下本菜実

伊藤忠商事は2022年4月、米アンダーアーマーの日本総代理店であるドームを買収した。新体制でトップに就任した伊藤忠出身の北島義典社長は「アンダーアーマーを伊藤忠を引っ張るブランドにする」と断言する。アンダーアーマーは再成長が可能なのか。北島氏に今後の出店計画など復活に向けた戦略を聞いた。

就職人気企業ランキングで上位の常連であるビール業界では、1980年代に大量採用されたバブル入社組が間もなく役職定年を迎えようとしている。彼らを待ち受ける待遇を内部資料を基に、明らかにする。

ジャニーズ帝国の崩壊は、群雄割拠する芸能事務所の序列構造を大きく変えそうだ。芸能事務所の栄枯盛衰を振り返るとともに、ポストジャニーズの最右翼といえる事務所を紹介する。

ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）は60年の歴史で、何度も苦境に見舞われてきた。米国育ちの姉弟は、いかにして巨大な“帝国”を築いたのか。ジャニーズを中心に日本の芸能史を振り返る。

ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）は毎年、大手出版社からカレンダーを発行してきた。出版社にとっては“ドル箱”で、業界では「カレンダー利権」と呼ばれてきた。その実態を詳報する。

ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）は傘下に13もの子会社を連ね、ビジネスを動かしてきた。それぞれの子会社が持つ役割などを明らかにし、巨大なジャニーズ帝国を解剖する。

ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）の強みは、若いタレントを輩出していく仕組みにある。ベールに包まれた育成システムについて、元ジャニーズJr.のメンバーが解説する。

ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）の隠れた資産が不動産だ。保有する13物件の資産価値は530億円に上る。独自試算の賃料収入と併せ、「ジャニーズ不動産」の全貌を明かす。

ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）のタレントはコンサートだけでなく、バラエティーやドラマなどのテレビ出演でも活躍してきた。今回、ダイヤモンド編集部はジャニーズタレントのテレビ番組出演数を集計。在京キー局とNHKのジャニーズタレント出演数ランキングを公開する。

大手企業は、商品やサービスの広告にジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）のタレントを起用してきた。ダイヤモンド編集部は、大手企業62社を対象に、今年度にジャニーズタレントが出演している商品やサービスを集計。ジャニーズタレントの起用が多い企業のランキングを公開する。

ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）のビジネスモデルの柱の一つが、各グループによるコンサートのチケット収入だ。ダイヤモンド編集部は、昨年のチケット売上高を独自試算した。ジャニーズ事務所の主なグループの興行収入のランキングを公開。所属するタレントが稼ぎ出す“巨額マネー”の実態に迫る。

ジャニーズ性加害問題で、ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）のタレントを起用していた企業が対応を迫られている。ダイヤモンド編集部は、大手広告代理店が取りまとめた顧客企業の対応リストを独自に入手。リストに掲載された24社・団体の対応状況を公開する。

ジャニーズ事務所（現SMILE-UP.）は故ジャニー喜多川氏の性加害問題で崩壊が進んでいる。日本のエンターテインメント史に類を見ない”巨大帝国”を築き上げたジャニーズ事務所のカネと序列を徹底解剖。ジャニーズに群がってきた企業やメディアの実態を明かす。ポストジャニーズを見据えたエンタメ業界の動向も展望する。

注目度の高い業界や企業の最新決算を分析する『最新決算 プロの目』。今回はユニクロを展開するファーストリテイリングを取り上げる。同社の柳井正会長兼社長は4月に「5年で売上高5兆円を目指す」と宣言。海外事業が牽引（けんいん）し、目標に向けて着々と業績を積み上げているものの、株価は高低を繰り返す。なぜか。JPモルガン証券株式調査部・村田大郎シニアアナリストにその理由をひもといてもらった。

セブン-イレブン・ジャパン（SEJ）が退職金の規定を見直したことが分かった。SEJ が今春に実施した創業以来、最大となる人事給与制度の改革と連動した措置で、退職金が大幅に減少する社員も出るもようだ。

ローソンでは“新しい接客の形”が試されている。モニターを通して、自宅から勤務する約30人の「アバター店員」が客の疑問に答えるなどしているのだ。一方、ファミリーマートはロボットに飲料の補充作業を任せる。両社は人件費高騰と採用難を技術革新で乗り切ることができるのか。コンビニにおける省人化戦略の最前線をレポートする。

コンビニ店舗の現場は不満で爆発寸前だ。コロナ禍を耐え忍んだ加盟店オーナーを、人件費高騰と採用難が襲っている。このままでは、24時間営業に耐えられない加盟店が出てくるだろう。オーナーたちの悲痛な声をまとめた。

ローソンは、コロナ禍というピンチを事業改革のチャンスに変えた。配送サービスに力を入れ、2024年度以降、売り上げ全体を10％以上伸ばそうとしている。「今が、一番攻めの気持ちでいる」。就任8年目の竹増貞信社長を直撃した。

コンビニ各社は働き方や人事制度の改革に力を入れているが、現場の不満は解消されていないようだ。公表資料では分からない本当の会社の姿を社員の肉声からひもとく。

セブン-イレブン・ジャパン（SEJ）がこの春、創業以来最大の人事制度改革を断行した。SEJは「社員の8割の年収がアップする」と社内で説明しているが、中には賃下げになった人もおり、社員の受け止め方はさまざまだ。ダイヤモンド編集部が独自に入手した内部資料を基に、各ポジションの新給与額を初公開する。