山中俊之
「中南米はダイバーシティ先進国」「人種差別が少ないエリア」は本当なのか？
「人種・民族に関する問題は根深い…」。コロナ禍で起こった人種差別反対デモを見てそう感じた人が多かっただろう。差別や戦争、政治、経済など、実は世界で起こっている問題の“根っこ”には民族問題があることが多い。芸術や文化にも“民族”を扱ったものは非常に多く、もはやビジネスパーソンの必須教養と言ってもいいだろう。本連載では、世界96ヵ国で学んだ元外交官・山中俊之氏による著書、『ビジネスエリートの必須教養 「世界の民族」超入門』（ダイヤモンド社）の内容から、多様性・SDGsの時代の世界基準の教養をお伝えしていく。
弘法大師・空海の生誕1250年に当たる2023年。外交官として世界各地を訪れた筆者が、真言密教の特徴から現代人がビジネスのヒントにできる点を紹介する。空海が学んだ9世紀初頭の唐の長安は、現代に例えると、ニューヨークとシリコンバレーを足して2で割ったような都市だったといえるだろう。
アフリカ各国の課題「政治の腐敗」「リーダー不在」の現在
「人種・民族に関する問題は根深い…」。コロナ禍で起こった人種差別反対デモを見てそう感じた人が多かっただろう。差別や戦争、政治、経済など、実は世界で起こっている問題の“根っこ”には民族問題があることが多い。芸術や文化にも“民族”を扱ったものは非常に多く、もはやビジネスパーソンの必須教養と言ってもいいだろう。本連載では、世界96ヵ国で学んだ元外交官・山中俊之氏による著書、『ビジネスエリートの必須教養 「世界の民族」超入門』（ダイヤモンド社）の内容から、多様性・SDGsの時代の世界基準の教養をお伝えしていく。
なぜ、アメリカは世界のなかでも「人種の問題」が大きい国なのか？
「人種・民族に関する問題は根深い…」。コロナ禍で起こった人種差別反対デモを見てそう感じた人が多かっただろう。差別や戦争、政治、経済など、実は世界で起こっている問題の“根っこ”には民族問題があることが多い。芸術や文化にも“民族”を扱ったものは非常に多く、もはやビジネスパーソンの必須教養と言ってもいいだろう。本連載では、世界96ヵ国で学んだ元外交官・山中俊之氏による著書、『ビジネスエリートの必須教養 「世界の民族」超入門』（ダイヤモンド社）の内容から、多様性・SDGsの時代の世界基準の教養をお伝えしていく。
【2分で学び直し！】世界史の授業で習った「語族」の定義とは？
「人種・民族に関する問題は根深い…」。コロナ禍で起こった人種差別反対デモを見てそう感じた人が多かっただろう。差別や戦争、政治、経済など、実は世界で起こっている問題の“根っこ”には民族問題があることが多い。芸術や文化にも“民族”を扱ったものは非常に多く、もはやビジネスパーソンの必須教養と言ってもいいだろう。本連載では、世界96ヵ国で学んだ元外交官・山中俊之氏による著書、『ビジネスエリートの必須教養 「世界の民族」超入門』（ダイヤモンド社）の内容から、多様性・SDGsの時代の世界基準の教養をお伝えしていく。
元外交官が語る、これからのアフリカの成長株となり得る「2つの国」とは？
「人種・民族に関する問題は根深い…」。コロナ禍で起こった人種差別反対デモを見てそう感じた人が多かっただろう。差別や戦争、政治、経済など、実は世界で起こっている問題の“根っこ”には民族問題があることが多い。芸術や文化にも“民族”を扱ったものは非常に多く、もはやビジネスパーソンの必須教養と言ってもいいだろう。本連載では、世界96ヵ国で学んだ元外交官・山中俊之氏による著書、『ビジネスエリートの必須教養 「世界の民族」超入門』（ダイヤモンド社）の内容から、多様性・SDGsの時代の世界基準の教養をお伝えしていく。
「人口2億人超」なのに、ナイジェリア経済が発展しきれない理由
「人種・民族に関する問題は根深い…」。コロナ禍で起こった人種差別反対デモを見てそう感じた人が多かっただろう。差別や戦争、政治、経済など、実は世界で起こっている問題の“根っこ”には民族問題があることが多い。芸術や文化にも“民族”を扱ったものは非常に多く、もはやビジネスパーソンの必須教養と言ってもいいだろう。本連載では、世界96ヵ国で学んだ元外交官・山中俊之氏による著書、『ビジネスエリートの必須教養 「世界の民族」超入門』（ダイヤモンド社）の内容から、多様性・SDGsの時代の世界基準の教養をお伝えしていく。
【2分で読める】意外と知らない「アラブ人」…どういう人々か？
「人種・民族に関する問題は根深い…」。コロナ禍で起こった人種差別反対デモを見てそう感じた人が多かっただろう。差別や戦争、政治、経済など、実は世界で起こっている問題の“根っこ”には民族問題があることが多い。芸術や文化にも“民族”を扱ったものは非常に多く、もはやビジネスパーソンの必須教養と言ってもいいだろう。本連載では、世界96ヵ国で学んだ元外交官・山中俊之氏による著書、『ビジネスエリートの必須教養 「世界の民族」超入門』（ダイヤモンド社）の内容から、多様性・SDGsの時代の世界基準の教養をお伝えしていく。
【2分で読める】トルコの歴史とクルド人との関係
