臼井真粧美

米国株投資で財を築いたカリスマ投資家が、米国の株式市場で「成長株」を選ぶ手法を指南。併せて、GAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフト）をはじめ大注目する米国株10銘柄を厳選した。

10倍株を育て上げ、資産2億円を築いた現役サラリーマンが保有する全銘柄を公開！『割安成長株で2億円 実践テクニック100』（ダイヤモンド社）を9月に上梓した投資家の弐億貯男氏が、日本の株式市場で「割安成長株」を発掘し、大きく育てる手の内の詳細を明かす。

雇用調整助成金について、従業員に支払った休業手当を上回る金額の助成金を受け取る企業が存在していることを受け、国が助成金の運用を見直す。差額分が企業利益になるゆがみを解消するもので、“ある業種”が大きな影響を受ける。

不動産クラウドファンディングが人気を博しているが、業者の不祥事が頻発する危うい世界でもある。参入がどんどん増えていく中で、まっとうな業者を見極める「選択眼」を指南する。

楽天損害保険はハザードマップを基に水災リスクを四つに分け、火災保険料に地域差を設けている。保険業界で初めてとなるこの取り組みが、業界の全体に広がろうとしている。この動きの先に「住宅負け組」が生まれる。

米国の量的緩和の縮小と利上げを懸念するより先に現実化しかねない、不動産投資家に差し迫る危機とは？「今後」をテーマに、不動産投資家による覆面座談会の第7回をお届けする。

都内一等地には1戸で数十億円もする超高級マンションが次々と建っている。渋谷しかりだ。しかし、横並びで飛ぶように売れるわけではない。買い手がつかないままガラ空き状態のものも存在する。そうした物件にはある共通点があった。

不動産投資家を対象にした独自アンケートで、直近の投資状況や実績、今後の投資環境について問うた。「ポスト五輪・ポストコロナ・米国利上げ」の影響をどうみているのか。そしてどんな投資戦略を描いているのか。銀行融資の新スキームとは？

台風や豪雨の多発で保険会社の保険金支払いが膨らむ中、火災保険料の値上げが相次いでいる。自然災害が相手ではやむなしではあるが、それとは別に保険金支払いを悪意で膨らます存在がいた。

コロナ禍でにぎわいが消えた大阪・ミナミ、人が流れてきた軽井沢、そして千葉や神奈川の奥地。注目を集めたエリアの不動産売買は活況なのか。不動産投資家たちが各エリアの本当の姿を明かした。

アジアの富裕層が欲しがる不動産のストライクゾーンは、当たり前の人気物件とはちょっと異なり、エリア、物件の種類、売買ルートのいずれも一癖ある。

不正融資問題で揺れに揺れたスルガ銀行は、不動産投資向け融資のターゲットをシフトさせている。保有物件が総額10億円を超える不動産投資家の「メガ大家」たちが、同行の路線変更の全貌、そして「初級サラリーマン投資家」の資金調達の現実を克明に語った。

不動産売買で競り勝って荒稼ぎするヒューリックは銀座の物件を買いまくり「銀座の大家」の道を突き進んできた。しかしそこに障壁が立ちはだかる。銀座一等地で他のビルの賃貸は埋まっても、同社のビルはなかなか埋まらないのだ。

不動産投資の資金調達で頼れる金融機関はどこなのか。個人の専業不動産投資家でトップクラスの保有資産を誇る玉川陽介氏が金融機関を格付け。併せて不動産投資家に実施したアンケートから今後の融資が期待できる金融機関を明らかにした。

オープンハウスは一戸建てやマンションを分譲するだけではない。不動産売買で稼ぐ事業があり、ここでも強さを誇る。競り勝てる理由を明らかにするとともに、不動産投資家がオープンハウスとうまく付き合う手法に迫る。

不動産・建設会社の最新決算を「自己資本比率」「売上高利益率」「売上高増減率」の3指標でランキング。自己資本比率ワーストは「あの問題企業」だ。

不動産仲介を行う住友不動産販売が「物件情報紹介システム」を7月にスタートした。これにより各営業センターで物件を卸すのをやめ、本部に卸機能を集約する。実はこれ、社員個人によるキックバックを壊滅させるものだとささやかれている。

航空大手2社が同じタイミングで社債を発行したところ、その金利に不自然な逆転現象が起きた。財務状況は日本航空がANAホールディングス（HD）に勝るにもかかわらず、ANAHDの金利の方が好条件だったのだ。

2020年に小学校教師への就職者が最も多かったのは福岡教育大学、中学校と高校で最も多かったのはどちらも日本大学。では総合トップになったのは？各大学の教師への就職実績を徹底検証。20年実績とともに過去5年、および小学校、中学校、高校それぞれの実績まで詳細を集計した。

医師と教師は共に尊敬される職業としてステータスシンボルだった。しかし現代、高学力層は教師への道を避け、医師を志す。この差を生んだ一因は、医師たちが加入する「日本医師会」と教師たちの労働組合である「日本教職員組合（日教組）」の政治力格差にある。