秋山進

一時期大きく注目を集めたブロックチェーン。その技術は今、どうなっているのか。そして新たな技術の普及により、企業のビジネスモデルや社会構造、われわれの生き方はどう変わるのか――ブロックチェーン研究の第一人者である東京大学大学院情報学環准教授の高木聡一郎氏に聞いた。

ひところビットコインの高騰が世間を騒がせ、ブロックチェーンの技術が未来を変えると話題になった。今、この技術はどのような局面にあるのか。ブロックチェーン研究の第一人者である、東京大学大学院情報学環准教授の高木聡一郎氏に聞いた。

コンプライアンス、ハラスメント対策、働き方改革……管理職が配慮すべきことが年を追うごとに増えている。加えて、デジタル化やグローバル化により、ビジネスの環境も目まぐるしく変わっていく。こうした変化に伴い、日本の上司は大変難しい立場に置かれている。

今年も、人権に配慮を欠く表現や差別を印象づける広告の炎上が散見された。なぜ「誰が見てもアウト」なものが組織の中でストップできずに、まかり通ってしまうのだろうか。今回は「問題案件」が現実化するメカニズムを考えてみたい。

忘年会シーズンの到来だ。上司から会の企画者や幹事を任された人もいるだろう。多くの関係者が集まる忘年会、「仕事ではない」かもしれないが、ある意味“仕事以上”の役割を担わされることもある。

少し前に、小泉進次郎大臣の話の「意味がよくわからない」と話題になった。その場を引きつける魅力的な話し方をするものの、それを文章にしてみると支離滅裂ということは往々にしてある。どうやら、話すのが上手い人と書くのが上手い人の2種類がいるようだ。

主演を務めたドラマ「おっさんずラブ」が話題となった田中圭。ドラマ「民王」などで存在感を見せブレイクした高橋一生…。芸能界では“遅咲きスター”がたくさんいる。一方、企業ではどうだろうか。

最近、企業が学生に対して期待する“資質”として「主体性」を挙げることがよくある。ただ、この「主体性」という言葉、実に多様な意味をもつ。ゆえに、学生たちに無理難題を押し付けることにもなりかねない。

同期――それは、日本企業における特別な存在といっても過言ではない。他部署との連携の礎となったり、転職などで場合によっては社外にもそのネットワークが広がったりする。しかし、人事制度の転換により、この「同期のつながり」が失われようとしている。

親会社から関係会社への天下り役員人事。その領域への知識が不十分で、経営視点も備わっていない人材を送り込んでも、なかなか機能しないのが実情だ。なぜ、長い間こんなことが放置されているのだろうか。

上位者だけが意見を言う、自分の役割がなくグーグー寝ている、自分をよく見せるためだけに発言する…悲しいことに、「これはいかがなものか」と思うようなダメな会議はまだまだあるようだ。

絵を描いたり、工作をしたり、演劇をしてみたり…最近流行りの研修には、従来の“お勉強”イメージとかけ離れたものも多い。中には、こうした研修がお遊びのように見えてしまい、仕事の成果につながるか懐疑的だとの声もある。実際はどうなのだろうか。

大した能力がないのになぜか、上司にかわいがられて出世していく人がいる。そうした人たちがリーダーとして適性があるかというと、甚だ疑問である。なぜ「上には気に入られるが、下からは支持されない」人が出てくるのか、どの組織でも一度は見聞きしたことある疑問について考えてみたい。

大企業が、ベンチャー企業と“組む”のが当たり前になってきた。若くて勢いのある話題の企業との協業に夢は膨らむが、実際に始めてみると企画倒れに終わることも少なくない。

最近、名刺でカタカナ肩書をよく見かけるようになった。エバンジェリストやソリューションアーキテクトなど…何をやっているのか簡単には説明できないものもある。特に困るのは、肩書と実際の仕事内容が一致していないケースだ。

多くの企業には、会社として決して期待度が高いとは言えない事業を任された「弱小部門」がある。そんな弱小部門に配属されたら、希望はあるのだろうか。組織と個人の視点から考えてみたい。

働き方改革関連法が施行され、2ヵ月がたった。職場の状況はさまざまだろうが、実際、日本企業の働き方は大きく変わってきた。昭和スタイルの働き方を振り返りながら、変化の状況を探ってみたい。

先ごろ、「就活ルール」の廃止が正式に発表された。この就活ルール、コンプライアンスの観点から考えると、“最悪の存在”だったといえる。形骸化したルールがはらむ問題とは――。

上司や周りの意見に従うことが良しとされ、他人と異なる意見を言いづらい職場がある。絶えずビジネスの環境が変化する現代、こうした「同調性」が高い企業は危険だ。

10～20年後に日本の労働人口の49％の仕事がＡＩやロボット等で置き換えられるという衝撃的なレポートから3年。研究を行った野村総研の未来創発センター長の桑津浩太郎氏に、日本でＡＩを使う意思決定が進まない理由や監視社会の到来について、解説してもらった。