「人種・民族に関する問題は根深い…」。コロナ禍で起こった人種差別反対デモを見てそう感じた人が多かっただろう。差別や戦争、政治、経済など、実は世界で起こっている問題の“根っこ”には民族問題があることが多い。芸術や文化にも“民族”を扱ったものは非常に多く、もはやビジネスパーソンの必須教養と言ってもいいだろう。本連載では、世界96ヵ国で学んだ元外交官・山中俊之氏による著書、『ビジネスエリートの必須教養 「世界の民族」超入門』（ダイヤモンド社）の内容から、多様性・SDGsの時代の世界基準の教養をお伝えしていく。
トルコ・シリア大地震による死者が5万人を超えた。報道されているシリアの死者数6000人は、実際はもっと多いかもしれない。というのもシリアは2011年以降、内戦が続く中での大地震であり、被害の拡大が予想されるからだ。複雑な政況を背景に、被災者に支援物資が行き届いていないという。他方、シリアは世界史的に重要な地で、ローマ帝国やキリスト教、イスラム教に関する遺跡が多くある。本稿では、シリアの内戦と今回の地震について整理した後、シリアの歴史上の役割について解説する。
【元外交官が解説！】日本人が学びたい、ブラジル国民が持つ「民族の壁を越えた一体感」の理由
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【戦争は弱かった】ヨーロッパ屈指の名家・ハプスブルク家はどんな一族？
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【知っておきたい】日本人が「アフリカ」を理解するための3つの大事な視点
「人種・民族に関する問題は根深い…」。コロナ禍で起こった人種差別反対デモを見てそう感じた人が多かっただろう。差別や戦争、政治、経済など、実は世界で起こっている問題の“根っこ”には民族問題があることが多い。芸術や文化にも“民族”を扱ったものは非常に多く、もはやビジネスパーソンの必須教養と言ってもいいだろう。本連載では、世界96カ国で学んだ元外交官・山中俊之氏による著書、『ビジネスエリートの必須教養 「世界の民族」超入門』（ダイヤモンド社）の内容から、多様性・SDGsの時代の世界基準の教養をお伝えしていく。
中国企業の誘致が進む「エチオピア」…どんな歴史の国か？
「人種・民族に関する問題は根深い…」。コロナ禍で起こった人種差別反対デモを見てそう感じた人が多かっただろう。差別や戦争、政治、経済など、実は世界で起こっている問題の“根っこ”には民族問題があることが多い。芸術や文化にも“民族”を扱ったものは非常に多く、もはやビジネスパーソンの必須教養と言ってもいいだろう。本連載では、世界96ヵ国で学んだ元外交官・山中俊之氏による著書、『ビジネスエリートの必須教養 「世界の民族」超入門』（ダイヤモンド社）の内容から、多様性・SDGsの時代の世界基準の教養をお伝えしていく。
世界では「Activist」（アクティビスト。活動家）は、立派な肩書であり、その影響力は近年大きくなっている。一方、日本におけるそれらへの認識は、世界標準に比べるとやや遅れている。このままだと、グローバルに活躍したい企業やビジネスパーソンの判断が、曇ってしまうことになりかねない。活動家の社会的立場・役割について最新事情を踏まえて考えていこう。
2023年は一体どんな年になるのだろうか。予測は常に難しい。しかし、世界情勢と歴史から洞察し、一定の方向性を見いだすことは可能だ。ビジネスパーソンが23年の動向を的確に捉え飛躍するために、世界96カ国を訪問した元外交官である筆者が、国際政治とグローバル企業の重要論点について考える。
サッカーW杯カタール大会が初めてイスラム圏で開催され、世界18億人のイスラム教徒が歓喜している。他方、カタールは人口280万のうち9割が外国人労働者の国であり、その特殊な社会構造により、日本人には信じがたい課題を抱えている。中東やイスラム圏に造詣が深い元外交官が解説する。
10月14日に英ロンドンのナショナルギャラリーで、2人の活動家が、ゴッホの「ひまわり」にトマトスープをひっかけた。続いてドイツのバルベリーニ美術館でも23日、印象派の画家・モネの名作「積みわら」にマッシュポテトが投げ付けられた。最近、世界的な芸術作品が、“ある活動家”によって攻撃される事件が相次いでいる。彼らの正体とは？
金正恩総書記は、軍事的に圧倒的に強い米国を向こうに回して、後へ引かない。ロシアのプーチン大統領のように軍事侵攻を断行した後、国際的に厳しく追い詰められるような失敗はしない――金正恩総書記をこう捉えると、“希代の戦略家”と思えてしまうから不思議だ。もし、金正恩総書記が戦国時代に生まれていたら、徳川の大軍を撤退させた真田昌幸くらいの戦績を残したのではないか。そもそも、金正恩総書記の“ミサイル連射戦略”の狙いとは。
日本を含む東アジアや東南アジアの一部の国では、マスク着用が続いていて、ある意味、「社会的な同調圧力」となっている。対して、欧米は個人の判断に委ねられている結果、マスクを着用しない人が増えている。実は、マスク着用は日本人が想像する以上に、グローバルビジネスの障壁にもなる。世界96カ国を訪ねた元外交官が解説する。
