」に修正すると発表した。これにより、配当利回り（予想）は1.69％⇒1.93％にアップした。ダイイチは「5期連続増配」を達成する見通しで、年間配当額は5年前の2.1倍となる見込み。ダイイチは「2020年9月期 第3四半期決算短信」において、営業利益などが当初の業績予想を上回る見込みとなったことを発表しており、今回の「増配」発表は、この好調な業績を受けて決まった形だ。（ダイイチ、コード：7643、市場：東証JASDAQ、札証）

米国在住のアナリスト広瀬隆雄さんが解説！　例年9月のレーバーデー明けは、ニューヨーク株式市場の物色の矛先が変わりやすいことで知られています。実際、今年も株式市場では異変が感じられました。物色の矛先が「グロース株」から「バリュー株」へ移ったのです。物色の流れが変わったひとつの理由は、米国経済が思ったより速いペースで回復してきていることです。また、10月にはいよいよ新型コロナウイルス向けワクチンが米国食品医薬品局（FDA）から緊急使用承認（EUA）される、という期待も高まっています。このようにバリュー株へと物色の矛先が移ったことを踏まえて注目したいのが、リオティント（ティッカーシンボル：RIO）です。

プラネット（2391）が17期連続の「増配」を発表し、配当利回りが2.84%に！　プラネットは2021年7月期の配当（予想）を「1株あたり41.5円」と発表し、前期比「0.5円」の増配で「17期連続増配」の見通しとなった。配当額は17年間で「1株あたり6.25円」から「1株あたり41.5円」まで、6.6倍に増加することになる。なお、2020年7月期に達成した連続増配期間「16期」という記録は、「連続増配株ランキング」にランクインこそしないものの、上場企業の中では比較的長い記録となっている。なお、プラネットは今後の配当について、「引き続き、配当性向50～60%を目途としつつ、安定的な配当を維持していく所存」としている。（プラネット、コード：2391、市場：東証JASDAQ）

シーアールイー（3458）が6期連続の「増配」を発表し、配当利回りが1.59%に！　シーアールイーは2021年7月期の配当（予想）を「1株あたり23円」と発表し、前期比「1円」の増配で「6期連続増配」の見通しとなった。配当額は6年間で「1株あたり2.5円」から「1株あたり23円」まで、9.2倍に増加することになる。また、シーアールイーの2021年7月期の業績予想は前期比で「増収増益」となっているほか、シーアールイーは「ストックビジネス（不動産管理事業およびアセットマネジメント事業）で得られた利益の50％を配当目標とする」としており、好調な業績を背景に、今回の「増配予想」が決まった形だ。（シーアールイー、コード：3458、市場：東証1部）

ふるさと納税ポータルサイト「ふるなび」を運営するアイモバイル（6535）が「初配（初めての配当）」となる普通配当の実施を発表し、配当利回りが2.82%に！　アイモバイルは2021年7月期の配当（予想）を、「1株あたり25円」と発表した。アイモバイルは2016年10月の上場以来、無配が続いていたが、「ふるさと納税事業が安定成長期に入ったこと」を契機に、今後は株主還元策を実施していくとのことで、2021年7月期は初めて配当が実施されることとなる。なお、アイモバイルは「配当性向30%」を目安とした安定的・継続的な配当の実施だけでなく、「自己株式の取得」も柔軟に加えた「総還元による株主還元を実施していく」としている。（アイモバイル、コード：6535、市場：東証1部）

「選挙」関連銘柄について、アナリストの村瀬智一さんが解説。来る9月14日に投開票される自民党総裁選では、菅義偉氏（現・官房長官）が圧倒的優位と見られています。そんな中、9月6日に放送された一部TV番組で、自民党の鈴木俊一総務会長は「新内閣ができて、まだフレッシュなうちに、評価が高いときに国民の信を問う。（衆議院解散・総選挙の）ひとつのタイミングだ」と、早くも総裁選の先を見据え、解散総選挙について言及しました。また、竹下派の竹下亘会長も、年内解散の可能性を問われ「いつあってもおかしくない」と語ったと一部メディアが伝えています。今回はこうした政界の状況も踏まえて、多少先取りにはなりますが「選挙」関連の銘柄をピックアップしておきたいと思います。

天候不順等々による世界的な食糧不足がインフレを招くとする警戒はあるものの、現在多くの先進国で物価上昇率は低迷している。コロナ禍により需要が不足しているからだ。

外資系投資顧問でファンドマネジャー歴20年の山本潤氏による、10年で10倍を目指す成長株探し。今回は、グレイステクノロジー(6541)を分析しました。

「記念配当」を2020年度に実施する可能性が高い18銘柄をピックアップ！ 2020年度中に“創立〇周年”や“上場〇周年”を迎える銘柄の中から、過去に「記念配当」を実施していて、業績が「赤字」ではない18銘柄の「発表時期の予想」や「直近の記念配当の実績」を紹介！「記念配当」が発表される前に先回り投資を狙おう！