奥村 尚
1月5日（日本では1月6日）、世界の株式相場が一気に下落した。1月下旬まで下がり続け、日経平均に至っては10％以上も下落した。一体何が起きたのか。それを説明するために、まず2021年からの株式相場の大きな流れを見てゆこう。日経平均を見てみると、2021年は三つの下落があり、そして先述の2022年年始の下落があった。
ビットコインが熱い。ここ1カ月で50％も値上がり、10月20日には1ビットコインが一時6万6000ドル（約750万円）を付け、最高値を更新した。誕生から12年、今年はテスラがビットコイン市場に参入したり、中国で禁止されたり、中南米で法定通貨になったりとニュースになる機会が多く、市場という観点からも節目になると思う。この機会に、あらためて状況を整理し、ビットコインが果たして投資に役立つのか分析もしてみた。
東京オリンピックが、ついに始まった。日本勢の活躍は日を追うごとに形になってきており、開会式翌日にはさっそく柔道で金メダル2個を獲得、その後も快進撃が続いている。ところで、メダルの獲得数と株式相場に相関関係はないのか。過去のデータを分析したところ、意外な結果が明らかになった。
2021年も半分が過ぎようとしている。今までの期間、日本株式相場はどうであったか、そして今後どうなるか。それを現時点で評価、予想してみたい。
日銀による3月の金融政策の点検が原因で株式相場が下がったと言われている。今後、株価は暴落するという声もあるが、現時点では単なる「調整」である。この先、株価はどうなるか。
株式相場では、「異常」ともいえる高値が続いている。これに伴い「そろそろ株価は暴落する」との声もよく耳にする。こうした「暴落説」は本当だろうか。これらの理由を検証すると同時に、古くから言い伝えられている「勝ち逃げ戦法」について解説してみたい。
昨年度は株で大損の危機にあった日銀は、1年もしないうちに、すごい儲（もう）けを出している。大損と言っても儲けと言っても「評価上の話」であるが、もしこれがファンドであれば、すごい成績であり、成功報酬もガッポリもらえる。今回は、日銀が株式投資に至った経緯と当期損益の推計をし、もしこれがヘッジファンドだったらファンドマネジャーはどれだけ報酬を得られるのか、興味もあって試算してみた。
株価の高値が続いている。今年の株価は「そろそろ限界で、下がるのでは」という声が出る一方、「まだまだ上がる」「下がる理由がない」などという強気の声も多い。今年の株価は一体どうなるのか。
生命保険会社は、最新の「生命表」を使って年金数理計算を行い、商品設計をして料金を決定している。実は、ある程度の余命を計算する方法があるのだ。あなたは一体、何歳まで生きるのか？あなた固有の余命を計算してみませんか。
安倍晋三首相が辞任を表明した。今後の経済や株式相場はどうなるだろう。過去の長期政権だった歴代首相のケースで検証してみた。すると、ガツンと下落が起きるという点が、全てに共通している。しかも、全て金融不況、あるいは、世界的な大暴落に見舞われていたのだ。
自動車業界では、大きな異変が起きている。コロナ禍で世界中の自動車メーカーが苦戦する中、「優勝劣敗」が明確になりつつある。例えば、テスラと日産自動車だ。テスラの株式は大きく値を上げて、時価総額ではトヨタを抜いてしまった。一方、日産自動車はゴーン氏の不祥事の後、業績も株価も低迷している。そもそも日産はテスラと同じ「ＥＶの先駆け」であり、むしろ、技術力ではテスラ以上の底力を持っているはずだ。なぜ、これほどの差がついてしまったのか。
新型コロナウイルスで大打撃を受けた株式市場だが、株価は見事にV字回復した。こうした現状を見て、コロナ禍が落ち着けば「日本経済もV字回復する」とする見方もあるようだ。しかし、日本経済は「V字回復」はしない。その理由を解説する。
新型コロナウイルスで大打撃を受けた株式市場だが、3月下旬以降は見事にＶ字回復している。当面、壊滅的な打撃を受けた実体経済の低迷は続き、今後は感染拡大の「第2波」の懸念もある。それでも株価は上がると予想される。その理由を解説する。
コロナ禍の株相場で損をした個人投資家の方も多いだろう。実際、個人投資家の7割が損をしていると言われる。しかし、運用を失敗している個人投資家の行動や様子を見ると、意外にも単純な3つの共通点がある。
新型コロナウイルス騒動で2月から3月にかけて株式相場は大暴落し、いまだに回復していない。短期的には投資家は皆、損をしている状態だろう。でも、長期的にはどうなのか。バブル時代の状況を振り返って検証する。
昨年、金融庁金融審議会の報告書で「老後資金が年金だけでは2000万円不足する」とした問題が世間を大きく騒がせた。この報告書では「モデル世帯で月5万4520円不足するので、30年では2000万円不足する」としている。そこで、2000万円の不足問題が発生しない世帯とは。2000万円不足する世帯は、実際に毎月いくら積み立てればいいのか、年齢別に試算してみた。
