2023.10.24
難解になりがちな「ROICの考え方」を現場社員に伝えるためにオムロンがしてきたこと【書籍オンライン編集部セレクション】
オムロンによる、ROIC道場、伝道師、翻訳式といった一連の取り組みは、ROIC経営を社員一人一人が理解し、納得し、行動してもらうことがいかに重要であり、またいかに容易でないかを物語っていよう。
1989年、慶應義塾大学理工学部管理工学科卒業。米国ニューヨーク州ロチェスター大学経営学修士(MBA)。富士銀行(現みずほ銀行)、英バークレイズ証券、ベンチャーキャピタルを経て、2004年にオオツ・インターナショナルを設立し、代表取締役に就任。
会計・財務に関わるコンサルティングや、年間40社の企業を訪問し、アカウンティング(財務会計、管理会計)、コーポレート・ファイナンスを中心に、日本語、英語による実践的マネジメント教育に従事。
ビジネス・ブレークスルー(BBT)大学大学院客員教授。早稲田大学大学院経営管理研究科、慶應義塾大学理工学部でも非常勤教員として指導している。東京証券取引所上場企業複数社での社外役員を兼務。
著書に『戦略思考で読み解く経営分析入門』『英語の決算書を読むスキル』(以上、ダイヤモンド社)、『ビジネススクールで身につける会計×戦略思考』、『ビジネススクールで身につけるファイナンスと事業数値化力』(以上、日本経済新聞出版)、共著に『会計プロフェッショナルの英単語100』(ダイヤモンド社)などがある。
2023.10.24
オムロンによる、ROIC道場、伝道師、翻訳式といった一連の取り組みは、ROIC経営を社員一人一人が理解し、納得し、行動してもらうことがいかに重要であり、またいかに容易でないかを物語っていよう。
2023.7.3
「知的資本」「人的資本」といった非財務資本と、経済的な株主価値との整合性に疑問をもつ方もいるだろう。そんな方にとって一見の価値があるのが、エーザイの価値創造レポートである。
2023.7.1
エーザイのROEは、2020年3月期時点で18.6%に達している。自社の株主資本コストについて「製薬企業はディフェンシブ銘柄であるものの、当社としては保守的に株主資本コストを8%と仮定している」というエーザイの考え方をさらに分析してみよう。
2023.6.30
ROEは株価に直結する指標であり、株価評価(バリュエーション)にも多用される。しかし、ROEが8%未満の水準では、いくらROEを向上させても、PBRが上がるのではなく、PERが下がるだけだ。
2023.6.29
ROEが高くても株主が幸せであるとは限らない。株主が金銭的なリターンを得て幸せになるのは、キャピタルゲインとインカムゲインが得られたときでしかない――。たしかにROEが上昇しても株主は幸せにはならないが、この言説は本当だろうか?
2023.6.28
ROEは、株主のための指標であると同時に、企業の収益性や資産効率性、財務レバレッジという「総合力」を分析するうえでも大変有益な指標である。今回は、2020年3月期に連結ROEが43.4%と非常に高水準にあるカカクコムについて分析していく。
2022.4.29
EBITDAは現有する資産の稼ぐ力なのだから、売上高から効率的に稼げているか、有利子負債に見合った稼ぎ力か、そして株主までを含めた企業価値に見合った稼ぎ力かを判断するために、たいへん重宝する指標である。
2022.4.22
ROAを高めるには、売上高利益率(収益性)と総資産回転率(資産効率性)の2つの数値を上げるのが理想だが、両者には一般に負の関係性が存在し、いいとこ取りの事業はそう簡単には存在しない。ところが、最近はそれを可能にする事業モデルが登場した…
2022.4.15
複数事業で大型プロジェクト損失を計上し、他の要因とも合わせた収益性低下でROIC他大半の数値目標が未達に終わった2017年3月期~2019年3月期の中期経営計画「中計2016」を振り返り、川崎重工業は「事業の『選択と集中』基準が不明確で実行スピード…
2022.4.8
日本企業と欧米企業の間にいまだ存在するROEへの姿勢の違いは、いったいどこから生まれているのだろうか。
2022.4.1
売上高総利益率は6.6%、売上高経常利益率は0.7%と、P/L上の利益率しか見ないでいると三菱食品の魅力は十分に伝わらない。売上債権と棚卸資産の合計額以上に食品メーカーに対する仕入債務を保有している事実まで目をやると、景色は変わってくる。
2022.3.25
EVAで失われた15年を作り出したソニーが、実質的には同じ経営指標であるROICで復活を果たした。経営指標そのものが良い者、悪い者では決してない。すべてはその運用の仕方だということを明示する好例であろう。
2022.3.18
DEレシオからEBITDA倍率へと財務健全性の経営指標を変更するイオンモールには、有利子負債を最大限に活用したグローバル成長戦略の意思表明の表れを見出すことができるであろう。
2022.3.11
NTTの株価が過去10年度にわたっても基本的には安定した成長を遂げ、株式時価総額でも国内5位以内に常に立ち続ける原動力として、「経営指標EPS」が大きく寄与していることは間違いなかろう。
2022.3.4
いかなる企業の安定したFCFの推移や経営目標であっても、その裏側にはたゆまぬオーガニックな成長の努力と、次なるステージを目指した積極果敢なM&Aというストーリーが支えているのである。
2022.2.25
「我々の究極の財務指標であり、また長期にわたって成長させていきたいと考えているのは、1株当たりのフリー・キャッシュフローです」。これは、米アマゾン・ドットコム(以下、アマゾン)の2004年度アニュアルレポートの冒頭「株主への手紙」の中…
2022.2.18
EBITDAを語る日本企業は多数あっても、セグメント情報にまでEBITDAをメインに作成する企業はほとんど存在しない。リクルートのEBITDA重視の経営は徹底している。セグメント情報を見れば、EBITDA(セグメント利益)2416億円と営業利益1628億円の間に…
2022.2.16
オムロンによる、ROIC道場、伝道師、翻訳式といった一連の取り組みは、ROIC経営を社員一人一人が理解し、納得し、行動してもらうことがいかに重要であり、またいかに容易でないかを物語っていよう。
2022.2.11
今やROICを語る日本企業は増加の一途をたどっている。しかし、真に魂のこもったROIC経営を実行しようとしている企業もあれば、ROICの掛け声だけで中身はあまり伴っていないのではないかと思わせるROICの表明も散見される。そんな両者を見分ける3つ…
2022.2.9
日本ペイントホールディングス(以下、日本ペイント)はその企業名から連想すると、日本の塗料事業という成熟産業において、足掻きもがいている姿をイメージするかもしれない。しかし、実態は日本企業の中でも類まれなグローバル成長戦略をまい進し…
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