坂根正弘

1941年島根県生まれ。63年大阪市立大学工学部卒業後、小松製作所(コマツ)入社。コマツレッサー社(KDC 現コマツアメリカ)社長などを経て2001年に社長に就任。07年会長。13年4月から相談役。この間、経団連副会長、産業競争力会議議員、経済産業省総合資源エネルギー調査会会長なども歴任。著書に『限りないダントツ経営への挑戦』(日科技連出版社)、『ダントツ経営』(日本経済新聞出版社)、『言葉力が人を動かす』(東洋経済新報社)などがある。
最終回
現場に興味がないトップが会社をダメにする
坂根正弘
「今月の主筆」の坂根正弘さん(コマツ相談役)は、管理職のある時期は当時の社長から「軍鶏(シャモ)」と呼ばれるくらい反抗心の強いところもあった。最終回の今回は、「軍鶏」と呼ばれた理由や、自身の経営観が誕生した背景を聞いた。
現場に興味がないトップが会社をダメにする
第3回
「ものづくり日本」を強くする「雇用」の考え方
坂根正弘
自前主義による技術やシステム開発、平均点の高い製品へのこだわり、終身雇用制度などへの取り組みは、日本的経営の長所と考えられてきた。しかし、グローバル化により環境変化の企業経営への衝撃度が強くなるにつれ、それらが経営の機動力を弱め、持続的な成長の足かせになっていると実感している経営者も多いはずだ。
「ものづくり日本」を強くする「雇用」の考え方
第2回
IoTをイノベーションの“原資”とする体制を急げ
坂根正弘
今年は「IoT(Internet of Things)元年」であるという。ICTとビッグデータの活用によりビジネスが進化し、新たなビジネスが創造されるだろうという認識は誰もが持っている。同時にそれは、「自社の事業成長にどう生かせばよいのか分からない」という疑問、危機意識と裏表である。
IoTをイノベーションの“原資”とする体制を急げ
第1回
経営者は「強いものをより強くする」戦略をためらってはならない
坂根正弘
私は日本社会や日本企業が抱える最大の"風土的な欠点"は、「平均点主義」「総花主義」だと考えてきたし、今でもその考えに変わりはない。平均点主義とは平均点レベルであればよい、という意味ではなく、ひたすらに平均点レベルを上げることに力を注ごうとすることだ。
経営者は「強いものをより強くする」戦略をためらってはならない
目前の問題を先送りせず、長期的な成長と雇用増を目指せ
坂根正弘
同じ分野に多数の企業がひしめく日本の産業界。産業集約は大きな課題として指摘されてきたが、その動きは遅々としたものである。日本企業は「雇用」を口実に、課題解決を先送りしてきたのではないだろうか。コマツ取締役会長・坂根正弘が提言する。
目前の問題を先送りせず、長期的な成長と雇用増を目指せ
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