杉本りうこ
＃7
最高値を更新し続ける米国株。日本の投資家の注目度も高まる一方だ。この熱狂は一体どこまで続くのか？現地の様子を伝えながら、米国株の熱狂のカラクリを読み解く。
＃4
現状はバブル、崩壊どころか大崩落する――。そう断言するのは、国内の個人投資家にもファンの多い澤上篤人・さわかみ投信会長だ。長期投資のプロが個人投資家に向けて送る「バブル相場のやり過ごし方」大提言。
コロナ禍が浮き彫りにしたのは、日本の政治家が最悪という事実――そう話すのは、小説家の村上春樹氏だ。コロナから日本学術会議の問題、この国に必要なものまで語ったインタビューを、前編・後編の2回で届ける。
小説家の村上春樹氏に、新型コロナウイルスの影響から日本学術会議の問題、この国に必要なものまでを聞いたインタビュー。後編ではお金と経済を巡る自身の考えを語った。
＃11
世界のあらゆる企業を圧倒するGAFA。この4社にはもう、隷属するしかないのか……いや、まだ成長の道はある！「アマゾンキラー」として急成長中のカナダ企業、ショッピファイ。その成長ストーリーに、日本の活路も見えた。
＃5
コロナ禍でネット通販市場が伸びる中、米アマゾンはますます強くなる一方だ。そんなアマゾンに日本のある出店者が疑問を抱き、法的手段に訴えるまでに。出店者が目の当たりにしたのは、徹頭徹尾謎だらけの巨大企業の姿だった。
＃1
GAFAを規制せよ、解体せよ――。この秋から冬にかけて、米国の巨大IT企業4社を巡るニュースが続発している。欧米では今、GAFAに冷たい北風が吹き付けている。そして日本も、例外ではない。一体GAFAを巡って、世界で何が起こっているのか？
＃6
台湾のTSMCといえば、世界の半導体産業に欠かせない超重要企業だ。社名をニュースで聞く機会も増えたが、つまるところTSMCは何がすごいのか？日本人が知らないTSMCの稼ぐ力に迫った。
米国大統領選挙は、民主党バイデン候補が現職トランプ大統領に勝利して幕が下りつつある。両陣営が大接戦したことは、米国の民意の深刻な分断を示す。ガラスの船で出帆するような新政権の不安定さは、世界の行方も左右する。
第74回
ビジョナリー（未来を予見できる人物）――海外のメディアはしばしば、プレイステーションを生んだ久夛良木健氏をこう呼ぶ。テクノロジーの真贋にとどまらず、時代の真実を見通すことができる久夛良木氏の目には、今の日本がどう見えるのだろうか。
第73回
ソニーの次世代ゲーム機、プレイステーション5が間もなく発売を迎える。ゲーム市場での前評判は上々だ。「プレイステーションの父」久夛良木健（くたらぎ・けん）氏が今振り返る、プレイステーションが成功した理由。そしてソニーがプレイステーションを生み出せた理由。
第72回
久夛良木健（くたらぎ・けん）氏と言えば「プレイステーションの父」。任天堂が圧勝していた市場に高らかに参入し、ソニーにゲームビジネスという一大カテゴリーを残した。この久夛良木氏が新たに、アセントロボティクスなるスタートアップのかじを握るという。
米国司法省が20日、米グーグルを独占禁止法（反トラスト法）違反の疑いで連邦地裁に提訴した。そしてこの問題はどうも、グーグルだけで終わりそうにない。GAFAと呼ばれる米国巨大企業が次々と、「ずるい手」を追及される事態になりそうだ。
久夛良木健氏と言えば、ソニーの家庭用ゲーム機・プレイステーションを生み出した人物として広く知られている。その久夛良木氏がソニーの経営を退いてから13年目の今年、ある異色のベンチャー企業のトップに就任した。いったい何が始まるのか？
近年、開発の大型化が進んだゲーム業界。その中でも開発発表時から注目を集めてきたタイトルが、世界でロケットスタートを切った。開発した企業は、いったい何者なのか。
2020/10/17号
東芝キオクシアの上場2カ月延期は「トランプ敗退」に賭けた大博打だ
米中対立はもはや、「海の向こうの大げんか」ではありません。日本企業の経営に直にダメージを与えるようになっています。2つの超大国が引き起こす、超地政学時代のリスクをレポートしました。
＃12
ノーベル賞の季節がやって来た。日本はアジアでも突出した数の理系ノーベル賞受賞者を輩出してきた。その中の一人が、青色LEDの産業化で受賞した中村修二氏。この中村氏が中国・深センに持つ、謎めいた研究所の深層に迫った。
＃7
政治がもたらす経営リスクに対して、企業ができることは究極的にはただ一つ、お金を使うことである。日本の主要企業や他の国が米国政治に幾らお金を使っているのか、データから読み解いた。
＃3
AI、自動運転、次世代半導体――。先端技術に関わる企業のエンジニアに、「信用度」が求められる時代が来そうだ。政府・自民党が国家安全保障上、重要な技術情報を扱う人に対する資格制度を検討している。実現すれば、製造業やIT関連の民間企業は対応に苦慮することが不可避だ。
＃2
米中の緊張状態を「新冷戦」と呼ぶのは楽観的、武力衝突する「熱戦」を念頭に置け。元外務省主任分析官で作家の佐藤優氏は、21世紀においてもリアリズムに基づく地政学的な情勢分析が重要だと説く。
