杉本りうこ

利益なき繁忙に追われる建設業界。そこに世界的な資源インフレが直撃した。鋼材や木材などの建設資材高があらわにした、建設業界の「問題体質」をレポート。待ち受けるのは、東日本大震災後の再来だ。

1980年代初頭の第2次オイルショック並みの打撃が、日本企業を襲っている。世界的な資源インフレと円安を背景に、原材料などのコストが上昇しているのだ。インフレ局面での企業の苦悶ぶりを独自調査で伝える。

オイルショック再来、ウッドショックにアイアンショック……。こんな表現を2021年にニュースで目にした人も多いだろう。いずれもコロナ禍からの世界経済再起動の中で高騰した資源だ。日本のものづくり企業を悩ませる二つの金属の高騰を追った。

レアアース（希土類）は産業のビタミンと呼ばれ、電気自動車（EV）やハイブリッド車、風力発電機などの製造に欠かせない物質だ。レアメタル・レアアースの専門商社、アドバンスト・マテリアル・ジャパンの中村繁夫特別顧問が展望を語った。

米国で2022年11月に実施される中間選挙は米国政治、そして国際情勢を左右する大注目イベントである。米国政治に詳しい双日総合研究所チーフエコノミストの吉崎達彦氏が中間選挙を巡る米国の動きを解説した。

緊張が続く米中関係。2022年も関係改善する可能性は低そうだ。その理由は、米国と中国の双方にある。日本総合研究所上席理事の呉軍華氏が新年の米中関係を解説した。

戦後最悪と言われるレベルで緊張感が増しつつある、ロシアを巡る国際情勢。ロシアに詳しい参議院議員の鈴木宗男氏は、岸田文雄首相に「1日も早くロシアのプーチン大統領に会うべき」と呼び掛けている。その理由とは。

女優の杉本彩氏は日本を代表する動物愛護活動家だ。動物虐待事案に対する刑事告発や、政界に対するロビー活動を活発化するなど、動物愛護活動に対する圧倒的な情熱を隠さない。この情熱はどこから湧くのか？「美しき活動家」に尋ねていくと、話は「芸能人とペットの共通点」に行き着いた。

大事な家族の一員である愛犬・愛猫。けがや病気の時にも人間の家族と同様、きちんとした医療を受けさせたいと多くの飼い主は思っている。ところが実際には、動物病院の質は人間向けの医療機関同様、玉石混交である。本当に信頼できる動物病院を選ぶ上で要チェックのポイントを、獣医師の指南を基に明らかにした。

債務問題を抱えて経営破綻した中国の半導体最大手グループ、紫光集団。日本の「戦略拠点」も姿を消し、技術流出を懸念していた日本の政府関係筋はほっと胸をなで下ろしているが……。

11月22日は「いい夫婦の日」として知られていますが、実は犬と猫の日（わんわん・にゃんにゃんの日）でもあります。この日に発売する『週刊ダイヤモンド』11月27日号の第1特集は、「犬&猫　うちの子の大問題　病気・老い・お金」です。ペットを取り巻くさまざまな問題を完全なる飼い主目線でレポートしました。

新型コロナウイルスワクチンの接種率が高まり、少なくとも国内は自由に移動できる状況になってきた。冬が来る前に愛犬を連れて旅行に出ようという飼い主もいるだろう。そんな中、テーマパーク大手のハウステンボスのペット対応に対して、獣医師が「異議あり」と声を上げた。ハウステンボスで明るみに出た、ペットのワクチン問題を伝える。

獣医学部は偏差値が高く定員数も少ない「狭き門」。難易度低めの医学部や、歯学部、薬学部と同水準の難関だ。ところがこの難関をくぐり抜けた獣医師に、厳しい「二極化」の時代が待ち受けているという。動物病院を選別する厳しい荒波を伝える。

いつの時代も、どこの業界にも、風雲児と呼ばれる人物は出現する。動物病院業界も例外ではない。ソフトバンクグループ創業者の孫正義氏のような圧倒的な経営者を目指して血気盛んな獣医師経営者がいる。大阪を地盤とするウルブズハンドの北井正志CEO（最高経営責任者）だ。転換期にある業界のフロントランナーか、それとも……。

幕末期に来航した黒船は、明治維新へとつながる日本の大変革のトリガーとなった。そして令和の今、米国発の黒船が動物病院業界に襲来している。動物病院を買収の標的とする米国企業の日本上陸について伝える。

もうけのチャンスに敏感な投資ファンドが、動物病院に目を付けた。ステーキチェーン「ペッパーランチ」などを買収したことで知られる投資ファンドが、ひそかに動物病院を買い集めている。動物のお医者さんの世界に札束を持って乗り込んできた投資ファンドの狙いとは。

中国が、高いシェアと技術力を持つ中小製造業の振興に本腰を入れ始めている。中国の振興策が軌道に乗れば、日本のグローバルニッチトップ企業にとっては、競争環境が激化することになりそうだ。

今や先進国でも賃金の低い国になってしまった日本。ポップミュージシャンからジャズマンに大胆転身し、米国で活躍する大江千里氏は、「日本は賃金や物価が安くなるにつれ、保守的で閉鎖的な社会になっているんじゃないかな」と指摘する。

令和の日本は「激安化」が進んで発展途上国に逆戻り？若者を中心に圧倒的な人気を集めるひろゆき氏は、「日本が安い国になっているのは事実」と言い、日本が東南アジアやアフリカの諸国のようになりつつあると指摘する。

『週刊ダイヤモンド』8月28日号の第1特集は「安すぎ日本 沈む給料、買われる企業」です。賃金も資産もすっかり安くなった日本。この国で起こっているさまざまな現象とともに、安い日本に巻き添えにならないキャリアと資産の戦略を伝えます。